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仕事でチームワークを発揮するメリット

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こんにちは!NEO FLAG.です。

チームワークの重要性は多くの企業が認識していますが、実際に「良いチームワーク」を構築するのは簡単ではありません。特に昨今のビジネス環境では、多様な人材が集まり複雑な課題に取り組む場面が増えています。

そこで今回は、仕事におけるチームワークの本質から、チームワークを高めるための具体的な方法、そして効果的な社内イベントの活用法まで、総務・人事部門の方々に役立つ情報をお届けします。 チームの力を最大限に引き出し、組織全体の成長につなげるヒントをぜひ参考にしてください。

仕事におけるチームワークとは

仕事におけるチームワークとは、単に複数の人が同じ場所で働くことではありません。それは、共通の目標に向かって各メンバーが自分の役割を理解し、互いの強みを活かしながら協力して取り組む姿勢や体制を指します。良いチームワークが機能している状態では、個人の能力の総和以上の成果を生み出すことが可能です。

具体的には、メンバー間での効果的なコミュニケーション、互いの専門知識や技術の尊重、問題解決に向けた協調的なアプローチなどが含まれます。また、メンバー同士の信頼関係や心理的安全性も重要な要素。

これにより、自由に意見を交換し、時には建設的な議論を行いながらも、最終的には一つの方向に向かって進むことができます。

現代のビジネス環境では、一人の天才よりも「優れたチーム」の方が成功する可能性が高いと言われています。これは、技術の進化やグローバル化により、ビジネスの課題が複雑化し、多様な視点やスキルが求められるようになったためです。社内イベントなどを通じてチームの結束を高めることは、こうした複雑な課題に立ち向かうための有効な手段となっています。

実は混同されやすい!?「チーム」と「グループ」の違い

仕事でチームワークを発揮するメリット_チームとグループの違い

「チーム」と「グループ」は、ビジネスシーンでよく使われる言葉ですが、実はこの二つには明確な違いがあります。単なる言葉の使い分けではなく、組織運営において重要な概念的差異を理解することで、効果的なチームビルディングの基盤を築くことができるでしょう。

チームとは、共通の目標達成に向けて互いに補完し合い、相互依存的に働く集団のこと。メンバー間には強い結束力があり、各自の役割が明確に定義され、協力して問題解決にあたります。一方、グループは同じ場所や環境で働く人々の集まりですが、必ずしも緊密な協力関係や共通の目標を持つとは限りません。各メンバーは比較的独立して作業し、相互作用は限定的です。

例えば、同じ部署に配属された新入社員たちは最初は「グループ」の状態ですが、共に仕事に取り組み、互いの強みを理解し、共通の目標に向かって協力するようになると「チーム」へと発展します。この変化を促進するためには、単なる業務時間の共有だけでなく、社内イベントやチームビルディング活動を通じて意識的に関係性を構築することが効果的。特に異なる部署からメンバーが集まるプロジェクトチームでは、最初から強い結束力を持つことは稀で、意図的なチームビルディングが重要になります。

チームワークの重要性

現代のビジネス環境において、チームワークの重要性は以前にも増して高まっています。複雑な市場変化、テクノロジーの急速な進化、そしてグローバル競争の激化により、一人の優秀な人材よりも、多様なスキルを持ったメンバーによる協働が求められているのです。優れたチームワークは、イノベーションを促進し、効率を高め、組織の持続的な成長を支える基盤となります。

チームワークの向上が求められている理由

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チームワークの向上が求められている背景には、現代社会特有の課題があります。まず、情報技術の発達によりビジネスのスピードは加速し、一人の判断や処理能力を超える場面が増えており、多様性が重視される現代では、異なる視点や専門性を持つメンバーの協働が不可欠です。

特に注目すべきは、リモートワークやハイブリッドワークの普及により、物理的な距離を超えたチームワークの重要性が高まっていること。オフィスに集まる機会が減少する中、意識的にチームの結束を高める取り組みが必要になっています。オンラインでのコミュニケーションツールを活用しつつも、定期的に対面でのイベントを開催することで、チームの一体感を醸成することができるでしょう。

さらに、昨今の人材不足や働き方改革の流れの中で、従業員満足度や組織への帰属意識を高めることはビジネス成功の鍵。良好なチームワークは、メンバーの心理的安全性を高め、仕事の満足度向上にも寄与します。これは人材定着率の向上にもつながり、組織全体の競争力強化に貢献するのです。こうした理由から、計画的かつ定期的なチームビルディング活動を通じて、チームワークを向上させる取り組みが多くの企業で重視されるようになってきました。

理由1:業務の複雑化による個人で解決できない問題の増加

現代のビジネス環境では、テクノロジーの急速な進化やグローバル化の影響により、業務が著しく複雑化。一昔前であれば個人の専門性だけで対応できた課題も、今日では多角的な視点や複数の専門領域にまたがる知識が必要とされるケースが増えています。

例えば、新製品開発においては、技術部門だけでなく、マーケティング、法務、財務、デザインなど、様々な部門の知見を統合する必要がありますが、一人のスペシャリストがこれら全ての領域に精通することは現実的ではありません。そのため、各分野の専門家がチームとして協働し、それぞれの強みを活かして問題解決にあたることが不可欠です。

また、デジタルトランスフォーメーション(DX)の推進など、企業全体の変革を伴う大規模プロジェクトでは、部門を超えた横断的なチームワークが成功の鍵を握ります。こうした複雑な取り組みを効果的に進めるためには、定期的なチームビルディング活動を通じて、メンバー間の信頼関係を構築し、円滑なコミュニケーションを促進することが重要です。社内イベントやワークショップを活用することで、普段の業務では交わることの少ないメンバー同士が知見を共有し、創造的な解決策を生み出す土壌を作ることができます。このような場づくりにNEO FLAG.のイベントプロデュースサービスが役立ちます。

理由2:市場に合わせて様々なスキルを発揮するチームの需要の高まり

現代のビジネス環境は、かつてないほど変化が激しく、市場のニーズも多様化しています。こうした状況下では、単一のスキルセットではなく、様々な専門性や経験を持つメンバーで構成されたチームが求められていて、多様なスキルを持つチームは、市場の変化に柔軟に対応し、イノベーションを生み出す原動力となります。

特にプロジェクトベースの仕事が増える中、案件ごとに最適なスキルセットを持つメンバーを集め、短期間で成果を出すことが求められています。例えば、デジタルマーケティングの分野では、データ分析、コンテンツ制作、UX/UIデザイン、SEO対策など、多岐にわたる専門知識が必要。これらの異なる専門性を持つメンバーが効果的に協働するためには、共通の目標理解と円滑なコミュニケーションが不可欠です。

さらに、近年のDEI(多様性・公平性・包括性)の重視により、異なるバックグラウンドを持つメンバーで構成されるチームも。年齢、性別、文化的背景、職歴などの多様性は、新たな視点や革新的なアイデアをもたらす一方で、意見の相違や誤解も生じやすくなります。こうした潜在的な課題を克服し、多様性を強みに変えるためには、意識的なチームビルディング活動が重要です。部署や階層を超えたコミュニケーションを促進する社内イベントは、異なるスキルセットを持つメンバー間の相互理解を深め、効果的な協働につながるでしょう。NEO FLAG.では、オンライン・オフラインを問わず、多様なチームのニーズに合わせたイベントプロデュースを提供しています。

チームワーク向上のメリット

チームワークを向上させることは、単に職場の雰囲気を良くするだけでなく、組織全体のパフォーマンスや競争力に直接影響を与えます。優れたチームワークがもたらす効果は多岐にわたり、個人と組織の両方にとって大きなメリットをもたらします。以下では、具体的なメリットについて深掘りしていきましょう。

仕事でチームワークを発揮するメリット_メリット

大きな目標を達成できる

チームワークの最も顕著なメリットは、個人の力だけでは実現困難な大きな目標を達成できること。複数のメンバーが協力することで、それぞれの能力や資源を掛け合わせ、相乗効果を生み出すことができます。

例えば、大規模なシステム刷新プロジェクトを考えてみましょう。このような取り組みでは、システム設計、プログラミング、データ移行、ユーザートレーニングなど、多岐にわたる作業が必要。一人の担当者がこれらすべてをこなすことは不可能ですが、専門知識を持つメンバーが連携することで、効率的かつ効果的にプロジェクトを進めることができます。

また、市場環境の急速な変化に対応するために新事業を立ち上げる場合も、マーケティング、営業、開発、財務などの異なる視点を持つメンバーが協力することで、より強固なビジネスモデルを構築することができます。各メンバーが自分の専門領域からの知見を提供し、議論を重ねることで、単独では気づかなかった課題や機会を発見することが可能になるでしょう。

このようなチームの力を最大限に引き出すためには、共通の目標に向かって一丸となる機会が必要です。定期的な社内イベントやワークショップを通じて、目標の共有や進捗の確認を行うことで、チームの方向性を揃え、大きな成果につなげることができます。

メンバーのモチベーション向上に繋がる

良好なチームワークが確立されると、メンバー個々のモチベーションも自然と高まります。これは単なる気分の問題ではなく、仕事の質や生産性に直結する重要な要素。チームの一員として認められ、尊重されることで、メンバーは自分の貢献が組織に価値をもたらしていると実感できます。

例えば、営業部門のチームで考えてみましょう。

個人の営業成績だけが評価される環境では、メンバー間の競争意識が高まり、情報共有や協力が妨げられることも。一方、チーム全体の成果も重視される環境では、メンバー同士が知識や顧客情報を共有し、互いにサポートする文化が生まれます。これにより、チーム全体の営業力が向上するだけでなく、各メンバーも孤立感なく安心して業務に取り組めるようになるでしょう。

また、プロジェクトチームにおいても、メンバー間で適切に役割が分担され、互いの努力が認められる環境では、各自が責任感を持って自発的に業務に取り組むようになります。困難な課題に直面した際も、「チームで乗り越える」という意識があれば、個人の挫折感が軽減され、粘り強く取り組むモチベーションが維持されるでしょう。

このようなポジティブな循環を生み出すためには、日常業務の中でのコミュニケーションに加え、定期的にチームの結束を確認し、強化する機会が重要。季節の変わり目や四半期ごとに開催する社内イベントは、メンバーの労をねぎらい、これまでの成果を共に祝う絶好の機会となるでしょう。

NEO FLAG.では、オンライン・オフライン問わず、チームの状況や目的に合わせた多様なイベント企画をご提案しています。モチベーション向上につながる効果的なイベント企画で、チームワークをさらに強化しましょう。

情報共有が活発化し、新たなアイデアが生まれやすくなる

優れたチームワークが確立されると、メンバー間での情報共有が自然と活発になります。心理的安全性が確保された環境では、自分の知識や経験を共有することへの抵抗感が減少し、オープンなコミュニケーションが促進されるのです。

具体的には、マーケティング部門でのアイデア創出プロセスを考えてみましょう。

チームワークが良好な場合、市場調査のデータや顧客からのフィードバック、競合情報などが積極的に共有されるはず。異なる専門性や視点を持つメンバーがこれらの情報に触れることで、単独では思いつかなかった斬新なマーケティング施策が生まれる可能性が高まり、失敗事例も包み隠さず共有されることで、同じ過ちを繰り返すリスクを減らし、組織全体の学習につながります。

研究開発チームにおいても、研究の進捗状況や技術的な課題を定期的に共有することで、他のメンバーからの新たな切り口や解決策の提案が期待できるでしょう。専門分野が異なるメンバー同士の協働は、異分野融合による革新的なイノベーションを生み出す源泉となります。

