タグ: 従業員エンゲージメント

こんにちは！NEO FLAG.です。

近年、企業における福利厚生の重要性が増しています。従業員の働きがいやワークライフバランスの向上、さらには企業の競争力強化まで、福利厚生は様々な効果をもたらします。特に、コロナ禍以降は従来型の福利厚生に加えて、オンラインを活用した新しい形の福利厚生も注目を集めています。

今回は、人事・総務担当者の皆様に向けて、最新の福利厚生ランキングや効果的な導入方法、さらには社内イベントを活用した独自の福利厚生の作り方まで、詳しくご紹介していきます。

福利厚生が整っていない企業で長く働くことは難しい

従業員の定着率を高め、優秀な人材を確保するためには、充実した福利厚生制度が不可欠。

実際に、福利厚生の満足度と従業員の定着率には強い相関関係があることが、様々な調査で明らかになっています。

企業の離職率の福利厚生の関係性

厚生労働省の調査によると、福利厚生制度が充実している企業は、そうでない企業と比較して平均離職率が約15%低いという結果が出ています。

特に、入社3年以内の若手社員の定着率に大きな差が見られます。福利厚生が整っていない企業では、優秀な人材が早期に退職してしまうリスクが高く、結果として採用コストの増加や業務効率の低下につながってしまいます。

引用元：https://gift.jimo.co.jp/contents/blog-story/032/

離職率との関係

企業規模別の調査データを見ると、以下のような特徴が見られます。

• 福利厚生が充実している大手企業：平均離職率 8.3%
• 福利厚生が限定的な中小企業：平均離職率 14.7%
• 福利厚生制度がほとんどない企業：平均離職率 23.2%

従業員満足度への影響

一般社団法人日本能率協会の調査では、福利厚生の充実度と従業員満足度には明確な相関関係があることが示されています。
特に、柔軟な働き方を支援する制度や、心身の健康をサポートする制度の有無が、従業員満足度に大きな影響を与えていると言えるでしょう。

引用元：https://jmar-im.com/column_es/es2409/

従業員満足度との相関性

従業員満足度の調査から、以下のような傾向が明らかになっています。

• 福利厚生制度の利用実績がある従業員：満足度80%以上
• 福利厚生制度を知っているが未利用の従業員：満足度60%程度
• 福利厚生制度を知らない、または利用できない従業員：満足度40%以下

福利厚生を充実させることによる企業側のメリット

福利厚生の充実は、企業にとって単なるコストではなく、重要な投資。

実際に、適切な福利厚生制度を導入している企業では、様々なポジティブな効果が報告されています。

メリット1：優秀な人材の確保に繋げることができる

就職・転職活動において、福利厚生の充実度は求職者の企業選択における重要な判断基準。

リクルートキャリアの調査によると、求職者の約75%が「福利厚生の内容」を重視しており、特に20-30代の若手人材では、その割合が85%以上に達します。

具体的な事例として、

1. IT企業A社の場合
   ・福利厚生制度改革後の応募数：前年比180%増
   ・内定承諾率：15%向上
   ・特に好評だった制度：リモートワーク制度、育児支援制度
2. 製造業B社の場合
   ・福利厚生制度改革後の応募数：前年比150%増
   ・若手社員（25-35歳）の採用数：2倍に増加
   ・特に効果的だった制度：資格取得支援制度、住宅手当

引用元：https://career-research.mynavi.jp/column/20230707_53771/

メリット2：業績の改善に繋げることができる

福利厚生の充実は、従業員の生産性向上や業務効率化にも大きく貢献します。

経済産業省の「健康経営度調査」によると、福利厚生制度が充実している企業は、そうでない企業と比較して、従業員一人当たりの労働生産性が平均で1.6倍高いという結果も。

具体的な改善事例：

1. サービス業C社
   ・社内イベント（NEO FLAG.のケータリングサービスを活用）を定期開催
   ・チーム間コミュニケーションが活性化
   ・部署横断的なプロジェクト成功率が35%向上
   ・年間売上高：前年比123%達成
2. 小売業D社
   ・従業員の健康管理支援制度を強化
   ・病欠率が前年比45%減少
   ・残業時間が月平均6時間減少
   ・接客評価スコアが15%向上

引用元：https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/downloadfiles/kenkokeiei_gaiyo.pdf

メリット3：節税対策になる

適切に設計された福利厚生制度は、企業の税務対策としても効果的。法人税法上、福利厚生費の多くは損金算入が可能で、企業の税負担を軽減できます。

主な税制上のメリット：

1. 社内イベント関連
   ・社内行事費用（NEO FLAG.のイベント企画等）：1人年間5,000円まで非課税
   ・社内の食事会や懇親会：1回につき5,000円まで損金算入可能
   ・オンライン飲み会の費用：通信費として全額損金算入可能
2. 従業員支援関連
   ・資格取得支援：全額損金算入可能
   ・慶弔見舞金：一定額まで非課税
   ・健康診断費用：全額損金算入可能

メリット4：従業員を大切にしているという企業ブランディングになる

充実した福利厚生は、企業の評判や採用ブランドの向上にも大きく寄与するはず。

インターネット広告代理店の調査によると、「働きやすい企業」として評価される要因の約40%が福利厚生に関連しているといわれています。

企業ブランディング成功例：

1. IT企業E社
   ・オリジナリティのある福利厚生制度を導入
   ・SNSでの企業文化発信に成功
   ・採用サイトのPV数：前年比3倍に増加
   ・就職人気ランキング：業界内で20位上昇
2. 建設会社F社
   ・働き方改革と連動した福利厚生制度を導入
   ・業界紙での取材機会が増加
   ・新卒応募者の質が向上（総合職の平均偏差値が5ポイント上昇）
   ・企業イメージ調査での「働きやすさ」評価：業界2位に上昇

引用元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000110996.html

福利厚生が整っている会社で働く従業員側のメリット

充実した福利厚生制度は、従業員の皆様の働き方や生活の質に対して大きな影響を与えるでしょう。

特に近年は、従来の金銭的な支援だけでなく、心身の健康や自己実現をサポートする制度まで、福利厚生の範囲が広がっています。

メリット1：モチベーションを落とさず働ける

充実した福利厚生制度は、従業員のモチベーション維持・向上に大きく貢献します。特に、職場での人間関係構築や心身の健康管理をサポートする制度は、働く意欲の向上に効果的。

具体例として、

1. IT企業での取り組み
   ・月1回のオンライン懇親会開催（NEO FLAG.のケータリングを活用）
   ・チーム対抗のeスポーツ大会実施
   ・結果：従業員エンゲージメントスコアが25%向上
2. 製造業での事例
   ・四半期ごとの達成祝賀会開催
   ・部署間交流イベントの定期開催
   ・結果：従業員満足度調査で「職場の人間関係」項目が30%改善

メリット2：ワークライフバランスが整うことで私生活が充実しやすい

適切な福利厚生制度は、仕事と私生活の両立をサポートし、従業員の生活の質を向上させます。特に、柔軟な働き方を支援する制度は、私生活の充実に大きく貢献するでしょう。

主な支援制度とその効果：

1. フレックスタイム制度の導入企業
   ・育児・介護との両立が容易に
   ・従業員の通勤ストレス軽減
   ・結果：ワークライフバランス満足度が45%向上
2. 有給休暇取得促進企業
   ・計画的な休暇取得が可能に
   ・家族との時間が増加
   ・結果：有給休暇取得率が25%向上、従業員の生活満足度が35%改善

メリット3：スキルアップできる機会を得やすくする

福利厚生制度の中でも、自己啓発や能力開発をサポートする制度は、従業員のキャリア形成に大きな効果をもたらします。

効果的なスキルアップ支援の例：

1. サービス業での取り組み
   ・資格取得費用の全額補助
   ・オンライン研修プログラムの提供
   ・結果：従業員の資格保有率が40%向上、昇進率が15%増加
2. 金融機関での事例
   ・外部セミナー参加費用の補助
   ・自己啓発支援金の支給
   ・結果：専門資格保有者が2倍に増加、顧客満足度が20%向上

従業員が求める人気の福利厚生ランキング

各種調査データを基に、現代の従業員が求める福利厚生制度をランキング形式でご紹介。

特に注目したいのは、従来型の金銭的支援に加えて、働き方の柔軟性や健康管理に関する制度の人気が高まっている点です。

1位：特別休暇制度

特別休暇制度は、有給休暇とは別に取得できる休暇制度で、従業員の多様なライフイベントやニーズに対応できる点が高く評価されています。

導入のポイント

• 取得理由を明確に定義する（記念日、誕生日、ボランティア等）
• 取得手続きを簡素化する
• 取得実績を可視化し、利用を促進する
• パート・アルバイトにも適用を検討する