このような創造的な情報共有を促進するには、日常的なコミュニケーションの場に加えて、通常の業務から離れた環境でリラックスして対話できる機会が重要。例えば、四半期ごとの達成報告会と併せて行うケータリング付きの交流会や、年に一度のチーム合宿などは、普段は表に出ない情報やアイデアが共有される貴重な機会となります。NEO FLAG.では、情報共有を活性化させる様々な仕掛けを取り入れたイベントプランをご提案しています。オンライン環境でも対面と変わらない活発な交流が生まれるよう、工夫を凝らしたイベント設計で、チームの創造性を最大限に引き出しましょう。

メンバー同士が高め合い、組織全体の成長に繋がる

優れたチームワークの環境では、メンバー同士が互いに学び、高め合うポジティブな相互作用が生まれます。この「相互成長」は、個人のスキルアップだけでなく、組織全体の能力向上につながる重要な要素です。

例えば、異なる経験やバックグラウンドを持つメンバーで構成されるプロジェクトチームでは、それぞれの強みを活かしながら、互いの知識やスキルを学び合うことが可能。若手メンバーはベテランの経験から学び、ベテランは若手の新しい視点や技術に触れることで自己更新が促されます。このような相互学習は、フォーマルな研修では得られない実践的な知識の共有を可能にします。

また、定期的なフィードバックの機会があると、メンバーは自分では気づかなかった改善点や強みを認識することができます。このフィードバックは必ずしも上司から部下へという一方向ではなく、チーム内で多方向に行われることで、より包括的な成長が促進されるでしょう。

さらに、チーム内でのナレッジシェアリングの文化が確立されると、個人が獲得した新しい知識や技術が組織全体に波及し、組織としての対応力や革新性が高まります。例えば、一人のメンバーが外部研修で学んだ最新のマーケティング手法を積極的にチーム内で共有し、実践することで、マーケティング部門全体のケイパビリティが向上するでしょう。

このようなメンバー間の相互成長を促進するためには、日常業務の中でのコミュニケーションに加え、特別な学びの機会を設けることも効果的です。部門横断のワークショップや、専門家を招いてのセミナーと交流会の組み合わせなど、学びと関係構築を同時に達成できるイベントが理想的ですね。

状況に応じて柔軟な対応ができる

優れたチームワークが確立されている組織の大きな強みの一つが、変化する状況や予期せぬ事態に対して柔軟かつ迅速に対応できる能力。チームメンバー間の信頼関係と効果的なコミュニケーションが基盤にあると、緊急時や変化が求められる場面でも混乱を最小限に抑え、適切な対応が可能になります。

例えば、顧客からの急な仕様変更や納期の前倒しが発生した場合を考えてみましょう。

チームワークが弱い組織では、このような変更に伴う業務の再調整や責任の所在をめぐって混乱が生じ、対応が遅れることがありますが、強固なチームワークが築かれている組織では、メンバーが状況を冷静に分析し、それぞれの強みを活かした役割分担を迅速に行うことができます。

また、市場環境の変化に対応するための戦略転換においても、チームワークの質が成否を分けます。

例えば、デジタル化の波に対応するために新たなオンラインサービスを立ち上げる際、マーケティング、IT、営業、カスタマーサポートなど、複数の部門が連携して取り組む必要がありますが、各部門が独立して動くのではなく、共通の目標に向かって情報を共有し、協力することで、一貫性のあるサービス展開が可能になります。

この柔軟性を高めるためには、平時からのチームビルディング活動が重要です。

例えば、異なる部門のメンバーが参加する定期的なワークショップや、緊急時の対応をシミュレーションする訓練などが効果的。また、チーム内での役割を固定せず、状況に応じて柔軟に変えられる文化を育むことも大切です。

メンバー同士が苦手な分野を補い合うことで業務効率化に繋がる

チームワークの大きなメリットの一つに、メンバー間での相互補完があります。すべての業務に精通している完璧な人材は存在せず、誰しも得意分野と苦手分野を持っています。優れたチームワークが確立されていると、互いの強みを活かし、弱みを補い合うことで、チーム全体としての効率と成果を最大化できます。

例えば、マーケティングチームにおいて、データ分析が得意なメンバー、クリエイティブな発想に長けたメンバー、プレゼンテーション能力の高いメンバーなど、異なる強みを持つ人材が協働することで、包括的かつ効果的なマーケティング戦略の立案・実行が可能になります。一人のマーケターがこれらすべての要素を高いレベルで兼ね備えることは難しいですが、チームとして機能することで、個々の能力の総和以上の成果を生み出すことができるのです。

また、プロジェクト管理においても、詳細な計画立案が得意なメンバーと、柔軟な対応力に優れたメンバーが連携することで、綿密な計画に基づきながらも変化に強いプロジェクト運営が実現可能。チーム内で適切に役割分担することで、各自が自分の強みを発揮できる業務に集中でき、結果として全体の効率が向上します。

このような相互補完的なチームワークを構築するためには、まず各メンバーの強みと弱みを正確に把握することが重要。そのためには、オープンなコミュニケーションと相互理解を促進する環境づくりが不可欠です。例えば、チームビルディングのワークショップや定期的な振り返りミーティングなどを通じて、メンバーの特性や好みを共有し、理解を深めることができます。

チームワークがないことのデメリット

チームワークの欠如は、単に職場の雰囲気が悪くなるという問題にとどまらず、組織のパフォーマンスや持続可能性に深刻な影響を及ぼします。優れたチームワークがもたらす恩恵の裏返しとして、チームワークが機能していない組織では様々な問題が生じ、企業の競争力低下につながる可能性も。以下では、チームワークの欠如がもたらす具体的なデメリットについて詳しく見ていきましょう。

仕事でチームワークを発揮するメリット_デメリット

目標達成に時間がかかる

チームワークが欠如している組織では、共通の目標に向かって効率的に進むことが難しくなります。メンバー間での情報共有や協力が不足すると、重複した作業や非効率なプロセスが生じ、目標達成までの時間が大幅に延長されることもあるでしょう。

例えば、新製品開発プロジェクトにおいて、開発部門とマーケティング部門の連携が不十分だと、市場ニーズを十分に反映していない製品が開発されてしまう可能性があります。その結果、完成後に大幅な修正が必要となり、発売が遅れるだけでなく、開発コストも増大してしまう上に、営業部門と製造部門の連携不足は、納期遅延や品質問題を引き起こし、顧客満足度の低下につながることがあります。

また、プロジェクトの進捗管理においても、チームワークの欠如は大きな障害となります。情報が適切に共有されないと、プロジェクトの遅延リスクを早期に発見できず、問題が深刻化してから対応せざるを得なくなり、これによって、当初の予定よりも大幅に時間がかかるだけでなく、追加のリソース投入が必要になることも。

このような問題を防ぐためには、定期的なコミュニケーションとチームビルディング活動が重要。例えば、週次の進捗確認ミーティングや、四半期ごとの振り返りワークショップなどを通じて、目標の共有と進捗状況の可視化を図ることができます。

モチベーションの低下

チームワークが欠如した職場環境では、メンバーのモチベーションが著しく低下する傾向があります。協力体制が整っていない状況では、個人の努力や貢献が適切に評価されず、「自分だけががんばっても意味がない」という無力感が生まれやすくなります。

例えば、提案したアイデアや意見が十分に検討されずに却下されたり、一部のメンバーだけに業務が集中したりする状況が続くと、メンバーは次第に主体的に取り組む意欲を失っていきます。特に、チーム内での情報共有が不足していると、自分の仕事の意義や全体における位置づけが理解できず、単調な作業をこなすだけの状態に陥りがち。

また、チーム内での相互サポートが機能していないと、困難な課題に直面した際に孤立感を感じ、プレッシャーやストレスが増大します。これが長期間続くと、心理的疲労が蓄積され、創造性や問題解決能力の低下、さらには休職や離職につながることもあるでしょう。

このようなモチベーション低下の悪循環を防ぐためには、チーム内での相互理解と信頼関係の構築が不可欠。定期的な社内イベントや交流会を通じて、業務以外の場面でのコミュニケーションを促進することで、メンバー間の距離を縮め、互いをサポートし合う文化を育むことができます。

NEO FLAG.では、チームのモチベーション向上を目的とした多様なイベントコンテンツをご提案可能です。

例えば、チームの成果を振り返り、互いの貢献を称え合う表彰式や、リフレッシュとチーム結束を兼ねたアクティビティなど、メンバーの達成感と所属意識を高めるイベントを企画・実施しています。状況に応じてオンラインとオフラインを使い分け、効果的なモチベーション向上策をご提案いたします。

新たなアイデアが生まれなくなる

チームワークが機能していない組織では、イノベーションやクリエイティビティの停滞が顕著になり、心理的安全性が確保されていない環境では、メンバーは失敗を恐れて新しいアイデアや挑戦的な提案を控えるようになり、組織全体の創造性が低下します。

例えば、過去の提案が否定的に評価された経験があるメンバーは、「どうせ採用されない」と考えて意見を述べることを躊躇するように。

また、異なる視点や意見が尊重されない雰囲気があると、「空気を読んで」無難な発言に終始するようになり、斬新なアイデアが生まれる機会が失われます。

さらに、部門間や階層間の壁が高い組織では、異なる専門性や経験を持つメンバー同士の交流が限られ、多様な視点の掛け合わせから生まれるはずの創造的なソリューションが減少します。例えば、エンジニアとデザイナーが密にコミュニケーションを取れない環境では、技術的に実現可能で、かつユーザー体験に優れた製品開発が難航することも。

このような創造性の停滞を防ぐためには、多様な意見やアイデアが自由に交換される場づくりが重要。通常の業務環境とは異なる場所で行われるワークショップやブレインストーミングセッションは、固定観念から離れて新たな発想を生み出す絶好の機会となります。

認識の相違やミスの押し付け合いが発生する

チームワークが欠如した組織では、メンバー間での認識の相違やミスの責任の押し付け合いが頻繁に発生。これは単にチーム内の雰囲気を悪化させるだけでなく、問題解決や業務改善の妨げとなり、長期的には組織のパフォーマンスに大きな悪影響を及ぼします。

例えば、プロジェクトの目標や優先順位に関する共通理解が不足していると、各メンバーが異なる方向に向かって努力することになり、結果として全体の成果が分散したり矛盾したりすることも。営業チームがスピードを重視する一方で、品質管理チームが完璧さを追求するような状況では、両者の間で摩擦が生じやすくなります。

また、失敗やミスが発生した際、チームワークが弱い組織では問題の根本原因を追求するよりも責任の所在を追及する傾向が強まります。「あの部署のせいで」「彼の担当だから」といった責任転嫁が横行すると、同じミスが繰り返され、組織としての学習や改善が進みません。

さらに、コミュニケーション不足によって情報の解釈に相違が生じ、「聞いていない」「そうは言っていない」といった認識のずれが業務の遅延や品質低下の原因となることも。特にリモートワークやハイブリッドワークが増えた現在では、対面でのコミュニケーションの機会が減少し、このような問題が起きやすくなっています。

これらの問題を防ぐためには、定期的かつ明確なコミュニケーションの機会を設けることが重要です。例えば、プロジェクトの開始時に全メンバーが参加するキックオフミーティングを開催し、目標や役割分担を明確にすることで、認識の相違を最小限に抑えることができます。

必要な指摘や議論がしにくくなる

チームワークが不足している組織では、メンバー間での健全な議論や必要な指摘が行われにくい状況が生まれます。表面的な調和や上下関係を重視するあまり、本質的な問題提起や率直な意見交換が抑制されてしまうのです。これは短期的には摩擦を避けられるように見えても、長期的には組織の成長や問題解決能力を損なう要因となります。