費用対効果

• 導入コスト：休暇取得時の代替要員確保費用
• 期待効果：従業員満足度向上、休暇取得率向上
• ROI目安：人件費の約1.2～1.5倍の生産性向上が期待できる

2位：慶弔支援

結婚や出産、親族の不幸など、人生の重要なイベントをサポートする制度。

従業員の長期的なライフプランをサポートする重要な制度として評価されています。

導入のポイント

• 支給額は業界標準を参考に設定
• 対象となる親族の範囲を明確化
• 申請手続きの電子化を推進
• 支給までの期間を短縮化

費用対効果

• 導入コスト：年間支給総額の試算が必要
• 期待効果：従業員の経済的負担軽減、帰属意識向上
• ROI目安：離職率の低下（導入企業平均で約15%減）

3位：住宅手当・家賃補助制度

特に若手社員の支持が高い制度です。

居住費の補助は、実質的な収入増加につながるため、人材確保の観点からも重要視されています。

導入のポイント

• 支給条件を明確に設定（勤続年数、職位等）
• 地域による家賃相場の違いを考慮
• 定期的な見直しを実施
• 単身・家族世帯で支給額を調整

費用対効果

• 導入コスト：月額支給額×対象従業員数
• 期待効果：採用力向上、若手社員の定着率向上
• ROI目安：採用コストの削減効果（年間約20-30%）

4位：健康診断などのヘルスサポート

従業員の健康管理をサポートする制度は、働き方改革の観点からも注目を集めています。

法定健診に加えて、メンタルヘルスケアや生活習慣病予防など、包括的な健康支援が求められていると言えるでしょう。

導入のポイント

• 法定健診との連携を強化
• メンタルヘルスケアの充実
• オンライン医療相談の導入
• 運動促進プログラムの実施

費用対効果

• 導入コスト：従業員1人あたり年間3-5万円程度
• 期待効果：病欠減少、労災リスク低下
• ROI目安：医療費削減効果（年間約20%）

5位：持株会などの財産形成支援

長期的な資産形成をサポートする制度は、特に30代以上の従業員から高い支持を得ていて、会社の成長と従業員の資産形成を結びつける効果があります。

導入のポイント

• 奨励金制度の設計
• 加入条件の明確化
• 投資教育の実施
• 定期的な説明会開催

費用対効果

• 導入コスト：奨励金＋運営管理費
• 期待効果：長期勤続意欲向上
• ROI目安：従業員定着率15-20%向上

6位：家族手当

扶養家族を持つ従業員への経済的支援は、ワークライフバランスの実現に重要な役割を果たします。

導入のポイント

• 支給条件の明確化
• 配偶者手当の見直し
• 子育て支援との連携
• 定期的な見直し実施

費用対効果

• 導入コスト：月額支給額×対象者数
• 期待効果：家族持ち従業員の定着率向上
• ROI目安：中堅社員の定着率25%向上

7位：子育て支援

育児と仕事の両立をサポートする制度は、少子高齢化社会において重要性を増しています。

社内イベントと連携した託児サービスなども人気が高いと言えるでしょう。

導入のポイント

• 法定以上の育児休業制度
• 育児短時間勤務の柔軟化
• 保育施設との提携
• 育児関連経費の補助

費用対効果

• 導入コスト：支援内容により変動
• 期待効果：女性従業員の定着率向上
• ROI目安：育児離職率50%低減

8位：介護支援

高齢化社会の進展に伴い、介護支援制度の重要性は年々高まっています。

仕事と介護の両立支援は、中堅社員の離職防止に特に効果的。

導入のポイント

• 介護休業制度の拡充
• 介護関連情報の提供
• 介護サービスとの提携
• 介護費用補助制度の設置

費用対効果

• 導入コスト：年間支援額＋情報提供費用
• 期待効果：介護離職の防止
• ROI目安：介護による離職率30%低減

9位：資格取得支援、受験料補助

従業員のスキルアップを支援する制度は、企業の競争力向上にも直結します。特に、若手社員の育成に効果的です。

導入のポイント

• 業務関連資格の明確化
• 受験料・教材費の補助
• 資格手当の設定
• 学習時間の確保支援（NEO FLAG.のオンライン研修プログラムの活用など）

費用対効果

• 導入コスト：年間補助額＋運営費
• 期待効果：業務品質向上、従業員価値向上
• ROI目安：生産性18%向上

10位：社員食堂など食事補助

食事補助は、従業員の健康管理と福利厚生を両立する重要な制度。

最近では、NEODINING.のようなケータリングサービスを活用し、従業員に美味しい料理を提供する企業も増えています。

導入のポイント

• 補助額の適切な設定
• 健康的なメニュー提供
• フードロス対策
• テレワーク時の対応（デリバリー補助など）

費用対効果

• 導入コスト：1食あたり補助額×利用数
• 期待効果：従業員の健康管理、コミュニケーション活性化
• ROI目安：昼休み時間の有効活用で生産性10%向上

以上が、従業員から支持の高い福利厚生制度のトップ10です。

これらの制度は、企業規模や業態に応じて適切にカスタマイズすることで、より効果的な運用が可能となります。また、福利厚生の専門サービスを活用することで、より効率的な制度運営を実現できるでしょう。

性別によっても求めるものは違う？男女別福利厚生ランキング

従業員のニーズは性別によっても異なることが、各種調査で明らかになっています。効果的な福利厚生制度を設計するためには、これらの違いを理解し、バランスの取れた制度設計を行うことが重要です。

男性に人気の福利厚生ランキング

男性従業員の場合、キャリア形成や家族支援に関連する制度への関心が特に高い傾向にあります。

1位：特別休暇

男性従業員の間で最も支持が高いのが特別休暇制度。

特に、以下のような休暇制度への関心が高くなっています。

• リフレッシュ休暇（連続5日以上）
• 記念日休暇（誕生日、結婚記念日など）
• ボランティア休暇
• 子育て関連の特別休暇

2位：住宅手当・家賃補助

特に世帯主となる男性従業員にとって、住宅関連手当は重要な福利厚生となっています。

• 家賃補助（単身赴任手当を含む）
• 持ち家支援（住宅ローン補助）
• 引越し費用補助
• 社宅制度

3位：家族手当

家族を扶養する立場にある男性従業員にとって、経済的支援は重要な要素です。

• 配偶者手当
• 子ども手当
• 教育支援手当
• 多子世帯特別手当

年代別の特徴

20代男性の特徴：

• キャリアアップ支援制度への関心が最も高い
• 住宅補助や財形貯蓄などの資産形成支援へのニーズも強い
• 社内交流イベント（NEO FLAG.主催のスポーツ大会など）への参加意欲が高い

30-40代男性の特徴：

• 家族手当や住宅支援など、生活基盤に関わる制度を重視
• 子育て支援制度への関心が増加
• 資格取得支援など、専門性向上に関する制度も重視

50代以上の特徴：

• 健康管理支援へのニーズが増加
• 介護支援制度への関心が高まる
• 退職後の生活を見据えた財産形成支援を重視

女性に人気の福利厚生ランキング

女性従業員の場合、ワークライフバランスや健康管理に関する制度への関心が特に高い傾向が見られます。

1位：特別休暇

女性従業員の間でも特別休暇制度への支持は高く、特に以下のような制度が求められています。

• 美容・健康関連の休暇（ビューティーデーなど）
• 介護・看護休暇の充実
• メモリアル休暇
• リフレッシュ休暇

具体的な活用例：

• 誕生月に取得できる特別休暇と、スパトリートメントサービスの組み合わせ
• 育児・介護における柔軟な時間単位の休暇取得
• 長期勤続者向けリフレッシュ休暇とトラベルサポート

2位：慶弔休暇

ライフイベントに関連する支援制度は、女性従業員から特に高い支持を得ています。

• 結婚祝い金・出産祝い金
• 育児支援金
• 看護・介護支援金
• 傷病見舞金

制度活用のポイント：

• 祝い金に加えて、イベント開催支援（NEO FLAG.のパーティープランニング）も含める
• 育児用品購入補助との組み合わせ
• 介護用品レンタルサービスとの提携

3位：ヘルスケアサポート

心身の健康管理に関する支援は、女性従業員の間で特に関心が高くなっています。

• 人間ドック・婦人科検診
• メンタルヘルスケア
• フィットネス施設利用補助
• 栄養カウンセリング

具体的な支援例：

• 定期的なオンラインヨガ教室の開催
• ストレスチェックと連動したカウンセリング体制
• 女性特有の健康課題に対する専門医相談
• 産業医との定期面談制度

年代別の特徴

20代女性の特徴：

• 自己啓発支援制度への関心が高い
• 美容・健康関連の福利厚生を重視
• 社内交流イベントへの参加意欲が高い

30-40代女性の特徴：

• 育児支援制度を最重視
• フレックスタイムなど柔軟な働き方への関心が高い
• 復職支援制度へのニーズが強い

50代以上の特徴：

• 健康管理支援へのニーズが最も高い
• 介護支援との両立支援を重視
• リフレッシュ制度への関心も高い

性別によって福利厚生に求めるものが違う

多くの企業が福利厚生制度の充実に力を入れていますが、実際の利用率は期待ほど高くないケースが少なくありません。

厚生労働省の調査によると、福利厚生制度を導入している企業のうち、実際の利用率が50%を下回る制度が全体の約6割を占めているという結果が出ています。この状況を改善するためには、制度の内容だけでなく、運用方法の見直しも重要です。

引用元：https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/4-21c-jyakunenkoyou-h30_gaikyou.pdf

利用されづらい福利厚生の特徴

福利厚生制度が十分に活用されない背景には、いくつかの共通した特徴が見られます。

これらの課題に対応することで、制度の利用率を大きく向上させることが可能です。

特徴1：利用条件が厳しく設定されすぎている

過度に厳格な利用条件は、従業員の利用意欲を低下させる大きな要因。

NEO FLAG.の顧客企業での調査によると、申請条件が複雑な制度ほど、利用率が低い傾向にあることが分かっています。

改善のポイント

具体的な改善策として以下が効果的。

• 最低限必要な条件のみに簡素化
• 利用可能な場面や状況の明確化
• 柔軟な適用基準の設定
• オンラインでの簡単な申請システム導入

特徴2：働き方が多様化する中で不公平が生じる

テレワークやフレックスタイム制の普及により、従来型の福利厚生制度では対応できないケースが増えており、特に勤務形態や勤務地による利用機会の格差が課題となっています。

改善のポイント

不公平を解消するための対策例：

• オンラインでの利用機会の提供（NEO FLAG.のバーチャルイベントサービス活用）
• 地域や勤務形態に関係なく利用できる選択型福利厚生の導入
• 代替サービスの提供
• 利用条件の統一化

特徴3：申請に細かな手続きが必要

煩雑な申請手続きは、制度利用の大きな障壁。

特に、書類の準備や承認プロセスが複雑な場合、従業員は利用を諦めてしまうケースが多く見られます。

改善のポイント

手続き簡素化のための具体策：

• 電子申請システムの導入
• 必要書類の最小化
• 承認プロセスの短縮
• 事後申請の許可（緊急時対応）

利用しづらい福利厚生は企業への不満にも繋がりやすい

福利厚生制度の利用のしづらさは、単なる制度の機会損失に留まらず、企業への不信感や不満を生み出す要因。

労働政策研究・研究機構の調査によると、福利厚生制度に対する不満は、「制度自体の内容」よりも「利用のしづらさ」に起因するケースが約70%を占めているという結果が。

特に以下のような状況は、従業員の不満につながりやすい傾向があります。

• 上司の理解不足により利用を躊躇する
• 利用方法が分かりにくく、問い合わせても明確な回答が得られない
• 手続きに時間がかかりすぎて、必要な時期に間に合わない
• 部署や役職によって利用のしやすさに差がある

引用元：https://www.jil.go.jp/institute/research/2020/documents/203.pdf

福利厚生を導入、運用する際には実際に働く社員の意見を取り入れることも大切

効果的な福利厚生制度の運用には、従業員の声を積極的に取り入れることが重要です。

効果的な意見収集の方法：

1. 定期的なアンケート調査
   ・利用状況の把握
   ・満足度の測定
   ・改善要望の収集
   ・新規制度のニーズ調査
2. フォーカスグループインタビュー
   ・部署別の詳細なヒアリング
   ・世代別の意見交換
   ・利用経験者からのフィードバック
   ・未利用者からの意見収集
3. 従業員代表との定期的な協議
   ・労使協議会での議論
   ・部門代表者との意見交換
   ・若手社員との対話
   ・制度改善プロジェクトの実施

制度改善のPDCAサイクル：

1. Plan（計画）
   ・従業員ニーズの分析
   ・制度設計の見直し
   ・運用ルールの策定
2. Do（実行）
   ・新制度の導入
   ・利用促進キャンペーン
   ・説明会の開催
3. Check（評価）
   ・利用状況のモニタリング
   ・満足度調査の実施
   ・効果測定の実施
4. Act（改善）
   ・問題点の特定
   ・改善策の立案
   ・制度の見直し

このように、従業員の声を反映させながら継続的に制度を改善していくことで、より効果的な福利厚生制度の運用が可能となるでしょう。

ユニークな福利厚生の導入事例

近年、従来の福利厚生の枠にとらわれない、独自性の高い制度を導入する企業が増えています。これらの事例は、自社の福利厚生制度を見直す際の参考になるでしょう。

NEO FLAG.では、これらの先進的な事例を参考に、各企業に最適なイベントプランニングやケータリングサービスを提案しています。

事例1：アニバーサリー手当（株式会社リクルート）

アニバーサリー手当は、株式会社リクルートが導入しているユニークな福利厚生制度の一つ。この制度は、在籍1年以上の社員を対象にしており、年次有給休暇を連続で4日以上取得した場合に、5万円が支給されるというものです。

この手当は、社員が有給休暇を積極的に取得することを促進する目的で設けられています。

導入効果

• 従業員エンゲージメントスコア：20%向上
• 福利厚生満足度：85%達成
• SNSでの企業文化発信が活性化
• 採用活動での好影響

従業員の反応

• 「会社が自分の人生の節目を祝ってくれることで、より愛着が湧いた」
• 「家族も会社に対して良い印象を持ってくれるようになった」
• 「同僚との交流が深まるきっかけになった」

引用元：https://www.recruit.co.jp/employment/mid-career/benefits/

事例2：鎌倉職住近接手当（株式会社カヤック）

鎌倉職住近接手当は、株式会社カヤックが導入しているユニークな福利厚生制度の一つ。

この制度は、鎌倉や逗子などの開発拠点周辺に住む社員に対して、家賃の一部を補助することを目的としています。これにより、社員は通勤時間を短縮し、仕事と生活のバランスを向上させることができます。

導入効果

• 通勤時間の大幅削減（平均45分減）
• 地域コミュニティとの関係強化
• 環境負荷の低減
• ワークライフバランスの向上

従業員の反応

• 「通勤時間が減り、趣味や家族との時間が増えた」
• 「地域のコミュニティに参加しやすくなった」
• 「仕事とプライベートの切り替えがスムーズに」

引用元：https://www.wantedly.com/companies/kayac/post_articles/496195

事例3：働き方宣言制度（サイボウズ株式会社）

サイボウズ株式会社が導入している「働き方宣言制度」は、従業員が自分に合った働き方を自由に決定し、宣言することを可能にするユニークな制度。

この制度は、働く時間や場所、さらには残業や出張の可否など、個々のライフスタイルに応じた柔軟な働き方を実現することを目的としています。

導入効果

• 従業員定着率：95%達成
• 多様な人材の確保
• 生産性の向上（一人当たり20%増）
• 組織の活性化

従業員の反応

• 「自分のライフスタイルに合わせた働き方ができる」
• 「キャリアプランを立てやすくなった」
• 「他のメンバーの働き方を理解しやすい」

引用元：https://offi-cos.co.jp/column/p1811681/

例4：さぶりこ（さくらインターネット株式会社）

さくらインターネット株式会社が導入している「さぶりこ」制度は、社員がより自由に働ける環境を提供するための新しい社内制度。この制度は、2016年10月から実施され、社員の多様なライフスタイルやニーズに応じた柔軟な働き方を促進している、社内の業務改善や提案に対してポイントを付与し、そのポイントを福利厚生サービスに使用できるというものです。

導入効果

• 業務改善提案：月平均30件増加
• 社内コミュニケーションの活性化
• 従業員の主体的な参加意識向上
• コスト削減効果（年間約500万円）

従業員の反応

• 「日々の業務改善に対する意識が高まった」
• 「他部署の取り組みにも関心を持つようになった」
• 「達成感とやりがいを感じられる」

引用元：https://www.sakura.ad.jp/corporate/information/newsreleases/2016/12/23/1968197108/

事例5：フレキシブルキャリア休職制度（ソニー株式会社）

ソニー株式会社が導入しているフレキシブルキャリア休職制度は、社員がキャリアを豊かにするための特別な制度。この制度は、配偶者の海外赴任や留学に同行することを目的としており、社員が新たな知見や語学、コミュニケーション能力を向上させる機会を提供します。

最長5年間、個人の目標達成のために休職できる制度です。

導入効果

• イノベーション創出の促進
• 従業員のスキルアップ
• 人材流出の防止
• 組織の活性化

従業員の反応

• 「長期的なキャリアプランを描けるようになった」
• 「新しいチャレンジへの不安が軽減された」
• 「会社への信頼感が増した」

引用元：https://www.sony.com/ja/SonyInfo/Jobs/recruit/system/div.html

福利厚生は働きやすさの鍵！自分に合った福利厚生を考慮した企業選びを

福利厚生制度は、単なる待遇の一部ではなく、企業の文化や従業員への想いを表す重要な要素。これまで見てきたように、効果的な福利厚生制度の導入と運用は、企業と従業員の双方にとって大きなメリットをもたらします。

特に注目すべきポイントをまとめると、

1. 時代に合わせた制度設計の重要性
   ・従来型の金銭的支援に加え、柔軟な働き方を支援する制度
   ・デジタル化による利便性の向上
   ・多様な働き方に対応した制度設計
2. 運用面での工夫
   ・簡単な申請手続き
   ・公平な利用機会の提供
   ・従業員の声を反映した継続的な改善
   ・NEO FLAG.のような専門サービスの活用による効率的な運営
3. 効果的な活用のために
   ・制度の積極的な周知
   ・利用事例の共有
   ・管理職への理解促進
   ・定期的な効果測定と見直し