例えば、プロジェクトの方向性に疑問を感じていても、「空気を読んで」発言を控えるようになると、初期段階で修正できたはずの問題が大きくなってから表面化し、多大なコストやリソースの無駄につながることも。特に日本の組織文化では、「和を乱さない」ことが暗黙的に奨励される傾向があり、建設的な批判や異論が出にくい環境が形成されがちです。

また、上司や先輩の意見に対して異なる視点を示すことへの心理的障壁が高いと、多角的な検討が行われないまま意思決定が進み、結果として最適とは言えない選択がなされることも。特に経験や地位によるヒエラルキーが強い組織では、若手や新しいメンバーの斬新なアイデアや指摘が埋もれてしまう可能性が高まります。

さらに、失敗やミスを指摘することが「批判」や「攻撃」と見なされるような雰囲気があると、問題の早期発見・早期解決が難しくなり、組織全体の学習サイクルが停滞します。これは品質管理や顧客満足度に直結する問題と言えるでしょう。

このような状況を改善するためには、「心理的安全性」を確保した環境づくりが不可欠です。心理的安全性とは、自分の意見や疑問を表明しても否定されたり、非難されたりしないという信頼感のこと。これを高めるためには、日常的なコミュニケーションの質を向上させるとともに、特別な対話の場を設けることも効果的です。

チームワークを高めるために個々のメンバーに必要な能力

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優れたチームワークは自然に形成されるものではなく、チームメンバー一人ひとりの意識と能力に大きく依存します。組織全体としての取り組みも重要ですが、個々のメンバーがチームワークに貢献するスキルを身につけることが、真に機能するチームを構築する基盤。以下では、チームワークを高めるために個々のメンバーに求められる具体的な能力について詳しく見ていきましょう。

コミュニケーション能力

チームワークの基盤となるのが、効果的なコミュニケーション能力。

これは単に自分の考えを伝える能力だけでなく、相手の話を理解し、適切な反応を返す双方向のスキルを指します。良好なチームワークのためには、情報の伝達だけでなく、感情や意図も含めた豊かなコミュニケーションが不可欠です。

具体的には、「伝える力」においては、自分の考えや情報を明確かつ簡潔に表現する能力が重要。専門用語や抽象的な表現を多用せず、相手の理解度に合わせた説明ができると、チーム内での情報共有がスムーズになります。また、メール、チャット、対面など、状況に応じた適切な伝達手段を選択することも、誤解を防ぐポイントです。

一方で、同等以上に重要なのが「聴く力」です。

相手の話を遮らず、集中して聴き、必要に応じて質問や確認を行うアクティブリスニングのスキルは、チーム内の信頼関係構築に大きく貢献します。特に意見が対立した場合でも、相手の立場や感情を理解しようとする姿勢が、建設的な議論につながります。

さらに、非言語コミュニケーション(表情、声のトーン、姿勢など)への感度も重要。

対面でもオンラインでも、これらの微妙な信号を読み取り、適切に反応することで、コミュニケーションの質は大きく向上します。

このようなコミュニケーション能力を向上させるためには、日常業務の中での意識的な練習に加え、専門的なトレーニングの機会も有効です。

状況把握能力

優れたチームメンバーに求められる重要な能力の一つが、状況把握能力。

これは単に目の前の業務だけでなく、チーム全体の進捗状況、他のメンバーの負荷、プロジェクトの優先順位などを常に把握し、適切に行動するスキルを指します。

状況把握能力に優れたメンバーは、「今、何が最も重要か」を理解し、全体最適の視点から自分の行動を調整できます。例えば、自分の担当業務が予定より早く完了した場合、他のメンバーが苦戦している部分をサポートしたり、次のステップの準備を先行して行ったりするなど、チーム全体の効率を考えた行動ができるでしょう。

また、会議やディスカッションの場面では、議論の流れを把握し、的確なタイミングで発言や提案を行うことが可能。

「今は詳細を議論する段階ではない」「この点については後日改めて検討する必要がある」など、議論の生産性を高める判断ができるのも、状況把握能力の表れです。

さらに、チームメンバーの状態(モチベーションや疲労度など)にも敏感であることが重要。

誰かが過度のプレッシャーを感じていたり、サポートを必要としていたりする状況を察知し、適切に対応することで、チーム全体のバランスを保つことができます。

チームの状況把握能力を向上させるためには、以下のような取り組みが効果的です。

  • 定期的な進捗共有ミーティングやスタンドアップを実施する
  • プロジェクト管理ツールを活用して全体の状況を可視化する
  • メンバー間での積極的な情報交換を奨励する文化を作る
  • 「状況を把握するために何を確認すべきか」を明確にするチェックリストを作成する

業務への責任感

チームワークを高める上で欠かせないのが、メンバー一人ひとりの責任感。ここでいう責任感とは、単に自分の担当業務を完遂するだけでなく、チーム全体の成果に対する当事者意識を持ち、自発的に行動する姿勢を指します。

具体的には、締め切りを守る、約束したことを確実に実行する、問題が発生した際には隠さず適切に報告・対応するなど、基本的な責任ある行動が基盤。これらは当たり前のことのように思えますが、実際のチーム活動では意外にも見落とされがちな部分です。

さらに高いレベルの責任感としては、「自分の担当範囲を超えた貢献」が挙げられます。例えば、自分の業務が完了した後、他のメンバーをサポートしたり、プロジェクト全体の質を高めるための提案を行ったりするなど、チームの成功に向けて積極的に関わる姿勢。これは「これは私の仕事ではない」という境界線思考を超えた、チーム志向の責任感と言えるでしょう。

また、失敗やミスに対する責任の取り方も重要です。

責任感の高いチームメンバーは、失敗を隠したり他者に責任転嫁したりするのではなく、自らの関与を認めた上で、改善策や再発防止に向けて建設的な対応を取ります。このような姿勢は、チーム内の信頼関係を強化し、より開かれたコミュニケーションを促進するでしょう。

業務への責任感を育むためには、以下のような取り組みが効果的です。

  • チームの目標や各メンバーの役割を明確に定義し、共有する
  • 成果だけでなく、プロセスや姿勢も適切に評価する仕組みを作る
  • 失敗から学ぶ文化を醸成し、建設的なフィードバックを行う
  • メンバー同士が互いの業務や成果に関心を持ち、認め合う機会を設ける

チーム志向と協調性

優れたチームワークの基盤となるのが、メンバー一人ひとりの「チーム志向」と「協調性」。

これは単に周囲と仲良くするという表面的な関係性ではなく、個人の成功よりもチーム全体の成果を優先する価値観と、多様な考え方や働き方を受け入れる柔軟性を指します。

チーム志向の強いメンバーは、「私の成功」よりも「私たちの成功」を重視します。

例えば、自分の功績を誇示するよりも、チーム全体の目標達成に貢献することに喜びを見出し、自分の意見や方法にこだわるのではなく、最良の結果をもたらすアプローチを選択するということです。

協調性においては、異なる意見や働き方を尊重し、多様性を強みに変える姿勢が重要。

これは単に意見の相違を避けることではなく、むしろ建設的な議論を通じてより良い解決策を見出そうとする前向きな姿勢です。「自分と違う」を「間違っている」と判断するのではなく、新たな視点として受け入れる寛容さがチームの創造性を高めます。

また、チーム内での「与える文化」も協調性の重要な側面です。

知識やスキル、時間などのリソースを惜しみなく共有し、互いの成長をサポートする姿勢が、チーム全体の能力向上につながります。例えば、自分が習得した効率的な作業方法を同僚に教えたり、困っているメンバーに積極的に手を差し伸べたりする行動は、チームの協調性を高める具体的な表れと言えるでしょう。

チーム志向と協調性を育むためには、以下のような取り組みが効果的です。

  • チームの成果を個人の評価に反映させる評価制度を導入する
  • チーム内での知識共有やメンタリングを奨励する仕組みを作る
  • 多様な視点や意見を尊重する文化を意識的に形成する
  • チームの成功を共に祝う機会を定期的に設ける

NEO FLAG.では、チーム志向と協調性を高めるための様々なイベントコンテンツをご提案しています。例えば、チームビルディングゲームを通じて協力の重要性を体感するワークショップや、異なる価値観や考え方を理解し尊重するためのディスカッションセッションなど、メンバーの相互理解と信頼関係を深めるイベントを企画・運営。

オンラインでもインタラクティブな体験を通じて、チームの一体感を醸成する工夫を凝らしたイベントプログラムを設計し、メンバー間の結束を強化します。

加えてチームをまとめるリーダーにはリーダーシップが必須

優れたチームワークの実現には、個々のメンバーの能力に加えて、チームを適切に導くリーダーの存在が不可欠。リーダーシップは単なる地位や権限ではなく、チームの潜在能力を最大限に引き出し、共通の目標に向かって導く能力と言えるでしょう。特に複雑かつ変化の激しい現代のビジネス環境では、従来の指示命令型のリーダーシップだけでなく、状況に応じた多様なリーダーシップスタイルが求められています。

効果的なリーダーは、明確なビジョンと方向性を示し、チームメンバーに目的意識と動機付けを与えます。

「何のために」「どこに向かって」チームが活動しているのかを常に意識させることで、メンバーの主体性と当事者意識を高めることができます。また、チームの進捗状況を適切に把握し、必要に応じて軌道修正やサポートを行うことも重要な役割。

さらに、多様なメンバーの強みを活かし、適材適所の役割分担を行うことで、チーム全体のパフォーマンスを最大化します。これには、各メンバーの能力や特性を深く理解し、個々の成長を支援する「コーチング」の側面も含まれます。メンバーの可能性を信じ、挑戦的な機会を提供することで、個人とチーム双方の成長を促進できるのです。

また、現代のリーダーに特に求められるのが、「心理的安全性」を確保する能力。

チームメンバーが失敗を恐れず意見を述べられる環境、互いを尊重し合える文化を醸成することで、創造性とイノベーションを促進します。リーダー自身が脆弱性を見せ、失敗から学ぶ姿勢を示すことで、チーム全体に「挑戦と学習」の文化を広げることが可能に。

リーダーシップスキルを向上させるためには、以下のような取り組みが効果的です。

  • 様々なリーダーシップスタイルと状況に応じた使い分けを学ぶ
  • フィードバックやコーチングのスキルを習得する
  • チームの状態を客観的に分析し、必要な介入を判断する能力を磨く
  • 自己認識を高め、自分のリーダーとしての強みと課題を理解する

チーム内に不満が生まれない工夫もチームワーク向上に必要

優れたチームワークを維持するためには、メンバーの能力開発やリーダーシップとともに、チーム内の不満を未然に防ぐ環境づくりが重要。

チーム内に不満やフラストレーションが蓄積すると、モチベーションの低下、パフォーマンスの悪化、さらには離職などの深刻な問題につながる可能性があります。以下では、チーム内の不満を防ぎ、健全なチームワークを促進するための具体的な工夫について詳しく見ていきましょう。

仕事でチームワークを発揮するメリット_不満を生まない工夫ポイント

工夫1:負担に極端な偏りがない業務分担

チーム内の不満の大きな原因の一つが、業務負担の偏り。

特定のメンバーに過度の負担がかかり続けると、疲労やストレスが蓄積するだけでなく、「なぜ自分だけがこんなに働かなければならないのか」という不公平感が生まれます。一方、十分な仕事が与えられないメンバーは、自分の存在価値や貢献度に疑問を感じ、モチベーションが低下する可能性もあるでしょう。