これからの福利厚生制度に求められるのは、従業員一人ひとりのライフスタイルやキャリアプランに寄り添える柔軟性。特に、社内イベントやケータリングサービスなどを活用することで、従業員同士のコミュニケーションを促進し、より働きがいのある職場環境を作ることができます。

NEO FLAG.では、このような企業の取り組みをトータルでサポートし、従業員の皆様の「働きやすさ」を実現するための支援を行っています。オンライン・オフライン問わず、様々な形での社内イベント企画やケータリングサービスを通じて、より良い職場環境づくりのお手伝いをさせていただきます。

企業の成長と従業員の幸せは、充実した福利厚生制度によって支えられています。これからも、時代とともに変化する従業員のニーズに応じて、より良い制度作りを目指していきましょう。

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こんにちは！NEO FLAG.です。

昨今の働き方改革の影響により、私たちの働き方は大きく変わりつつあります。

在宅勤務などのテレワークを導入したり、派遣や業務委託者がチームメンバーに増えたりと、これまでより社内コミュニケーションに気を配るシーンが増えているのではないでしょうか？

今回は、会社における良好なコミュニケーションについて取り上げていきます。

コミュニケーションの種類から、良好なコミュニケーションがもたらすメリット、具体的なコミュニケーション手法までまとめてご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

「コミュニケーション能力が高い人」とは

社内コミュニケーションを円滑にする手法の前に、まずはコミュニケーション能力が高い人の特徴を押さえていきましょう。

みなさんの周りで、コミュニケーション能力が高いと感じさせるのはどのような人でしょうか？思い浮かべてみてください。

• 盛り上げ上手な人
• 聞き上手で傾聴力の高い人
• 理解力が高く、説明の上手な人

いろいろな特徴があげられます。

日本コミュニケーション能力認定協会による定義

日本コミュニケーション能力認定協会では、コミュニケーション能力の要素を以下３つに集約して紹介しています。

1. 聴く力
2. 伝える力
3. 人の気持ち（心理）をくみ取る力

つまりコミュニケーション能力の高い人とは、「相手の心理・心情に寄り添いながら話を聴き、自らの考えを適切に伝えることができる人」と言い換えられるでしょう。

コミュニケーションの種類は2つ

次に、コミュニケーションの種類についてみていきましょう。

私たちが普段何気なく他者とコミュニケーションを図るとき、２種類のコミュニケーションを併用していることをご存知でしたか？

２種類のコミュニケーションとは、以下の2つです。

1. 非言語コミュニケーション（ノンバーバルコミュニケーション）
2. 言語コミュニケーション（バーバルコミュニケーション）

それぞれ詳しくみていきましょう。

非言語コミュニケーション

非言語コミュニケーションとは、言葉を使用しないコミュニケーションのことで、ノンバーバルコミュニケーションとも呼ばれています。

具体的には、表情やしぐさ、声のトーン、身振り手振りや服装までもが含まれます。

昔から、「目は口程に物を言う」という慣用句がありますね。実際に発せられる言葉以上に、私たちが示す表情や動作は、相手に何らかのメッセージを伝えています。

例えば、子ども同士がけんかをしたとき。言葉では「ごめんね」と言っていても、表情は怒ったままで全く謝罪の気持ちがにじみ出ていない、というシーンを見たことがあるでしょう。

反対に、うまく言葉で表現できていなくても、「申し訳ない」という雰囲気が態度や表情からくみ取れる場合もあります。

このように、私たちが見せる表情やしぐさなどの非言語コミュニケーションは、言葉以上のメッセージを相手に届けることがしばしばあります。

コミュニケーションを円滑に図るために、気をつけたいポイントのひとつです。

言語コミュニケーション

もうひとつのコミュニケーションが、「言語コミュニケーション」です。バーバルコミュニケーションとも呼ばれています。

これは他者と「言葉」で伝え合う会話に代表されるような、言語を用いたコミュニケーションのことです。会話以外にも、メールやチャットなどのテキストによるコミュニケーションも、言語コミュニケーションに含まれます。

言語コミュニケーションは、複数の人が情報を交換したり、気持ちや状況をシェアしたりする際に、正確に伝えられる有効なコミュニケーション手法です。

一方で、言葉選びが適切でなかったり、不明瞭だったりすると、相手に誤解を与えてしまう危険性もはらんでいます。

大切なのは、相手にとって誤解のない正確な言葉によって、わかりやすく表現すること。そして、話す場面や状況、相手の置かれている立場や心情に配慮した「ふさわしい」言葉で、「敬意と親しみ」を込めて表現すること。

これらが、言語コミュニケーションの重要なポイントです。

コミュニケーション能力はもはや“ビジネススキル”

プライベートの場だけでなく、仕事のシーンにおいても、コミュニケーション能力は必須のビジネススキルと言えます。

コミュニケーション能力はポータブルスキルでもある

みなさんは、「ポータブルスキル」という言葉をご存知ですか？

ポータブルスキルとは、職場や職種が変わっても生かすことができる「持ち運び可能な能力」です。財務部における会計知識のような専門スキルとは異なり、どんな職場でどんな仕事をしていても、必須となるビジネススキルです。

厚生労働省は、このポータブルスキルの構成要素を以下２つにまとめています。

1. 仕事のし方
2. 人とのかかわり方

このうち「人とのかかわり方」は、まさにコミュニケーションに関するスキルです。

社内の関係者と質の高いコミュニケーションが図れるか、顧客やパートナーと良好な人間関係を築けるか、といったスキルが「人とのかかわり方」に区分されるものです。

社内外の多様な関係者と良好な人間関係を築くために必要なコミュニケーション能力は、もはや働く人すべてにとって必須のビジネススキルと言えるでしょう。コミュニケーション不足を避けようとする企業が多いこともよくわかります。

社内のコミュニケーションを活性化させるメリット

仕事をするうえで必須となる、コミュニケーション能力。

ひとりひとりが自らのコミュニケーション能力を向上させると同時に、組織としてコミュニケーションの豊かなチーム作りが大切です。

コミュニケーションが活性化されると、どのようなメリットがあるのでしょうか？社員側、会社側の双方のメリットを確認してみましょう。

社員側のメリット

社内コミュニケーション活性化による、社員側のメリットは大きく分けて以下３つです。

モチベーションアップにつながる

誰だって、殺伐とした冷たい雰囲気の職場で仕事をするより、良好な人間関係の中で仕事をする方が、気分が良いものです。コミュニケーションが活性化し、個人間の人間関係が良好に保たれていれば、仕事に対するモチベーションが高まります。

また、上司とのコミュニケーションが良好であれば、仕事のゴールや目的を密に共有することができ、自分の仕事の意義を認識できる機会が増えるでしょう。

何のために仕事をするのかという目的意識が芽生えることで、仕事に対するモチベーションを向上させることができます。

生産性がアップする

職場のコミュニケーションが活発になれば、社員同士で共有する情報の精度があがります。

上司・同僚と気兼ねなく会話できる環境にあれば、ささいな情報でもお互いがやりとりできるようになり、誤解や誤認によるミスを減らすことができるでしょう。

また、普段からコミュニケーションが良好で、相手の人となりをよく理解できていれば、仕事の進め方も工夫することができます。例えば、同僚がちょっと時間にルーズな一面があるとわかっていれば、あえて締め切りを少し早めに設定して仕事を依頼することができます。

情報のやり取りをスムーズにし、相手を理解した上で仕事を進めていくことで、業務に対するイライラを減らすことができます。結果として、効率的な業務遂行につながるのです。

困ったときに助け合える

3つ目として、困ったときに助け合えるというメリットがあげられます。

仕事を進める上で困りごとがあったときや、誰かに助けを求めたいとき、コミュニケーションが良好な間柄であれば、気軽に相談することができます。

また、普段から良好なコミュニケーションが図れていれば、その人の「普段」の様子がわかります。何気ない会話やしぐさから、普段と異なるちょっとした変化に気づくことができ、声をかけてあげることもできるでしょう。

コミュニケーションを密に図ることで、社員同士が助け合って仕事を進めることができるようになります。

このように、職場のコミュニケーションが活発になることで、働く社員ひとりひとりにとってたくさんのメリットがもたらされます。

会社・職場側のメリット

会社や組織にとっても、コミュニケーションの活性化には複数のメリットがあります。

代表的なメリットを３つご紹介します。

社員の離職率低下につながる

まずわかりやすいのは、社内のコミュニケーションと離職率の関係性です。

厚労省が発表した「令和2年雇用動向調査結果の概況」では、転職入職者が前職を辞めた理由についての調査結果が示されています。

本調査によると、「会社都合」や「定年・契約期間の満了」「その他」を除く退職理由の中で、「職場の人間関係が好ましくなかった」の占める割合は、男性で第2位、女性では第1位となっています。