効果的な業務分担を実現するためには、まず各メンバーのスキル、経験、強み・弱み、キャパシティを正確に把握することが重要。単に「均等に」分けるのではなく、各メンバーの特性を考慮した「適切な」分担を目指すべきです。例えば、データ分析が得意なメンバーと企画立案が得意なメンバーがいる場合、それぞれの強みを活かした役割分担が全体のパフォーマンスを高めます。

また、定期的に業務状況を確認し、必要に応じて再分配することも重要。プロジェクトの進行に伴い、当初の想定よりも特定の業務の負荷が高くなったり、予期せぬ問題が発生したりすることがあります。こうした変化に柔軟に対応し、チーム全体で支え合う姿勢が必要です。

さらに、透明性の高い業務分担プロセスを構築することで、不公平感を減らすことができます。各メンバーの担当業務とその理由を明確に共有し、必要に応じて議論する場を設けることで、「見えない不満」を防ぐことができるでしょう。

工夫2:働きやすい環境作り

チームワークを高める上で欠かせないのが、メンバー全員が安心して能力を発揮できる「働きやすい環境」の整備。これは物理的な環境だけでなく、心理的な安全性や組織文化など、多岐にわたる要素を含みます。

まず、物理的な環境については、業務に集中できるスペースと、コラボレーションを促進するオープンなスペースのバランスが重要です。近年のハイブリッドワークの流れを踏まえると、オフィスとリモートの両方で効果的に働ける環境設計が求められています。

例えば、オフィスではチームでの対話や創造的な活動に適した空間を重視し、集中作業はリモートで行うといった使い分けが効果的。

心理的な環境においては、「心理的安全性」の確保が最も重要です。

これは、自分の意見や疑問、失敗を恐れずに表明できる雰囲気のことを指します。チーム内で「間違いを認める」「わからないことを質問する」「異なる意見を述べる」ことが歓迎される文化があると、メンバーの創造性や主体性が大きく向上するでしょう。

また、多様性を尊重し、各メンバーの働き方や価値観を認め合う文化も重要。例えば、育児や介護との両立が必要なメンバー、健康上の配慮が必要なメンバーなど、様々な事情を抱える人々が共に働くチームでは、互いの状況を理解し、柔軟に対応する姿勢が不可欠です。

さらに、ワークライフバランスを重視し、過度な長時間労働や休日出勤を当たり前としない風土づくりも重要。チームメンバーの健康とウェルビーイングを守ることは、持続可能な高パフォーマンスの基盤となります。

チーム内の働きやすさを向上させるための具体的な施策としては、以下のようなものが考えられます。

  • 定期的な1on1ミーティングを設け、メンバーの状況や懸念事項を把握する
  • チーム内でのフィードバックの仕方やコミュニケーションのルールを明確にする
  • リフレッシュや交流のための時間や場所を意図的に設ける
  • メンバーの努力や貢献を適切に認識し、称える文化を育む

工夫3:達成可能な目標・ノルマの設定

チーム内の不満やストレスを防ぎ、健全なチームワークを維持するためには、適切な目標・ノルマの設定が不可欠。極端に高すぎる目標は挫折感や燃え尽き症候群の原因となり、逆に低すぎる目標は成長機会の喪失やモチベーション低下につながります。チームのパフォーマンスを最大化するためには、「挑戦的でありながらも達成可能」なバランスの取れた目標設定が重要です。

効果的な目標設定のためには、「SMART」の原則が広く活用されています。

これは、Specific(具体的)、Measurable(測定可能)、Achievable(達成可能)、Relevant(関連性がある)、Time-bound(期限がある)の頭文字を取ったもので、目標の質を高めるための指針。例えば、「営業成績を向上させる」という漠然とした目標ではなく、「3ヶ月以内に新規顧客獲得数を20%増加させる」というSMARTな目標の方が、チームの行動指針として機能します。

また、目標設定プロセスにチームメンバーを巻き込むことも重要。トップダウンで押し付けられた目標よりも、自分たちで議論し設定した目標の方が当事者意識とコミットメントが高まります。目標設定のミーティングでは、各メンバーの意見を尊重し、現実的な課題や懸念点も率直に議論できる環境を作りましょう。

さらに、目標達成のためのリソース(時間、予算、人員、スキル等)を適切に配分することも不可欠。どんなに適切な目標でも、必要なリソースが確保されていなければ達成は困難。チームリーダーは、目標と利用可能なリソースのバランスを常に意識し、必要に応じて調整する責任があります。

目標の進捗状況を定期的に確認し、必要に応じて軌道修正することも重要です。環境の変化や予期せぬ障害に柔軟に対応し、場合によっては目標自体を見直す勇気も必要。進捗確認のミーティングでは、単なる数字の報告ではなく、成功要因や課題の分析、チームとしての学びの共有なども行うと、より価値のある時間になります。

チームメンバーの能力がある程度揃っていると負担が偏りづらい

効果的なチームワークを実現する上で、メンバー間の能力バランスは重要な要素。各メンバーの能力レベルが極端に異なると、業務負担が特定のメンバーに集中したり、チーム内の進捗にばらつきが生じたりするリスクが高まる一方、メンバーの能力がある程度揃っていると、より均等な業務分担が可能になり、チーム全体のパフォーマンスが向上する傾向があります。

ここで注意すべきは、「能力が揃っている」とは「全員が同じスキルセットを持っている」という意味ではないということ。

むしろ、各自が異なる専門性や強みを持ちながらも、基本的な業務遂行能力や問題解決能力、コミュニケーション能力などの「コア能力」において一定のレベルに達していることを指し、マーケティングチームであれば、デジタルマーケティングの専門家、コンテンツクリエイター、データアナリストなど、異なる専門性を持つメンバーで構成されていても、全員がプロジェクト管理の基礎やデジタルツールの活用能力を備えていれば、業務の連携がスムーズになります。

チームメンバーの能力を均衡させるためには、以下のようなアプローチが効果的です。

  1. 計画的な人材配置:新チーム編成時や人員補充時には、現在のチームの能力構成を考慮し、バランスの取れた人選を行います。単に経験年数だけでなく、実際のスキルレベルや適性を評価することが重要です。
  2. 継続的なスキル開発:特に基礎的なスキルや汎用的能力については、チーム全体で底上げを図るための研修やOJTを実施。個々のメンバーの弱点を特定し、計画的に強化するプログラムを提供することで、チーム全体の能力バランスを改善できます。
  3. メンタリングとペアワーク:熟練メンバーと経験の浅いメンバーをペアにして協働させることで、知識やスキルの移転を促進。これは単なる教育効果だけでなく、チーム内の結束力強化にも貢献します。
  4. クロストレーニング:メンバー間で専門分野を教え合う機会を設けることで、各自のスキル幅を広げるとともに、他メンバーの業務への理解も深まり、必要時に相互にバックアップできる体制が整います。

一方で、能力差がある程度存在することで生まれるメリットも。例えば、経験豊富なメンバーが若手に知見を伝えることで組織の知識継承が進み、逆に若手が新しい視点や最新技術をベテランに提供することでイノベーションが促進されます。重要なのは、極端な能力差を埋めつつも、多様性から生まれる創造性を損なわないバランス感覚です。

チームワークを向上して大きな目標を達成しよう

仕事でチームワークを発揮するメリット_イメージ

これまで見てきたように、優れたチームワークは組織の成功において欠かせない要素です。個人の能力だけでは達成できない大きな目標も、多様なスキルと経験を持つメンバーが効果的に協働することで実現可能になるでしょう。チームワークの向上は一朝一夕で実現するものではありませんが、意識的かつ継続的な取り組みによって着実に強化することができます。

チームワーク向上のためには、まず、メンバー間の信頼関係を構築することが基盤。

オープンなコミュニケーション、相互理解、心理的安全性が確保された環境では、メンバーが自分の能力を最大限に発揮し、積極的に貢献する姿勢が育まれます。定期的なチームビルディング活動や、非公式な交流の機会を設けることで、信頼関係を深める土壌を作ることができるでしょう。

また、明確な目標と役割分担の設定も重要です。チームの方向性と各メンバーの貢献方法が明確になることで、無駄な摩擦や混乱を減らし、効率的な協働が可能になります。目標設定の際には、メンバー全員が参加し、自分ごととして捉えられるプロセスを設計することが効果的。

さらに、チームの成果を適切に評価し、称える文化の醸成も欠かせません。

小さな成功や努力も見逃さず認識することで、メンバーのモチベーションを高め、さらなる成長への意欲を引き出すことができます。単に数字や結果だけでなく、協力のプロセスや相互支援の姿勢も評価の対象とすることで、チームワークを重視する価値観を強化できるでしょう。

チームワークの質を高める上で、定期的な振り返りと改善のサイクルも重要。何がうまくいったか、何が課題だったか、どうすれば次はさらに良くなるかを率直に話し合うことで、チームとしての学習と成長が促進されます。この振り返りの場では、どんな意見も歓迎される雰囲気づくりが鍵となるでしょう。

特に現代のビジネス環境では、リモートワークやハイブリッドワークが一般化する中、意識的にチームの結束を強化する取り組みがさらに重要に。物理的な距離があっても心理的な距離を縮める工夫、例えばオンラインイベントやバーチャル懇親会、時には対面での交流機会を設けることで、チームの一体感を維持することができます。

NEO FLAG.では、このようなチームワーク向上のための様々なイベントコンテンツをご提供しています。チームの状況や課題、目標に合わせてカスタマイズされたソリューションで、組織の成長をサポート。例えば、チームビルディング施策、ワークショップ、目標設定と振り返りのファシリテーション、チーム内の関係性強化のための交流イベントなど、オンライン・オフライン問わず効果的な社内イベントを企画・運営しています。

今日から始める小さな一歩が、やがてチームの大きな飛躍につながります。
NEO FLAG.は、皆様のチームが最大限のポテンシャルを発揮し、大きな目標を達成するお手伝いをさせていただきます。チームワークの可能性を信じ、共に成長していきましょう。社内イベントやケータリングサービスを活用した交流の場づくりも、チームワーク向上の効果的な手段の一つです。状況や目的に合わせた最適なイベント設計で、メンバー間の結束を強め、組織全体の成長を加速させるパートナーとして、NEO FLAG.は皆様の挑戦を全力でサポートします。

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仕事でチームワークが向上する施策&具体例6選

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こんにちは!NEO FLAG.です。

近年、働き方の多様化が進む中で、チームワークの重要性がますます高まっています。リモートワークやハイブリッドワークが一般化した現代のビジネス環境において、メンバー間の連携や信頼関係をどう構築するかは、組織の成功を左右する重要な要素となっています。本記事では、チームワークの重要性やその向上に悩む管理職の方々に向けて、具体的な施策や成功事例をご紹介します。特に社内イベントやケータリングサービスを活用した効果的なチームビルディング手法に焦点を当てていきましょう。

チームワークは”働きやすい職場”の大前提

チームワーク向上施策_イメージ

チームワークは単なる仲の良さではなく、組織の生産性や創造性を高める重要な要素。

チームワークが優れている職場では、従業員の満足度や幸福度も高まる傾向にあります。実際、Gallupの調査では、強いチームの一員であると感じている従業員は、エンゲージメントスコアが2.3倍高く、バーンアウト(燃え尽き症候群)になる確率が63%低いというデータがあります。

引用元:日本の雇用主が直面する人材確保の課題

https://www.gallup.com/jp/653540/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E3%81%AE%E9%9B%87%E7%94%A8%E4%B8%BB%E3%81%8C%E7%9B%B4%E9%9D%A2%E3%81%99%E3%82%8B%E4%BA%BA%E6%9D%90%E7%A2%BA%E4%BF%9D%E3%81%AE%E8%AA%B2%E9%A1%8C.aspx