職場のコミュニケーションが良好でなく、人間関係が好ましくないと感じることは、社員の離職原因になりかねません。

優秀な社員に長く働いてもらうために、社内コミュニケーションの活性化は必須の対策と言えます。

チームの労働生産性向上につながる

生産性と人間関係に関する有名な実験として、シカゴのウェスタン・エレクトリック社のホーソン工場で行われた、「ホーソン実験」があります。仕事の生産性に影響する様々な要素について調査した実験ですが、このなかで注目すべき結果が得られています。

それは、職場における非公式な組織（インフォーマル・グループ）が、仕事の生産性に影響をもたらす、というものです。

非公式な組織とは、会社で作られた部や課のような正式なグループではなく、自然発生的に作られた集団のことです。平たく言うと、気の合う者同士が自然に集まった、仲の良い集団です。

ホーソン実験では、所属部門や階層を超えた非公式な組織が、社員同士の勤労意欲を支えるモチベーションに繋がり、生産性の向上につながることを明らかにしています。

気の合う仲間がいる職場の方がよりモチベーションが上がり、仕事への意欲につながることは、みなさんの実感としてもおわかりいただけるのではないかと思います。

部や階層の垣根を超えたコミュニケーションは、会社全体の労働生産性の向上につながります。

新しいアイディアが生まれやすくなる

コミュニケーション活発化による3つ目のメリットとして、新しいアイディアが生まれやすくなる、というものがあります。職場のコミュニケーションが良好で、互いに信頼できる関係性を築くことができると、職場の「心理的安全性」が高まります。

「心理的安全性」とは、ハーバード大学で組織行動学を研究するエイミー・エドモンドソン教授が提唱した考え方です。

自らが所属するチームにおいて、何かを発言することを躊躇する必要がなく、率直に意見をぶつけあっても、人間関係が悪化する心配のないような状態が、心理的安全性が保たれた状態です。

良好なコミュニケーションが図られ、心理的安全性が担保された組織では、社員ひとりひとりが率直に自分の意見を発言することができます。忖度のない議論の中からは、これまでにないイノベーティブな意見やアイディアが生まれやすくなるでしょう。

コミュニケーション施策は、社員同士が率直に議論し合える環境づくりにプラスの影響をもたらすのです。

コミュニケーションに苦手意識を持つ人の原因と対処法

ここまでコミュニケーション能力や、コミュニケーション活性化がもたらす重要性やメリットをご紹介しました。

しかし、コミュニケーション能力が社会人必須のビジネススキルだと理解していても、苦手意識を持っている人が少なくありません。どうして、コミュニケーションが苦手だと感じるのでしょうか。

その原因と対策を考えてみます。

会話が続かない、雑談ができない人の対処法

コミュニケーションが苦手だと感じる理由として、他者と会話が続かない、雑談ができないことをあげる方は多いでしょう。「コミュニケーション能力の高い人」というと、どんな人とも途切れることなく流暢におしゃべりできるような人物をイメージしているからかもしれません。

しかし、前述した通りコミュニケーション能力の3要素は「聴く力」「伝える力」「人の気持ち（心理）をくみ取る力」です。

自分から話すのが苦手だと感じる人は、相手の話を良く聞くことに注力しましょう。人は、自分の話をすると快感を得られる生き物。自分の話に真摯に耳を傾けてくれていると感じれば、相手は積極的に話を続けてくれるはず。話が続かない、沈黙が続いてしまう、という状況を回避できるでしょう。

状況説明が不得意な人の対処法

うまく状況を説明できないことが原因で、コミュニケーションに苦手意識を感じている人もいます。状況説明が苦手な人は、論理的思考のフレームワークを活用すると良いでしょう。

意識ひとつで簡単に取り入れられるのが、「空雨傘」のフレームワークです。「空雨傘」は、相手に納得感のあるストーリー構成で説明する際に活用します。

「空が曇っている（＝事実）、これから雨が降るだろう（＝仮説）、だから傘を持っていこう（＝行動）」という流れで話をすると、相手に状況がうまく伝わります。

状況説明の苦手な方は、「雨（＝仮説）」の部分が会話から抜け落ちがちです。仮説をきちんと伝えることで、コミュニケーションエラーの多くが改善されるでしょう。

コミュニケーション能力は鍛えられる後天的なスキルです。苦手意識のある人ほど、取得できるスキルだと認識して練習してみましょう。

質問の仕方がわからない人の対処法(新入社員、若手社員など)

上司や先輩に対してうまく質問ができない、という悩みもあるでしょう。多くの場合、質問の仕方に問題があるのではなく、自分自身「何が分からないのかわかっていない」状態で質問してしまうことに問題があります。

誰かに質問をする前に、一度自分が理解できていること・できていないことをメモなどに書き出してみましょう。また、何が分からないのかまるでわからない場合には、素直にそのまま上司に伝えることが大切です。

そもそも与えられている情報が少なすぎる場合などは、自分で疑問点を見つけ出すことが困難です。「きちんと理解できていないので、もう一度全体像を教えていただけますか？」とお願いしてしまった方が、結果的に相手の時間短縮になる場合もあります。

チームメンバーと協力しながら仕事をするのが苦手な人の対策法

最後に、他者との協業が苦手な場合について取り上げてみましょう。

他者とコミュニケーションを図りながら仕事をすることにわずらわしさを感じたり、苦手意識を持っていたりする方もいます。できるだけ単独で作業できる仕事にアサインしてもらうことがベストですが、他者と全く関わらずに仕事をすることはほぼ不可能です。

対面での会話が苦手なら、コミュニケーションのベースをチャットやメールにしてもらうことも、解決策の一つです。

無理に雑談に参加して疲弊する必要はないので、仕事を遂行する上で最低限必要なコミュニケーションにだけ注力するよう意識してみてください。「雑談しなくても良い」と思うだけで、少しは気が楽になるのではないでしょうか。

コミュニケーション手法１：オンラインを活用する方法

ここからは具体的なコミュニケーション手法についてピックアップしてご紹介します。

まずは「オンラインを活用したコミュニケーション手法」です。

コロナ禍で在宅勤務に切り替える企業も増え、社員同士がリアルで交流できる機会が激減しました。これにより、オンラインで活発なコミュニケーションができるよう、環境を整える企業も増えています。

社内イントラネットの整備

形式	オンライン
手軽にできる度	★★☆☆☆

社内イントラネットとは、組織内での情報ネットワークのこと。インターネットは全世界の人間がアクセス可能ですが、イントラネットは組織に属する限られたメンバーのみがアクセス可能です。企業だけでなく、学校や行政など、あらゆる場面で活用されています。

社内イントラネットには、ファイル共有機能やメッセージ機能に加え、掲示板機能、社員プロフィール機能を備えたものもあります。仕事の進捗を管理できるだけでなく、コミュニケーションを深めるためにイントラネットを活用するケースも少なくありません。

チャットツールの導入

形式	オンライン
手軽にできる度	★★☆☆☆

社内の主な連絡手段として、チャットツールを導入するケースもあります。

メールのようにビジネスライクで長い文面を送るのではなく、「◎◎の進捗を教えてください」「伝言ありがとう！」など短文でカジュアルなコミュニケーションが可能です。

多くの企業に導入されている主なチャットツール

• Slack：https://slack.com/
• chatwork：https://go.chatwork.com/ja/
• LINE WORKS：https://line.worksmobile.com/jp/

社内SNSの導入

形式	オンライン
手軽にできる度	★★★★☆

社内SNSでのコミュニケーションを促す企業も増えています。

各々がプロフィールページを持てるため、お互いの所属部署や肩書き、顔を確認するのにも役立ちます。

また、「仕事に役立つ情報」や「業界の最新トピックス」などの情報をフィード上で確認できるのも、社内SNSが人気の理由です。

コミュニケーション手法２：メディアを活用する方法

社内独自のメディアを活用したコミュニケーション手法もあります。

社内報

形式	紙メディア
手軽にできる度	★★☆☆☆

社長のメッセージや会社の方向性を示すのにも役立つ「社内報」。しかし、コミュニケーションに活用する企業も少なくありません。

社内報の企画例

• 社員対談企画
• 新入社員紹介
• プロジェクトチーム紹介　など

これらの企画を用いて、各社員のメッセージや取り組みを知らせるためのツールとしても活用されています。

他にも「社内部活動紹介」や「部員募集」など、リアルのコミュニケーションにつながるページづくりを行う企業もありますね。

社内メルマガ

形式	メール
手軽にできる度	★★★★★

社内報はコミュニケーションにも役立つ手法ではありますが、以下のデメリットがあります。

1. 編集担当の負担が大きい
2. 印刷費用がかかる

これらのデメリットを解消できるコミュニケーション手法が「社内メルマガ」です。

社内報に載せるような情報をメルマガとして全社員に配信する方法です。文面の作り込みや印刷する必要がないため、より手軽に行うことができます。

コミュニケーション手法３：対面で行う方法

社員同士が対面で行うコミュニケーション手法についてご紹介します。

コミュニケーション研修

形式	リアル/オンライン
手軽にできる度	★★☆☆☆

外部講師によるコミュニケーション研修です。コミュニケーション研修と一口に言っても、相手の話を聴く「ヒアリングスキル」や、営業などで使える「交渉術」など、さまざまなプログラムがあります。共通するのは、「話す・聴くスキルを伸ばすこと」。自社の社風や目的に合う講義を採用すると良いでしょう。

コミュニケーション研修の内容は多くの場合、簡単なアイスブレイクから始まり、「他己紹介」「チームでの取り組み」を行います。

ワークショップ

形式	リアル
手軽にできる度	★★☆☆☆

ワークショップとは体験型講座のこと。日常業務やスキルアップ研修とは異なる、エンターテイメント性のあるレクリエーションを取り入れる企業も多いですね。

ワークショップの企画例

• アウトドア体験
• 1日留学体験
• ものづくり系講座　など

社員を少人数チームに分け、非日常体験を共有することで、チーム力や従業員エンゲージメントを向上させる狙いもあります。

メンター制度

形式	リアル/オンライン
手軽にできる度	★★★★☆

メンター制度とは、若手社員(or新入社員)の教育制度のひとつ。比較的年齢が近い先輩社員が“メンター”の役割をつとめ、仕事だけでなくそれにまつわる悩みや、他部署とのコミュニケーションなどをサポートします。

先輩社員が、右も左もわからず、不安感を抱えた若手社員を支えることで、両者の成長を促すための取り組みです。メンターは社内で最も身近な存在のため、コミュニケーションのきっかけづくりにもなります。

コミュニケーション手法４：社内イベント

コミュニケーション手法のひとつとしてよく導入されているのが「社内イベント」です。

形式	リアル/オンライン
手軽にできる度	★★★★★

社内イベントには多くの種類があります。以下の記事では社内イベントの事例や具体策について、詳しく解説しています。

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役立つ情報をご紹介

【2024年度最新版】現役大学生の新卒就職先業界を学部別に徹底解説！

こんにちは！NEO FLAG.です。

社会人生活を送る上で、切っても切り離せないのが“ストレス”。もしかしたら、一切のストレスを感じることなく働けている人のほうが少数派かもしれません。

近年では「ワーク・ライフ・バランス」という言葉が浸透しつつあります。広く「仕事と私生活の調和を目指すこと」を意味する言葉ではありますが、これを実現するためには「ストレスを解消できる時間を設ける」ことも重要です。

しかし、忙しない日常生活の中で、上手にストレスを解消するのは至難の業。

「ストレス解消を個々の社員に任せず、会社として対策を講じたい」と考えていても、どのようにすればよいかわからない人事・総務担当者も多いのではないでしょうか？

本記事では「社内のコミュニケーション不足とストレスを解消する方法」についてご紹介します。

2016年より「企業のストレスチェック」が義務化

労働者のストレス過多を重くみた厚生労働省は、2016年よりストレスチェック制度を義務化しました。

51名を超える事業所は、定期的に従業員のストレス状況をチェックしなければなりません(50名以下の場合、実施努力義務とされる)

ストレスチェックには、従業員のストレス度を明確にし、本人と企業の両者がそれを自覚することにより、「職場環境の改善」や「メンタルヘルス不調を防止する」目的があります。

働く大人のストレスは会社組織だけの問題ではなく、日本全体の問題だといえるかもしれません。

従業員のストレス要因

では会社で働く従業員は、具体的にどのようなストレスを抱えているのでしょうか。会社で感じるストレス要因は、大きく分けて以下の5つです。

1. 人間関係の悩み(上司部下、同僚間など)
2. 仕事内容
3. 忙しすぎる
4. 給与・待遇
5. プライベートとのバランス

人間関係の悩み

特に多いのが、人間関係に悩み、ストレスを抱えているパターンです。

会社の規模にもよりますが、組織内にはさまざまなタイプの社員が所属しています。各々の社員は、職位や学歴だけでなく、お互いの仕事の進め方、性格などもそれぞれ異なります。同じ会社の仲間とはいえ、お互いの違いや個性を許容し、受け入れることはそう簡単ではありません。業種や職種、仕事内容によっては、自身の個性を封じ、会社のルールに合わせなければならない場面も出てくるでしょう。

これにより職場の人間関係に悩み、ストレスを抱える社員が増えると考えられます。

人間関係が原因で生じるストレスの度合いは、「新入社員」でも「既存社員」でも変わりません。

例えば、「新卒1年未満で転職した経験がある人」に向けた以下のアンケートでは、転職理由の１位が「人間関係」という結果が出ています。

新入社員が転職を決意した背景には、「先輩社員となじめない」「そりが合わない」というものから、「上司にパワハラされた」「教育係に無視されている」といういじめに近いものまで、さまざまな理由があるようです。

既存社員もまた、職場の人間関係にストレスを抱えています。

上記のアンケートによると「職場に苦手・嫌いと感じる部下や後輩がいる」と回答した人は全体の84.6％。部下の態度やマナーに対してストレスを感じている上司・先輩社員が多いことがわかりました。

自社の社員に健やかに働き続けてもらうためには、良好な人間関係を保つことが大切だとよくわかりますね。

仕事内容

自身の仕事内容にストレスを感じている社員も少なくないようです。その理由として、以下のようなケースが挙げられます。

• 部署異動により慣れない仕事を担当することになった
• 仕事内容が自身のスキル・経験・適正に見合わない
• 達成目標が高すぎてプレッシャーに感じている
• スキルアップの機会がなく成長が感じられない　など

会社に属すメンバーの多くが、1日の大半を会社で仕事をして過ごします。その仕事内容に対してストレスを感じているのは、「危険信号」だといえるでしょう。

忙しすぎる

ストレスを感じている社員の中には、多忙な日々が続き、心身ともに疲れ果てていることも。社員が以下に当てはまっている場合は注意が必要です。

• 長時間の残業や休日出勤が続いている
• 人手不足で業務を分担できる人員がいない
• 仕事が最優先でプライベートが疎かになっている　など

給与・待遇

自身の給与や待遇面に関して、ストレスを抱えている社員もいるようです。

• 給料が上がらない
• ボーナスが減らされた
• 昇進し部下の面倒を見なければならなくなった　など

プライベートとのバランス

仕事とプライベートを完全に切り離すことはできません。私たちの日常は、それぞれが影響を与えあいながら、形作られます。時には折り合いをつけなければならない場面もありますが、これをストレスに感じる人も多いのではないでしょうか。

特に、20代から40代の「子育て世代」や「働きながら同居家族の介護をする人」は、大きな負担を感じているケースが少なくありません。

• 育児と仕事の両立
• 家族間の問題(介護や離婚問題など)
• 仕事と家事の両立　など

社員のストレスを放置してはいけない理由

社員のストレスを感じ取った際、そのまま何の対策も講じず、放置することは避けたほうがよいでしょう。

社員の転職につながる

高ストレスな職場は、社員の入れ替わりが激しくなりがちです。例え給与や待遇面で大きなメリットがあったとしても、ストレスフルな環境に長く身をおきたくないと感じるのは自然なことでしょう。ストレスにさらされ続けた従業員は、徐々に会社へのエンゲージメントが低下し、「もっと好条件で環境の良い会社に転職したい」と考えるようになります。これは何らおかしなことではありません。

これを放置すると、社員の転職が相次ぎ、中堅・ベテラン人材の層が薄くなります。一部の既存社員と新入社員だけでは、業務に支障を来たすリスクがあり、組織として危険な状況に置かれるでしょう。

心身の不調を招く

長期間大きなストレスにさらされ続ければ、当然健康面にも問題が生じます。職場のストレスが原因で、うつ病やパニック障害などの心の病を発症するケースも少なくありません。身体面では、長時間残業や休日出勤の連続がたたり、最悪の場合、突然の病に倒れることも…。

体調不良により休職・離職を余儀なくされる社員が続出する前に、十分な休息をとれる環境を整備しましょう。

組織力が低下し、生産性が下がる

ストレス過多な社員の転職・休職が多発する企業は、マンパワー不足が深刻化します。

例え新たに人材を補充したとしても、「社歴が浅く業務内容に不安がある」「部署・チームのルールを教育する必要がある」などの理由から、即戦力としての活躍は難しいケースも。

これにより会社全体の組織力が低下し、大きく生産性が下がるリスクがあります。

テレワーク続きのコロナ禍ではストレスを感じる人が増えている

2019年以後、新型コロナウイルスの感染拡大により、日本人の働き方も大きく変わりました。これまでは週5日オフィスに出勤していた人も、「週３テレワーク」「フルで在宅勤務」に切り替わった方も多いでしょう。

働き方の選択肢にテレワークが加わり、仕事で生じるストレスも大きく変化しました。

良い変化としては、「通勤時間がなくなった」「他者と顔を合わせる必要がないためさらに業務に集中できるようになった」などが挙げられます。

ストレスを感じる理由の第一位は「仕事とプライベートの区別ができない」こと

しかしその反面、悪い変化もあります。

「テレワークで生じるストレス」について調査した以下のアンケートでは、その事実が浮き彫りになりました。

ストレスを感じる理由の第一位は「仕事とプライベートの区別ができない」こと。

2020年、同項目の解答数は、男性が53％、女性が54.6％でした。しかし、1年後の2021年には男女ともに5％以上割合が増加しています。

テレワークは自宅の自室内で行なっているケースがほとんど。気分転換の方法が難しく、オンとオフの切り替えが難しいと考えている人が多いのではないでしょうか。

「上司・同僚とのコミュニケーションが取りづらい、減った」が約４割

同アンケートでストレスを感じる理由の第二位となったのは「上司・同僚とのコミュニケーションが取りづらい、減った」という項目です。「電話やメールをするタイミングがつかめない」「雑談の機会が減りお互いの仕事の状況がわからない」などの理由から、仕事をスムーズに進めることが難しく、ストレスを感じているようです。