しかし、優れたチームワークは自然発生的に生まれるものではありません。

特に近年のリモートワークの普及により、物理的な距離がある環境でのチームビルディングには、より意識的な取り組みが必要となっています。そこで重要になるのが、オンライン・オフラインを問わず効果的な社内コミュニケーションを促進する仕組みづくりなのです。

チームワーク向上に悩む経営者や管理職は多い

チームワーク向上施策_上司管理職の悩み

日本能率協会が実施した「管理職の実態に関するアンケート調査」によると、管理職の間では「チームワークの構築と維持」に対して課題を感じる声が高まりつつあります。具体的には、調査結果の一部として、管理職の約77%が「管理職になりたくない」と回答しており、この傾向は職場の環境変化や働き方の多様化によるものと考えられています。

特に、リモートワークやハイブリッドワークが浸透する中で、チームでの連携やコミュニケーションに対する懸念が広がり、多くの管理職がチームの生産性や効率性に影響を与えると感じています。このような背景から、今後さらなるチームワーク向上のための対策や支援が求められるでしょう。

引用元:https://www.jmam.co.jp/hrm/column/0095-kanrishokuchousa.html

特に中小企業の経営者や管理職は、限られたリソースの中でチームワークを高める方法に頭を悩ませています。予算や時間の制約がある中で、どのようにして効果的なチームビルディングを行うべきか。また、短期的な成果を求められる環境で、中長期的な視点からのチーム構築をどう両立させるか。これらは多くの管理職が直面している共通の課題です。

さらに、世代や価値観の多様化も、チームワーク構築の難しさに拍車をかけています。

Z世代とベビーブーマー世代が同じチームで働く現代の職場では、コミュニケーションスタイルや仕事に対する考え方の違いが、時としてチームの分断を生むことも。

このような状況の中、多くの企業がチームワーク向上のために様々な取り組みを試行錯誤しています。しかし、その効果を実感できている組織はまだ少ないのが現状です。本記事では、実証されたアプローチと具体的な成功事例を通じて、この課題に対する実践的な解決策を提示していきます。

チームワークは業績や人材の定着率を大きく左右する

チームワークは単なる職場の雰囲気づくりではなく、企業の業績や組織の持続可能性に直結する重要な要素。実際のデータを見ても、その影響力の大きさは明らかになっています。

チームワーク向上施策_業績や定着率を左右するか

業績向上とチームワークの関係性

チームワークが業績に与える影響についての研究は、さまざまな学術的な文献で言及されています。

例えば、団体の「集合知能」に関する研究では、メンバー間のコミュニケーションや協力が促進されることにより、チームの創造性や問題解決能力が向上することが示されています。特に、良好なチームワークは、業績を向上させる要因として強調されており、組織の成功に寄与することがわかっていて、具体的には、チームワークが優れた組織では、イノベーションの創出や問題解決の効率が向上する可能性があるとしばしば言及されており、また、優れたチームダイナミクスは、個々のメンバーの能力を最大限に引き出すための重要な要素であることが確認されています。

引用元:https://www.issoh.co.jp/column/details/5795/

営業部門においては、個人の成績よりもチームとしての連携が重視される傾向があり、営業が単なる個人プレーではなく、チームワークを活用することが重要であるとの認識が広まりつつあるためです。

具体的には、実質的な協力関係が構築されている営業チームは、業績向上に寄与することが多く、目標達成率が向上する要因となります。チームとしての連携が強い組織は、各メンバーのパフォーマンスを相互に引き上げ合い、効果的なコミュニケーションが実現されるでしょう。

このように、チームワークは営業成績に大きな影響を及ぼす要素となるため、組織全体での協力が求められています。

引用元:https://worklife-carrer.hatenablog.com/entry/2024/09/23/182241

人材定着につながるチームの絆づくり

強いチームワークは従業員のエンゲージメントと直接的に関連し、結果として人材の定着率向上につながります。
特に、入社初期の新入社員は、「チームから受け入れられている感覚」がその後の定着に大きく影響します。困難な局面や変化の時期においても、強いチームの絆は重要な支えとなるでしょう。
組織再編や事業転換など、大きな変化に直面した際、チームワークの質が高い部署では、不安やストレスの軽減効果が見られ、結果として人材流出を防ぐ効果があることが報告されています。

リモートワーク環境でのチームワーク維持の重要性

パンデミック以降、リモートワークやハイブリッドワークが標準となった現在、物理的な距離があってもチームワークを維持することは新たな課題。

一方で、効果的なコミュニケーション方法を確立し、定期的なオンラインでのチームビルディング活動を実施している組織では、リモート環境下でもチームワークの質を維持・向上させることができるとされています。

例えば、定期的なオンラインミーティングとアクティビティを通じて、メンバー間のコミュニケーションを活性化し、信頼関係を築くことが重要。このような取り組みは、メンバーが孤立感を感じることを防ぎ、チーム全体の生産性を向上させる効果があるとされています。

引用元:https://ginga-sys.jp/blog/remote-work005/

NEO FLAG.のような社内イベントプロデュースサービスを活用することで、オンライン環境であっても対面と変わらない質の高いチームビルディング体験を提供することが可能になっています。デジタルツールと人間同士の本質的なつながりを組み合わせた新しいチームワークの形が、今後のビジネス成功の鍵を握っているのです。

チームワークが向上しない原因

組織内でチームワークが向上しない背景には、いくつかの共通した原因が存在します。これらの問題点を正確に把握することが、効果的な改善策を講じる第一歩となるでしょう。

チームワーク向上施策_原因

原因1:チーム内のコミュニケーション不足

チームワーク低下の最も一般的な原因は、メンバー間のコミュニケーション不足。

近年の調査によると、日本の職場におけるコミュニケーション不足は深刻な問題であり、特にコロナ禍以降、様々な動向が見られます。


日本生産性本部の調査では、課長の82%と一般社員の73.1%が「業務上のコミュニケーションは取れている」と述べている一方で、情報の共有に関しては課長の57.7%が「共有されている」と感じるのに対し、一般社員は45.1%と低迷。このことは、実際にはコミュニケーションが不十分であるという認識が根強いことを示しています。

また、調査では、部下を「褒めている」と答えた課長の80.3%に対して、「上司は褒める方だ」とする一般社員は51.4%に留まっており、上司と部下との間に認識のズレが存在。こうした要因から、組織内でのコミュニケーション不足が顕在化し、職場環境の改善が求められています。
引用元:https://www.jpc-net.jp/research/detail/002864.html

オンライン・オフラインのコミュニケーションギャップ

ハイブリッドワーク環境では、オフィスで働くメンバーとリモートで働くメンバーの間にコミュニケーションギャップが生じやすくなります。オフィスでは廊下での立ち話やランチタイムの雑談から生まれる「非公式コミュニケーション」が自然と発生しますが、リモートワーカーはこうした機会から疎外されがちです。

解決策としては、意図的に全員が平等に参加できるコミュニケーションの場を設けること。例えば、全員がオンラインで参加するバーチャルコーヒーブレイクを定期開催したり、重要な会議は必ずハイブリッド形式で行い、リモート参加者も発言しやすい工夫をしたりするなどの取り組みが効果的です。

部署間の壁が生み出す情報断絶

多くの企業では、部署間のサイロ化(縦割り化)が進み、部門を超えた情報共有が停滞しています。

これは特に規模の大きな組織や、異なる専門性を持つチーム間で顕著な問題。部署間の壁が高いと、全体最適よりも部分最適が優先され、結果として組織全体のパフォーマンスが低下します。

例えば、製品開発部門と営業部門の間で顧客ニーズに関する情報共有が不足していると、市場のニーズとかけ離れた製品開発が進んでしまうリスクがあります。また、経理部門と事業部門の間で予算執行状況の共有が適切に行われていないと、予算超過や急な予算凍結といった事態を招くことにもなりかねません。

この問題を解決するには、部署横断型のプロジェクトチームを意図的に作ることや、定期的な部署間交流イベントを開催することが効果的です。

原因2:社員個人の役割分担が曖昧

チームワークを阻害する第二の要因は、メンバー個人の役割や責任の不明確さです。「誰が何をすべきか」という基本的な問いに答えられない状態では、効果的な協働は期待できません。

責任の所在不明確による業務の停滞

「あうんの呼吸」や「暗黙の了解」に頼りすぎる日本的組織文化の中で、明確な役割分担を行わないまま仕事を進めるケースは少なくありません。しかし、これはしばしば「みんなの仕事=誰の仕事でもない」という状況を生み出し、重要なタスクが放置されるリスクを高めます。

役割の曖昧さを解消するには、RACI(Responsible, Accountable, Consulted, Informed)のようなフレームワークを用いて、プロジェクトや業務ごとに誰が責任者で、誰が実行者か、誰に相談すべきかを明確にすることが有効です。また、定期的なチームミーティングの場で、各メンバーが自分の役割や進捗状況を共有することも、責任の所在を明確にする助けとなります。

専門性と協働作業のバランス崩壊

現代のビジネス環境では、個人の専門性を深めることと、チームでの協働を促進することの両方が求められます。しかし、この二つのバランスを取ることは容易ではありません。専門性を追求するあまり「サイロ化した専門家」が増えると、チーム全体としての協働が難しくなり、逆に協働ばかりを重視すると、個人の専門性が深まらず、チームとしての競争力が低下するリスクもあります。

この問題に対処するには、「T型人材」(一つの分野で深い専門性を持ちつつ、幅広い知識も併せ持つ人材)の育成が効果的。チーム内での知識共有セッションや、クロストレーニングの機会を設けることで、メンバーが自分の専門以外の領域についても理解を深められるよう支援することが重要です。

原因3:メンバーのモチベーションが高まっていない

チームワークの障壁となる第三の要因は、メンバー個人のモチベーション低下です。どれだけ優れた仕組みや環境が整っていても、チームメンバーのやる気が低ければ、真の意味での協働は実現しません。

評価制度とモチベーションの関係

多くの企業で採用されている個人業績主義の評価制度は、チームワークの阻害要因となりうることも。「自分だけが評価される」という環境では、メンバー間の協力よりも個人の成果が優先され、結果としてチーム全体のパフォーマンスが低下する可能性があります。

モチベーションと評価の問題を解決するには、個人の成果とチームの成果をバランス良く評価する仕組みを導入することが重要。また、金銭的報酬だけでなく、チームとしての達成感や成長機会の提供も、持続的なモチベーション向上には欠かせない要素です。

チーム内での承認不足がもたらす影響

人間の基本的な心理的欲求の一つに「承認欲求」があります。自分の貢献や存在が認められるという体験は、仕事へのモチベーションに大きく影響しますが、忙しい業務環境の中で、メンバー同士が互いの貢献を認め、感謝を表現する機会は意外と少ないのが現実です。

GoogleのProject Oxygen(マネージャー研究プロジェクト)によると、優れたマネージャーの重要な特性の一つは「チームメンバーの成功と貢献を認め、クレジットを与えること」です。定期的な承認と感謝の表現は、チームの心理的安全性を高め、メンバーのエンゲージメントを向上させる効果があります。

引用元:https://diamond.jp/articles/-/292986

この課題に対処するには、日常的な「感謝の文化」を醸成することが効果的。例えば、週次ミーティングの冒頭で「先週、助けてもらって感謝していること」を共有する時間を設けたり、オンラインチャットツールに「称賛チャンネル」を作るなどの取り組みが挙げられます。また、四半期ごとのチーム表彰イベントや、達成祝賀会なども効果的です。