新型コロナの収束が見えず、テレワーク中心の生活が長引くにつれ、「在宅勤務ならではのストレス」に苛まれている人が多いのかもしれません。

社内イベントでコミュニケーション不足&ストレスを同時に解消する

前項で挙げた「コロナ禍のストレス問題」「社内コミュニケーションの課題」をクリアするために、社内イベントを企画するのもひとつの方法です。

社内イベントを企画するメリット

• 気分転換になる
• 社員間の交流が活性化する
• 良好な人間関係の構築が期待できる
• テレワークにより生じた孤独感の解消　など

これらのメリットが期待できる社内イベントの種類について、詳しくご説明します。

コミュニケーション不足&ストレスを解消する方法１：懇親会

開催形式	リアル、オンライン、ハイブリッド
会の規模	小規模〜大規模

まずは社内懇親会です。料理や飲み物を準備し、社員同士の親睦を深める目的で実施されます。

自社オフィスや社外の飲食店で行う「リアル懇親会」の他に、ZOOM等のWEB会議ツールを用いた「オンライン懇親会」、リアルとオンラインをMIXさせた「ハイブリッド懇親会」など、さまざまな開催形式に対応可能です。

懇親会を行うメリット

• 他メンバーとの交流はストレス解消・コミュニケーション活性化に有効
• テレワーク導入で発生したコミュニケーションの悩み(雑談できない等)を解消できる
• 会を通して参加者の新たな一面を知ることで関係性好転が期待できる　など

コミュニケーション不足&ストレス解消を実現する懇親会アイデア

上記で挙げた通り、コロナ禍の懇親会には「リアル」「オンライン」「ハイブリッド」の3つの方法があります。いずれの開催形式でも共通する懇親会アイデアがあります。

それは「少人数チームで雑談する機会をセッティングする」こと。

例えば「チームごとに座席を分ける(リアル懇親会)」「各チームでトークルームを振り分ける(オンライン懇親会)」などがこれにあたります。人数が多ければ多いほど、全員とコミュニケーションをとるのは難しいもの。そのため、幹事が主導となり、参加者を最大7,8名程度の少人数チームに振り分けましょう。

チームメンバーの割り振りについては、現場の状況を見て考えると良いでしょう。

例えば…

• 上司との関係性にストレスを感じている…同期チーム
• 後輩とのコミュニケーションに課題がある…年齢が近い先輩後輩チーム
• 育児に悩み・ストレスを抱えた社員がいる…先輩ママパパ社員チーム
• 異動を控えて不安を抱えている…異動先の先輩社員と同チーム　　など

参加する社員の悩みやストレスに寄り添ったチーム編成にすると良いでしょう。

コミュニケーション不足&ストレスを解消する方法２：部署対抗戦

開催形式	リアル、オンライン、ハイブリッド
会の規模	中規模〜大規模

コミュニケーション不足やストレス解消を目的とし、社内イベント「部署対抗戦」を企画する企業もあります。その名の通り、部署間でレクリエーションやゲームを行い、その結果で競います。

部署対抗戦の例

• クイズ大会
• スポーツ大会
• プレゼン大会
• スピーチ大会　など

また、前項で紹介した「懇親会」のプログラムのひとつとして、これらの部署対抗戦を盛り込んでも良いでしょう。

部署対抗戦を行うメリット

• 同チーム内のコミュニケーション活性化が期待できる
• チームメンバー同士の結束力が増す
• 身体を動かすことでストレス発散になる(スポーツ大会)　など

コミュニケーション不足&ストレス解消を実現する部署対抗戦のポイント

部署対抗戦をビジネスよりの内容(スピーチ大会、プレゼン大会)にする場合、事前に準備期間を設ける必要があります。

例えばスライドの作成や発表の練習など、入念に準備をする社員もいるでしょう。しかし、準備に時間をとられ、逆に社員の負担になってしまえば元も子もありません。そのため、準備にかかる時間や作業量も考慮した上でイベントの内容を考えることが大切です。

さらに、部署対抗戦を行う際は、優勝チームやMVPへの景品も用意しておくと◎社員の積極的な参加につながります。

コミュニケーション不足&ストレスを解消する方法３：季節行事イベント

開催形式	リアル、オンライン、ハイブリッド
会の規模	小規模〜大規模

慢性化したコミュニケーション不足やストレス過多を解消するため、定期的に季節行事イベントを開催しても良いでしょう。テレワーク続きでなかなか外の空気に触れられなかった社員の良い気分転換になります。

季節行事イベントの例

• 新年会(1月)
• お花見(3,4,5月)
• 納涼祭(7,8月)
• ハロウィンパーティ(10月)
• クリスマス会(12月)
• 忘年会(12月)

上記の季節行事イベントは、必ずしも対面でなければ開催できないというわけではありません。いずれもオンライン形式であっても実現可能です。

オンラインイベントの詳細については、以下の記事を参考にしてみてくださいね。

季節行事イベントを行うメリット

• 定期的に開催できる
• 季節感を感じることができる
• 気分転換になる

コミュニケーション不足&ストレス解消を実現する季節行事イベントのポイント

会場を社内に設定する場合、季節感が感じられる演出を施すのがおすすめです。

例えコミュニケーション不足やストレス解消を目的とした会であっても、参加者にとって会場は職場であることに変わりありません。上手く息抜きできなかったり、仕事の様子が気になり途中で離脱する方もいるかもしれません。

そのため、料理や飲み物、イベント会場などに装飾を施し、非日常を演出すると良いでしょう。いつもと違う楽しげな雰囲気を感じ取り、積極的に参加してくれます。

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こんにちは！NEO FLAG.です。

「従業員エンゲージメント」という言葉をご存知ですか？人事・総務担当者はピンと来ている方が多いかもしれませんね。

昨今では、自社の従業員に長く、健やかに働いてもらうために、エンゲージメント向上ツールを導入する企業が増えています。

しかし、「従業員エンゲージメントとは何？」「どうやって調べれば良いのだろう？」とお困り中の方もいるのではないでしょうか。

本記事では、従業員エンゲージメント向上ツールをピックアップしてご紹介します。

従業員エンゲージメントは“愛社精神”や“愛着”を意味する言葉

「従業員エンゲージメント」とは、自社従業員の会社に対する愛着を意味する言葉です。愛社精神や帰属意識とも言い換えることができます。

従業員満足度との違い

従業員満足度は「社員が会社に満足している状態(=一方通行)」であるのに対し、従業員エンゲージメントは「社員と企業がお互いに貢献できる関係性(=共存)」です。

そのため従業員エンゲージメントを高めることは社員の離職率を低下させられるだけでなく、企業の業績や生産性の向上にも直結すると考えられているのです。

従業員エンゲージメント向上ツールとは

エンゲージメントツールは、社員と企業の良好な関係性構築や維持に役立つサービスを指します。従業員エンゲージメントを向上させるツールには、大きく分けて2つの種類があります。

1. アンケート調査型(組織サーベイ)
2. コミュニケーション活性化型

従業員エンゲージメントを向上させるには、企業側が一方的に施策を行うだけでは限界があります。

まずは「1.アンケート調査型」で従業員のニーズや心理を把握し、必要に応じて「2.コミュニケーション活性化型」のサービスを選択する企業が多いですね。

アンケート調査型(組織サーベイ)

従業員に対するアンケート調査を行うエンゲージメントツールです。従業員の回答から、組織全体の状況や個々人の仕事に対する満足度などを可視化することができます。別名「組織サーベイ」とも呼ばれています。

アンケート調査の内容は、主に以下のようなものです。

組織の改善・課題の把握

• 企業理念の浸透度調査
• 部署・組織内の満足度調査
• 雇用形態、賃金に関する満足度調査

管理職向け聞き取り調査

• チームビルディングに対する意識調査
• マネジメントに対する意識調査

異動に関する意識調査

• 現状の仕事に対する満足度調査
• 部署異動の希望度調査

社員の健康管理

• ストレスチェック
• 疲労度チェック
• 各種ハラスメント調査

コミュニケーション活性化型

社内コミュニケーションは、従業員エンゲージメントの向上においても重要なポイントです。活発な交流を促すために、さまざまなコミュニケーション活性化型エンゲージメントツールがリリースされています。

コミュニケーション活性化ツールは、アンケートで浮き彫りになった課題を解決するために導入されることが多いため、そのサービス内容も多岐に渡ります。

例えば…

《課題》テレワーク中でコミュニケーションが取りづらい

• チャットツール(Chatwork、LINE WORKS、Slackなど)
• WEB会議ツール(Zoom、TEAMSなど)