チームワークを向上させるためのポイント

チームワーク向上施策_ポイント

効果的なチームワークを構築するためには、いくつかの重要なポイントを押さえる必要があります。これらのポイントは、どのような業界や組織規模にも適用可能な普遍的な原則です。チームの現状を確認しながら、一つひとつ丁寧に実践していきましょう。

具体的な目標設定(ストレッチゾーン、ゴール)

チームワークを向上させる第一歩は、メンバー全員が共感できる明確な目標を設定すること。目標が曖昧だと、チームとしての一体感が生まれにくく、個々人が異なる方向を向いて力を発揮するため、結果として組織全体のパフォーマンスが低下します。

達成可能かつ挑戦的な目標設定の方法

効果的な目標設定のカギは、「ストレッチゾーン」にあります。これは、現状の能力では簡単に達成できる「コンフォートゾーン」よりも少し高いレベルに目標を設定することで、チームに適度な緊張感と挑戦意欲をもたらす考え方です。

具体的な設定方法としては、SMART原則(Specific:具体的、Measurable:測定可能、Achievable:達成可能、Relevant:関連性がある、Time-bound:期限がある)を活用するのが効果的。例えば「売上を増やす」という漠然とした目標ではなく、「次の四半期までに、新規顧客からの売上を20%増加させる」といった具体的な目標を設定します。

また、目標設定プロセスにチームメンバー全員を巻き込むことも重要。トップダウンで押し付けられた目標よりも、自分たちで議論して設定した目標の方が、当事者意識と達成への熱意が高まります。

チーム内の情報共有

効果的なチームワークの基盤となるのは、オープンで透明性の高い情報共有。

必要な情報が適切なタイミングで共有されていない環境では、意思決定の質が低下し、チームのスピードや創造性も損なわれます。

効果的な情報共有ツールの活用事例

現代のビジネス環境では、対面とデジタルを組み合わせたハイブリッドな情報共有の仕組みが求められます。特にリモートワークが一般化した今、デジタルツールを活用した効果的な情報共有の体制構築は必須と言えるでしょう。

例えば、あるIT企業では、以下のようなマルチレイヤーの情報共有システムを構築し、チームのコラボレーションを飛躍的に向上させています。

  1. 緊急・即時性の高い情報: チャットツール(Slack、Microsoft Teams等)を活用
  2. プロジェクト進捗管理: プロジェクト管理ツール(Asana、Trello、Jira等)を活用
  3. ドキュメント共有: クラウドストレージ(Google Drive、SharePoint等)を活用
  4. 週次/月次の振り返り: ビデオ会議ツールを活用した定例ミーティング

しかし、ツールの導入だけでは効果的な情報共有は実現しません。重要なのは、「何を、誰と、どのようなタイミングで、どのツールを使って共有するか」という明確なルールとカルチャーを確立すること。

情報共有の効果を高めるもう一つのポイントは、定期的な対面コミュニケーションの機会を設けること。研究によると、チームメンバーが共に食事をする機会を持つと、情報共有の質と量が向上するという結果が出ています。

適材適所を意識した役割分担

チームの潜在能力を最大限に引き出すためには、各メンバーの強みや特性を活かした役割分担が不可欠。「誰でもできる仕事は誰がやっても同じ」という考え方ではなく、個人の資質や能力、興味関心に合わせた役割設計を行うことで、チーム全体のパフォーマンスを向上させることができます。

個人の強みを活かす配置転換の実例

適材適所の役割分担を実現した好事例として考えられるのは、ソニー株式会社の社内公募制度です。

ソニーでは、2015年から社内の人材を活かすためのフルモデルチェンジを行い、職務の希望者が上司の承認なしに社内公募に応募できるシステムを導入。この制度では、業績や評価に応じてFA(フリーエージェント)権を与えられた従業員が、自らのキャリアプランに基づいた業務に転職できる機会が提供されています。

ソニーの社内公募制度では、さらに「兼務/PJ型募集」や「キャリア登録」の制度もあり、これにより従業員は新しい業務に挑戦しやすくなっており、これらの制度は、従業員が自らの意見や希望を反映させることができる重要な仕組みとして機能し、全体としての適材適所を実現するのに寄与しています。
引用元:https://www.hrbrain.jp/media/human-resources-management/the-right-person-in-the-right-place

メンバーの能力を同じレベルに揃える

チームワークの質を高めるためには、メンバー間の能力差を適切にマネジメントすることが重要。能力レベルに大きな差があると、一部のメンバーに負荷が集中したり、コミュニケーションの齟齬が生じたりするリスクが高まります。ただし、「同じレベルに揃える」とは、全員を同質化することではなく、基本的なスキルや知識の土台を共有しつつ、各自の得意分野や専門性を尊重することを意味します。

スキルギャップを埋めるための研修設計

効果的なスキル向上策を設計するための第一歩は、現状のスキルギャップを可視化すること。「誰に何ができて、何ができていないのか」を客観的に把握することで、的を絞った能力開発が可能になります。

例えば、ある金融機関では、以下のようなステップでチーム全体のスキルレベル向上を実現しています。

  1. スキルマッピング: チームに必要なスキルを洗い出し、各メンバーの現状レベルを5段階で評価
  2. ギャップ分析: 「あるべき姿」と「現状」のギャップを特定
  3. パーソナライズド・ラーニングプラン: 個人ごとの学習計画を策定
  4. ピアラーニング: チーム内で「教え合う文化」を醸成
  5. 定期的な進捗確認: 四半期ごとのスキル評価とフィードバック

このアプローチの特徴は、単なる一律研修ではなく、個人の状況に合わせたカスタマイズされた学習機会を提供している点。また、外部の研修プログラムだけに頼るのではなく、チーム内の「教え合い」を重視している点も注目に値します。

もう一つの事例は、IT企業における技術スキル標準化の取り組み。この企業では、プログラミング言語や開発手法に関する「コアスキル」と「専門スキル」を明確に区分し、コアスキルについては全員が一定レベル以上の習熟度を持つことを目標に設定しました。具体的には、オンライン学習プラットフォームを活用した自己学習と、週1回の「コーディングドージョー」(実際のコード問題を全員で解決する練習会)を組み合わせたアプローチを採用。結果として、チーム全体の技術基盤が強化され、メンバー間のコミュニケーションや協業の質が向上したと報告されています。

個人の自発性と協調性を尊重する

チームワークの質を高めるためには、個人の自発性(自律性)とチームとしての協調性のバランスを取ることが重要。過度に個人の自由を重視すると全体の方向性が定まらず、逆に協調性ばかりを強調すると「同調圧力」が生まれ、創造性や多様性が失われるリスクがあります。

自律性を促す組織文化づくりの秘訣

自律性を促す組織文化は、従業員が自主的に行動し、責任を持って業務に挑む環境を生み出すために不可欠。以下に、組織が自律性を育むための秘訣をいくつか示します。

  • 目標の明確化:自律性を育むためには、各従業員が理解できる明確な目標を設定することが重要です。これにより、従業員は自らの役割を意識し、自発的に行動する姿勢を形成できます。
  • 信頼の構築:組織のリーダーは、従業員を信頼し、その自由な意思決定を尊重する必要があります。これにより、従業員は自分の考えや判断が価値あるものと認識し、自律的に行動する促進に。
  • フィードバックの重要性:定期的なフィードバックを通じて、従業員は自己成長を実感しやすくなり、フィードバックによって自らのパフォーマンスを客観的に評価し改善することができ、自信を持って意思決定を行えるようになります。
  • 学習と成長の支援:自律的な行動を促すためには、従業員に対して学習の機会を提供し、スキルの向上を支援することが不可欠。教育や研修を通じて、必要な知識とスキルを習得することで、従業員はより自信を持って自律的に行動できます。
  • エンゲージメントの向上:従業員が組織のビジョンや目標に共感すると、自己の役割への責任感が増します。従業員が意見を表明し、組織に参画していると感じる環境を提供することが効果的です。

以上の要素を組織文化に取り入れることで、自律性を促す環境を整えることができます。自律した従業員は、より高いモチベーションを持って業務に取り組むため、組織全体のパフォーマンス向上にも寄与します。

チーム内のコミュニケーション活性化

チームワークの質を高める上で、最も重要な要素の一つが活発で建設的なコミュニケーション。単なる情報交換にとどまらない、信頼関係に基づいた深いコミュニケーションがチームの創造性やレジリエンス(回復力)を高めます。

食事を共にすることの心理的効果

人類の長い歴史において、共に食事をすることは単なる栄養摂取以上の意味を持ってきました。それは社会的絆を形成し、信頼関係を構築する重要な儀式でした。現代の職場環境においても、この原理は変わらず有効です。

ギャラップ社と味の素社が共催した調査によると、料理を楽しむことや食事を共にする頻度が高いことが、主観的ウェルビーイングに与える影響を示しています。

この調査では、料理を楽しんでいる人々が、共食の頻度が高い場合、主観的ウェルビーイングが約20%高くなることが明らかに。特に、共食は社会的なつながりを強化し、コミュニケーションの質を向上させる要因として作用し、これにより、チーム内の信頼も高まり、全体のダイナミクスが改善されることが期待されます。

さらに、料理や共食は心理的な健康を促進するための重要な要素であることが多くの研究で示されていて、料理を通じて得られる社会的交流は、精神的ウェルビーイングを高めるだけでなく、家族や友人との絆を深め、生活の質を向上させることに寄与します。

引用元:https://wellulu.com/with-friends/28630/

具体的な心理的効果としては、以下のようなものが挙げられます。

  1. 心理的距離の縮小: 職位や役職の壁を超えた対等なコミュニケーションが生まれやすくなる
  2. オキシトシンの分泌: 「信頼ホルモン」とも呼ばれるオキシトシンの分泌が促され、社会的絆が強化される
  3. リラックス効果: 普段の業務環境より緊張感が低下し、本音のコミュニケーションが生まれやすくなる
  4. 共通体験の創出: 同じ食事を共有することで「一体感」が生まれる

リーダーシップに優れたチームリーダーを配置する

チームの成功において、リーダーの存在は決定的に重要。

優れたリーダーシップは、メンバーの能力を最大限に引き出し、チーム全体のパフォーマンスを向上させる触媒となります。一方で、不適切なリーダーシップは、どれだけ優秀なメンバーが集まっていても、チームの潜在能力を阻害する要因となりかねません。

現場から信頼されるリーダーの特徴

現代のビジネス環境において求められるリーダー像は、「指示命令型」から「サーバントリーダーシップ」へと進化しています。特に知識労働が中心となる現代では、チームメンバーの自律性を尊重しつつ、彼らの成功をサポートするリーダーシップスタイルが効果的です。

信頼されるリーダーの主な特徴としては、以下のような要素が挙げられます。

  1. 一貫性と誠実さ: 言行一致し、透明性の高いコミュニケーションを心がける
  2. 明確なビジョンと方向性: チームの目指す先を明確に示し、意思決定の指針を提供する
  3. メンバーの成長を支援する姿勢: 個々人の可能性を信じ、チャレンジと成長の機会を提供する
  4. 適切なフィードバック: 建設的かつタイムリーなフィードバックを通じて成長を促す
  5. 心理的安全性の醸成: 意見やアイデアを自由に表明できる環境づくりを重視する
  6. 結果に対する責任感: 成功はチームの功績とし、失敗は自らの責任として引き受ける

これらの特徴を備えたリーダーがいるチームでは、メンバーのエンゲージメントや創造性が高まり、結果としてチーム全体のパフォーマンスが向上することが、複数の研究で示されています。

チームワークを向上させる具体的な施策

チームワークの向上に向けて、様々な施策を実施することが可能です。ここでは、コミュニケーション強化、チーム全体の成長、個人の成長という3つの観点から具体的な施策を紹介します。これらの施策は、状況や目的に応じて柔軟に組み合わせることで、より高い効果を発揮するでしょう。

コミュニケーション強化のための施策

チームワークの基盤となるのは、メンバー間の活発で健全なコミュニケーションです。情報やアイデアがスムーズに流れる環境を作ることが、チームの創造性や問題解決能力を高める第一歩となります。

施策1:ランチミーティング

チームワーク向上施策_ランチミーティング

ランチタイムを活用したミーティングは、フォーマルな会議室での打ち合わせとは異なる、リラックスした雰囲気でのコミュニケーションを促進させ、食事を共にすることで生まれる心理的効果と、定期的なコミュニケーションの機会を組み合わせたこの施策は、多くの企業で効果を上げています。

ケータリングを活用した効果的なランチミーティングの運営方法

ランチミーティングの効果を最大化するためには、単に「昼食時間に会議を行う」以上の工夫が必要です。以下に、ケータリングサービスを活用した効果的な運営方法を紹介します。

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シャッフルランチとは|メリットや事例、社内コミュニケーションを活性化する方法

https://neodining-catering.com/column/shufflelunch/

目的に応じたフォーマット設計

ランチミーティングの目的を明確にし、それに適したフォーマットを選ぶことが重要です。例えば、以下のような形が想定されます。

  • 情報共有型: 簡潔なプレゼンの後、質疑応答と自由討議を組み合わせる
  • ブレインストーミング型: 食事前に課題提示、食事中に自由な発想を促す
  • チームビルディング型: 食事を中心に据え、構造化された交流ワークを組み込む

食事内容の工夫

提供する食事も、ミーティングの目的や雰囲気に合わせて選ぶことが効果的です。

  • 創造性を高めたい場合: 多様な味や食感が楽しめるブッフェスタイル
  • 細かい議論が必要な場合: 手軽に食べられる一品もの中心のメニュー
  • 特別感を演出したい場合: 普段のオフィスランチとは一線を画す贅沢なメニュー

ケータリングのNEO DINING.では、ミーティングの目的や参加者の特性に合わせた最適なケータリングプランを提案しています。

空間設計の重要性

ランチミーティングの効果は、食事だけでなく、空間設計によっても大きく左右されます。

  • 通常の会議室ではなく、明るく開放的な空間を選ぶ
  • 丸テーブルや対面式など、目的に合わせた座席配置を工夫する
  • BGMや照明など、環境要素にも注意を払う

施策2:フリーアドレス制

チームワーク向上施策_フリーアドレス

固定席を廃止し、毎日自由に席を選べるフリーアドレス制は、部署や階層を超えた幅広いコミュニケーションを促進する効果があります。特に縦割り組織の壁を打ち破り、多様な視点やアイデアの交流を活性化したい企業にとって、有効な施策となり得るでしょう。

リモートワーク時代におけるフリーアドレスの新しい形

パンデミック以降、オフィスの役割は「毎日全員が出社して作業する場所」から「チームが集まり、協働する場所」へと変化しています。この変化に伴い、フリーアドレスの概念も進化しています。以下に、最新のアプローチをいくつか見ていきましょう。

アクティビティベースドワーキング(ABW)

従来のフリーアドレスが「どの席に座るか自由」というものだったのに対し、ABWは「その時の作業内容に最適な環境を選ぶ」という考え方です。

具体的には、オフィス内に

  • 集中作業エリア(静かで個人作業に適した空間)
  • コラボレーションエリア(チームでの議論に適した空間)
  • ソーシャルエリア(カジュアルな交流に適した空間)
  • リフレッシュエリア(休息やリラックスに適した空間)

など、多様な環境を用意し、その日の業務内容に応じて適切な場所を選択できるようにします。

ネイバーフッドコンセプト

完全なフリーアドレスではなく、チームや部署ごとに「ネイバーフッド(近隣地区)」と呼ばれるエリアを設定するアプローチです。各チームはそのエリア内で自由に席を選べますが、基本的には同じチームのメンバーが近くに集まることで、協働のしやすさとコミュニケーションの活性化を両立させていて、ネイバーフッド間の「境界」はあえて曖昧にしておくことで、チーム間の自然な交流も促進します。

ハイブリッドフリーアドレス

リモートワークとオフィスワークを併用するハイブリッドワーク環境に対応した新しいフリーアドレスの形です。具体的には、

  • 事前予約システムでの席確保
  • チームメンバーが同じ日に出社できるよう調整する「チームデイ」の設定
  • リモートメンバーと対面メンバーの協働を支援する「ハイブリッド対応ブース」の設置

などの工夫を取り入れています。

チーム全体の成長につなげる施策

チームワークの向上には、個々のメンバーのスキルアップだけでなく、チーム全体としての成長を促す取り組みも重要です。ここでは、チーム全体の能力向上に焦点を当てた施策を紹介します。

施策1:研修や合宿の実施

チームワーク向上施策_セミナー

集中的な学びと交流の機会を提供する研修や合宿は、チームの一体感を醸成し、共通の知識基盤を構築する効果的な手段。日常業務から離れた環境で実施することで、新たな視点や発想が生まれやすくなるというメリットもあります。

食事を通じたチームビルディングプログラムの設計

研修や合宿の効果を最大化するためには、プログラムの中に意図的な「食事の時間」を組み込むことが重要です。以下に、食事を活用した効果的なチームビルディングプログラムの設計例を紹介します。

共同調理型プログラム

単に食事を共にするだけでなく、その準備段階から全員で協力することで、より深いチームビルディング効果が期待できます。例えば、

  • チーム対抗料理コンテスト: 限られた食材とリソースでチームの創造性と協働力を試す
  • レシピリレー: 一人が始めた料理を次の人が引き継ぐ形で、コミュニケーションと柔軟性を養う
  • 役割分担型調理: それぞれが得意な役割を担当し、全体として一つの料理を完成させる

これらのプログラムでは、調理過程でのコミュニケーションや協力関係が、業務における協働の隠喩となり、学びを深める効果があります。

構造化されたダイニングディスカッション

食事の時間を単なる休憩や雑談の場ではなく、意図的な学びと対話の場として設計する手法です。例えば、

  • テーブルトピック方式: 各テーブルに異なるディスカッションテーマを設定
  • ロテーションダイアログ: コース料理の間に席替えを行い、多様なメンバーとの対話を促進
  • アプリシエーションディナー: 食事を通じて互いの強みや貢献を認め合う場を設ける

NEO DINING.では、研修や合宿の目的や内容に合わせた、オーダーメイドのケータリングを提供しています。単なる「食事提供」を超え、学びと成長を促進する「食を通じた体験デザイン」が特徴です。

ケータリングサービスを活用した社内研修の質向上テクニック

社内研修の効果は、内容や講師の質だけでなく、参加者の集中力や満足度にも大きく左右されます。適切なケータリングサービスを活用することで、研修の効果を最大化するテクニックを紹介します。

集中力と学習効果を高める食事設計

脳科学の知見を活かした、学習効果を最大化する食事提供が注目されています。

  • 午前の研修: 糖質の急激な上昇と下落を避け、安定したエネルギー供給を実現する低GI食品中心のメニュー
  • 午後の研修: 昼食後の「食後睡眠」を防ぐため、タンパク質中心で糖質を抑えたメニュー
  • 終日研修: 集中力の波を考慮した、適切なタイミングでの栄養補給(20分おきの小休憩と軽食など)

学習内容と連動した食事体験

研修内容と食事体験を連動させることで、学びの定着を促進する手法も効果的です。

  • 異文化理解研修: 対象となる文化の料理を提供し、食文化を通じて理解を深める
  • イノベーション研修: 意外な組み合わせや新しい調理法の料理を提供し、固定観念を破る体験をサポート
  • リーダーシップ研修: 食事のサービス方法自体が「サーバントリーダーシップ」を体現するよう設計

施策2:定期的なチームミーティングの実施

チームワーク向上施策_イメージ

チームの方向性を揃え、情報共有を促進するためには、定期的なチームミーティングが欠かせません。単なる報告会に終わらせるのではなく、価値ある時間として設計することで、チームの結束力と生産性を高めることができます。

ハイブリッド形式でのチームミーティング運営のコツ

リモートワークとオフィスワークが混在するハイブリッド環境において、全員が対等に参加できるミーティングを実現するためのポイントを紹介します。

参加者の平等性を確保する工夫

ハイブリッドミーティングでは、オフィス参加者とリモート参加者の間に「二等市民問題」が生じやすい傾向があります。これを解消するための工夫として、

  • カメラオン・マイクオンのルール: オフィス参加者も各自がPCを開き、カメラとマイクをオンにすることで、全員が同じインターフェースで参加
  • デジタルファースト原則: 資料や議論のポイントは全てデジタルツール上で共有し、オフィス内での「見えない会話」を排除
  • リモートファシリテーター: 進行役をあえてリモート参加者から選出し、オンライン視点での配慮を確保

適切なツールとセットアップ

ミーティングの質を高める技術的環境整備も重要です。

  • 複数カメラの設置(会議室全体を映す広角カメラと発言者をズームアップするカメラの併用)
  • 指向性マイクの活用による高品質な音声キャプチャ
  • リモート参加者を大画面に表示し、「同じ空間にいる感覚」を強化

インタラクションデザインの工夫

一方通行の情報共有ではなく、双方向のエンゲージメントを高める工夫も重要です。

  • 定期的に全員参加型のアクティビティ(クイックポーリングやブレイクアウトセッションなど)を挿入
  • チャット機能の積極活用(発言しにくいリモート参加者の声を拾い上げる)
  • オフライン・オンラインの混合グループワークの実施

NEO FLAG.では、ハイブリッドチームミーティングをトータルサポート。適切な機材セットアップから、参加者全員に届けるケータリングの手配、効果的なファシリテーション手法のアドバイスまで、一貫したサポートが特徴です。

個人の成長につなげる施策

チームワークの向上には、チーム全体の取り組みと並行して、各メンバーの個人的な成長を支援することも重要です。個々のメンバーが自らの能力を高め、自信を持って業務に取り組める環境を整えることが、結果としてチーム全体のパフォーマンス向上につながります。

施策1:定期的な1on1ミーティングの実施

上司と部下が1対1で定期的に対話する1on1ミーティングは、個人の成長やキャリア開発を支援するための効果的な手法です。業務上の課題だけでなく、長期的なキャリアビジョンや個人的な悩みについても率直に話し合える場として、多くの企業で導入されています。

カジュアルな食事の場での1on1ミーティング成功事例

1on1ミーティングを食事の場で実施することで、より率直でオープンなコミュニケーションを促進できる可能性があります。以下に、食事を活用した1on1ミーティングの成功事例をご紹介。

カジュアルな食事の場での1on1ミーティングは、リラックスした雰囲気の中で上司と部下のコミュニケーションを促進する効果があります。以下に、成功事例を3つ紹介します。

  1. ヤフー株式会社
    ヤフーでは、定期的にカジュアルなランチを利用した1on1ミーティングを実施。
    この取り組みは、従業員がリラックスした状態で自由に意見を交わすことを可能にし、コミュニケーションの質を向上させることを目的としています。特に、食事をともにすることで互いの距離を縮め、業務上の話題だけでなく、個人的な話題に触れることもできるため、信頼関係の構築が進み、実際に、多くの従業員がこの形式を好み、満足度の向上にも寄与しています。
    引用元:https://media.unipos.me/1on1-meeting-case