《課題》社員数が多く、社員の顔や特性がなかなか把握しづらい

• タレントマネジメントシステム(カオナビなど)

このように、コミュニケーション課題を解決に導くためのさまざまなサービスがあります。

従業員エンゲージメント向上ツールを導入するメリット

従業員エンゲージメント向上ツールを導入するメリットは以下の通りです。

1. 企業理念や達成目標を浸透させる
2. 離職率低下
3. 業績アップ、生産性向上
4. 社内コミュニケーション活性化
5. チーム力の強化

企業理念や達成目標を浸透させる

エンゲージメント向上ツールを用いて、従業員の意識調査を行うことが可能です。これにより、企業理念や達成目標の浸透度合いを図ることができます。

離職率低下

従業員が愛社精神を深めるためには、長期間働きたいと思える組織づくりが必要不可欠です。エンゲージメント向上ツールを活用して収集した社員の声をもとに、組織の課題を改善することで、働きやすい環境へと改善を進めましょう。

これにより離職率の低下が見込めます。

業績アップ、生産性向上

エンゲージメント向上ツールを使い、チームの目標達成度やゴールまでの道のりについてリサーチすると良いでしょう。

改善すべき課題の発見につなげることで、さらなる業績アップや生産性向上が期待できます。

社内コミュニケーション活性化

エンゲージメント向上ツールの中には、日常のちょっとした雑談や会話のきっかけにつながるものも。

社内コミュニケーションの活性化は上司や部下、先輩後輩間の良好な関係性構築にも役立ちます。

チーム力の強化

従業員エンゲージメント向上ツールを用いて、社員個々人の働き方に対する考えを把握することも可能です。実際に人事異動に役立てる人事担当も少なくありません。

会社側の一方的な人事異動ではなく、社員各々の意見が反映された異動であれば、不満や不信感も生まれにくいもの。異動先での仕事に対するモチベーションも向上し、結果的にチーム力の強化につながります。

従業員エンゲージメント向上ツール１：「ラフールサーベイ」

ここからは具体的な従業員エンゲージメント向上ツールをいくつかピックアップしてご紹介します。まずは「ラフールサーベイ」です。

種別	アンケート調査型(組織サーベイ)
HP	https://survey.lafool.jp/
特徴	18万人以上のメンタルヘルスデータを活用した多角的な調査項目

ラフールサーベイは、アンケート調査型組織サーベイツール。

社員の心身の健康やセルフケアに重点を置き、健康的に長く働ける組織づくりに役立てることを目的としています。アンケート内容は、ストレスチェックやメンタルヘルスケア、パーソナルコンディションチェックなどあらゆる項目を網羅しています。

また、蓄積されたデータをもとに、アンケートに回答した社員個人に向けたアドバイスやセルフケアコンテンツを届けることが可能です。

ラフールサーベイのおすすめポイント

• 個々人の健康意識が高まる
• 会社主導ではなく、従業員個人で心身のケアができる仕組みづくりが可能

従業員エンゲージメント向上ツール２：「wevox」

次はシンプルな操作感に定評のあるアンケート調査ツール「wevox」をご紹介します。

種別	アンケート調査型(組織サーベイ)
HP	https://get.wevox.io/
特徴	月額300円/1名(税抜)で利用OK。わかりやすく使いやすいアンケート調査ツール。

wevoxはシンプルでわかりやすい操作感が大きな特徴です。従業員エンゲージメント向上ツールを最も多用するのは、人事担当者です。そのため「ツールの使い方がわかるのは人事担当者だけ」になりがち。しかし「少人数プロジェクトチームの意識調査」や「営業部員向けヘルスケアチェック」など、部署やチーム単位でも効果的に使いたいと考えているケースは少なくありません。wevoxはデータ管理や画面の見方もわかりやすいため、人事部だけでなく部署を跨いで使用する企業におすすめです。

また、wevoxにはこれまでに１億件以上の回答が寄せられています。蓄積されたビックデータをもとに情報を分析し、これまで見えてこなかった組織や職場の特徴・課題を浮き彫りにします。

wevoxのおすすめポイント

• 人事担当だけでなく、チーム・部署ごとに活用できる
• 導入コストを抑えられる

従業員エンゲージメント向上ツール3：「モチベーションクラウド」

次は8000社以上もの企業に活用されているアンケート調査ツール「モチベーションクラウド」をご紹介します。

種別	アンケート調査型(組織サーベイ)
HP	https://www.motivation-cloud.com/
特徴	国内最大級の8,740社、237万人のデータベースをもとに組織状態を可視化・分析できる。

モチベーションクラウドは、所要時間約20分の簡単なアンケートに回答するだけで、従業員のエンゲージメント状態を可視化・数値化できます。

また、これまでに8,740社、237万人のアンケート調査を実施しています。その結果をもとにスコア解析を行い、現在の組織・社内の状況を一目で把握することが可能です。

従業員のエンゲージメントは、「期待度」「満足度」という2つの指標をもとに分析。組織の現状だけでなく、弱みや課題も明確化できます。

モチベーションクラウドのおすすめポイント

• アンケートに回答する従業員の負担を減らせる
• 結果だけでなく、組織の現状・弱み・課題などをスムーズにチェックできる

従業員エンゲージメント向上ツール４：「THANKS GIFT」

次は社内コミュニケーションに役立つエンゲージメントツール「THANKS GIFT」です。

種別	コミュニケーション活性化型
HP	https://thanks-gift.net/
特徴	「感謝」をきっかけにコミュニケーションを促進し、日々貢献を称讃し合うWEB/アプリ。

THANKS GIFTは、掲示板やチャットツールを備えた社内コミュニケーションサービスです。他のサービスとは異なる大きな特徴は「サンクスカード/ありがとうカード」という機能があること。

「サンクスカード/ありがとうカード」とは、感謝の気持ちをしたため、社員間で交換できるメッセージカードです。他の社員にも見えるオンライン上で行うことで、仕事の達成度や努力を表面化することができます。カードを受け取った本人が「自分の仕事が役に立った」と実感できるだけでなく、「他の社員に行動規範を示せる」「仲間同士で称賛し合える良好な関係性の構築」にも役立ちます。

またTHANKS GIFT上では「社内通貨」や「ポイント」を貯めることが可能です。貯まったコインやポイントはAmazonギフト券に両替OK。この他に企業独自の福利厚生に充当できるのも魅力ですね。

THANKS GIFTのおすすめポイント

• 社員間に“称賛し合う文化”を根付かせることができる
• 福利厚生の充実化につながる

従業員エンゲージメント向上ツール5：「DeliPa BIZ」

次は従業員間のコミュニケーション活性化促進に役立つエンゲージメント向上サービス「DeliPa BIZ」です。

種別	コミュニケーション活性化型
HP	https://delivery-p4.neodining-catering.com/
特徴	企業・団体様向けのレクリエーションプログラムサービス。御社の社内会議室へ【遊び感覚でコミュニケーションが深まるミニゲームプログラム】をお届け。

DeliPa BIZは社内会議室内でコミュニケーション活性化プログラムを体験できるサービス。コロナ禍で社員間の交流機会が減っている今、「感染リスクを抑えながら社内コミュニケーション施策が行える」と人気が高まっています。

20種類以上のチームビルディング/研修/レクリエーションプログラムの中から、御社の社風や貝の目的にマッチするものを選任プランナーが提案します。また、会の進行は全てプロ司会者におまかせできます。

従業員アンケートで浮き彫りになった社員のニーズや本音を反映した社内イベントを実現することが可能です。

DeliPa BIZのおすすめポイント

• 準備や段取りの手間要らず(プランナーが担当)
• 従業員アンケート結果をもとに会の内容を決められる

従業員エンゲージメントを向上させたいなら「組織サーベイ」と「コミュニケーション活性化ツール」の２段使いが◎

ここまで以下のサービスを紹介してまいりました。

1. ラフールサーベイ
2. wevox
3. モチベーションクラウド
4. THANKS GIFT
5. DeliPa BIZ

従業員エンゲージメントツールを用いて、従業員が愛社精神を持って働ける環境づくりを行うには、まず従業員の心のうちを知る必要があります。そのため「組織サーベイ」を効果的に使い、従業員の本音に耳を傾けられる仕組みを構築しましょう。

その上で、課題を解決できる社内コミュニケーション活性化ツールやサービスを活用する“２段使い”がいいでしょう。

最も注意が必要なのは、企業側の一方的な押し付けになってしまわないようにすること。経営陣には「企業理念をもっと浸透させたい」「もっと高いモチベーションを持って業務にあたって欲しい」など、伝えたいメッセージがたくさんあるかもしれません。しかし現場の状況とあまりに掛け離れていれば、メッセージが伝わらないだけでなく、勤労意欲を削ぐことになりかねません。

人事担当は企業と従業員の橋渡しとして、従業員エンゲージメントを高められる施策を実現できると良いですね。

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従業員エンゲージメント向上に役立つ情報

従業員エンゲージメント向上ツールの導入を検討されている方は以下のサイトも参考になります。併せてご覧ください。

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