  2. 株式会社Gunosy

Gunosyでは、カジュアルな環境での1on1を推奨しており、特に社内のカフェやランチルームでの実施が好まれています。この環境は、部下が緊張せずに自分の考えや感情を話しやすくするための工夫がなされており、実施後のフィードバックとして「心が軽くなる」「新たな意見が出やすくなった」という声が多く聞かれるようです。Gunosyの取り組みは、上司と部下の間によりオープンな対話を促進し、業務の効率も向上しています。

引用元: https://www.ashita-team.com/jinji-online/development/5388

3. サイボウズ株式会社

サイボウズでは「ザツダン」と呼ばれるカジュアルな1on1ミーティングを、食事をしながら行うことが一般的です。この取り組みは、「雑談」をテーマにしており、業務上の厳しい話題を避けることで、気軽な雰囲気を保ちながら、社員同士のコミュニケーションを活性化させます。これにより、業務に関連する新たなアイデアや解決策が自然と生まれる環境が創出されています。社員からは「フラットな関係で話しやすい」というフィードバックがあり、チームの結束力向上にも寄与しているそうです。

引用元:https://www.dodadsj.com/content/190723_1on1/

これらの事例から、カジュアルな食事の場での1on1ミーティングが、リラックスした雰囲気を生み出し、社員同士の信頼関係を強化する効果的な手段であることがわかります。

施策2:リーダーシップ研修の実施

チーム内の各メンバーのリーダーシップスキルを高めることは、チーム全体の自律性と創造性を向上させる効果があります。現代のビジネス環境では、公式な役職の有無に関わらず、全てのメンバーが状況に応じてリーダーシップを発揮できることが理想的です。

チームディナーを通じたリーダーシップ育成の実践方法

食事、特にディナーというフォーマルな場を活用したリーダーシップ育成は、座学では得られない実践的な学びの機会を提供します。以下に、チームディナーを通じたリーダーシップ育成の具体的な実践方法をご紹介。

ロールローテーションディナー

チームディナーの場で、意図的に様々な役割を各メンバーに割り当て、ローテーションすることで、多様なリーダーシップスキルを体験的に学ぶアプローチです。例えば、

  • ホスト役: ディナー全体の進行と雰囲気づくりを担当(場のリード力)
  • トピックリーダー: 各コース料理時の議論テーマをリード(議論ファシリテーション力)
  • タイムキーパー: 全体の時間配分を管理(時間管理とアサーション力)
  • チームリフレクター: 定期的に議論の内容を要約・整理(傾聴と統合力)

これらの役割を毎回のディナーでローテーションすることで、各メンバーが様々なリーダーシップスタイルを実践的に体験できます。

ナラティブリーダーシップディナー

物語共有を通じてリーダーシップの本質を学ぶアプローチです。ディナーの各コースに合わせて、参加者が自身の「リーダーシップの物語」(成功体験や失敗から学んだことなど)を共有。聞き手は積極的に質問し、その経験から得られる学びを引き出します。このナラティブアプローチは、抽象的なリーダーシップ理論よりも、具体的でストーリーに根ざした学びを提供するのが特徴です。

ケーススタディディナー

実際のビジネスケースや架空のシナリオを題材に、ディナーを通じて議論と解決策の検討を行うアプローチです。各テーブルにケース資料と特定の役割カードを配布し、食事を楽しみながらも、与えられた状況でどのようなリーダーシップを発揮すべきかを議論。コース料理の間に各テーブルの結論を共有し、多様なアプローチを学びます。

チームワークを向上させ、高いモチベーションで目標達成を目指そう

これまで見てきたように、チームワークの向上は組織の業績や従業員の満足度に直結する重要な要素です。本記事で紹介した様々な施策を自社の状況に合わせて取り入れることで、より強固で創造的なチームを構築することができるでしょう。

チームワーク向上にNEO DINING.ケータリングが選ばれる理由

チームワーク向上施策_neodiningケータリング

社内イベントやチームビルディング活動において、食事体験の質は参加者の満足度と学びの定着に大きく影響します。NEO FLAG.のケータリングサービスNEO DINING.が多くの企業から選ばれている理由は、単なる「食事提供」を超えた価値提供にあります。

第一に、目的に合わせたカスタマイズ性の高さが挙げられます。チームビルディング、戦略ミーティング、社員表彰会など、イベントの性質や目的に応じた最適なケータリングプランをご提案可能です。

第二に、オンライン・オフライン両方に対応した柔軟なサービス展開が挙げられます。オフィスでの対面イベントはもちろん、リモートワーカーを含めたハイブリッドイベント、完全オンラインでのバーチャルイベントまで、多様な働き方に合わせたソリューションを提供しています。

最後に、食を通じたストーリーテリングを活用している点です。NEO DINING.は、単においしい料理を提供するだけでなく、その食事体験を通じて企業の価値観やイベントのメッセージを強化するアプローチを取っています。
例えば、企業の創業ストーリーや大切にしている価値観をメニューで表現したり、チームの多様性を象徴する世界各国の料理を融合させたりと、「食べること」を通じて記憶に残るメッセージを伝える役割を担っています。

ご興味をお持ちいただけましたら、NEO DINING.までお気軽にお問い合わせください。皆様のチームの目標や課題に合わせた、オーダーメイドのソリューションをご提案いたします。

強いチームワークは一朝一夕に構築できるものではありませんが、適切な施策と継続的な取り組みによって着実に向上させていくことが可能です。本記事でご紹介した具体例や施策を参考に、皆様の組織に最適なチームワーク向上プランを実践してみてはいかがでしょうか。NEO FLAG.とNEO DINING.は、食を通じたチームビルディングのプロフェッショナルとして、皆様の取り組みを全力でサポートいたします。

【ダウンロードOK】社内イベントやコミュニケーション活性化に役立つ資料も無料配布!

以下のページでは、コロナ禍の社内イベントや社内コミュニケーション活性化に役立つPDF資料を配布中です。すべてダウンロードは無料です(内容の改ざん、二次配布は禁止とさせていただきます)

「社内イベント事例集40」にて社内イベントを実施した40社の口コミや開催形式をご紹介★

当社は、料理・イベント企画等でさまざまな形式の社内イベントに携わってまいりました。その数はオンライン・オフライン合わせて10000社以上に上ります(2022年7月現在)

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働きがいのある職場とは|メリットや実際の取り組み事例について解説

働きがいのある職場とは_サムネ
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こんにちは!NEO FLAG.です。

皆さんは「働きがいのある職場」と聞いて、どのような環境を思い浮かべますか?多くの企業が「働きがいのある会社」を目指していますが、その実現方法は様々です。

特に社内コミュニケーションの活性化は重要な要素の一つで、適切な社内イベントの企画・実施が効果的です。総務・人事ご担当の皆様は、日々の業務に加えてこうした社内イベントの運営も任されることが多く、負担を感じているのではないでしょうか。 本記事では、「働きがいのある職場」の特徴や実現方法、外部リソースを活用した効率的な職場づくりについてご紹介します。

仕事における「働きがい」とは何か

働きがいのある職場とは_イメージ

仕事における「働きがい」とは、単に給与や待遇といった外的な要因だけでなく、自分の仕事に対する誇りや充実感、成長の実感など、内発的な動機づけによってもたらされる満足感を指します。マズローの欲求段階説に照らし合わせると、生理的欲求や安全欲求が満たされた上で、所属と愛の欲求、承認欲求、自己実現欲求といった高次の欲求が満たされることで「働きがい」が生まれるといえるでしょう。

具体的には、「自分の仕事が誰かの役に立っている」という実感や、「自分の能力を発揮できている」という達成感、「会社や同僚との良好な関係性」による所属感などが「働きがい」の要素。

米国の組織心理学者フレデリック・ハーズバーグは、動機づけ要因と衛生要因の二要因理論を提唱し、給与や労働条件といった衛生要因は不満を防ぐものであり、真の満足(働きがい)は、仕事の達成感や承認、成長の機会といった動機づけ要因からもたらされると説明しています。

総務・人事担当者の皆様は、こうした「働きがい」の要素を理解した上で、社内の制度設計や環境整備を行うことが重要です。特に、社内イベントなどを通じた社員間の交流促進や、功績を称える場の設定は、所属感や承認欲求を満たす重要な機会。NEO FLAG.では、こうした心理的要素も考慮した効果的な社内イベントをプロデュースし、真の「働きがい」を感じられる職場環境づくりをサポートしています。

「働きがい」と「働きやすさ」の違い

働きがいのある職場とは_働きがいと働きやすさの違い

「働きがい」と「働きやすさ」は、しばしば混同されがちですが、本質的に異なる概念です。

「働きやすさ」が労働環境や条件に関する外的要因を主に指すのに対し、「働きがい」は仕事への意欲や満足感といった内的要因に関わるもの。両者の違いを理解することで、より効果的な職場環境の整備が可能になります。

「働きやすさ」は、フレックスタイム制度やテレワーク環境、休暇制度の充実など、物理的・制度的な側面に焦点を当てています。これらは確かに重要な要素ですが、これだけでは真の「働きがい」には繋がりません。一方、「働きがい」は、仕事の意義や成果の実感、成長の機会、同僚との信頼関係など、より精神的・心理的な充足に関わる要素です。

理想的には、「働きやすさ」と「働きがい」の両方をバランスよく追求することが重要です。社内イベントの企画においても、単に楽しい時間を提供するだけでなく、社員同士の絆を深め、会社の理念や価値観を共有する機会として設計することで、「働きがい」の向上に貢献が可能。NEO FLAG.では、企業の文化や課題に合わせたイベント設計により、「働きやすさ」と「働きがい」の両方を高める支援を行っています。

働きがいのある職場の特徴

働きがいのある職場には、いくつかの共通する特徴があります。これらの特徴を理解し、自社の状況と照らし合わせることで、より効果的な職場環境の改善が可能になるでしょう。働きがいのある職場づくりは、単発的な施策ではなく、組織全体の文化や仕組みに関わる継続的な取り組みが必要です。

働きがいのある職場とは_特徴

特徴1:会社の経営理念が従業員に浸透している

働きがいのある職場の第一の特徴は、会社の経営理念や存在意義(パーパス)が従業員に深く浸透していること。単に経営理念が存在するだけでなく、その理念が日々の業務や意思決定の指針として機能している状態を指します。従業員が「自分たちは何のために働いているのか」「社会にどのような価値を提供しているのか」を明確に理解していることが重要です。

経営理念が浸透している組織では、従業員一人ひとりが自分の仕事の意義を理解し、より大きな目標に向かって協働する意識が育まれます。これは単なる帰属意識を超えた、仕事への誇りや使命感につながり、経営理念の浸透度は、従業員の行動や発言、顧客対応などに自然と表れるものです。

特徴2:企業風土が根付いている

企業風土とは、その組織特有の価値観や行動規範、慣習の総体を指します。働きがいのある職場には、ポジティブで健全な企業風土が根付いており、それが社員の行動や意思決定の基盤になっています。良い企業風土は一朝一夕に形成されるものではなく、長年の積み重ねによって育まれるものなのです。

健全な企業風土の特徴として、以下が挙げられます。

  • オープンなコミュニケーション
  • 相互尊重
  • チャレンジを奨励する姿勢
  • 失敗から学ぶ文化
  • 多様性の受容など

こうした風土が根付いている組織では、社員が安心して自分の意見を述べたり、新しいアイデアに挑戦したりすることができるでしょう。

NEO FLAG.では、クライアントの企業風土や価値観を反映したオリジナルの社内イベントを企画し、単なる親睦会を超えた「企業風土強化の場」を創出。オンライン・オフラインを問わず、その企業らしさが感じられるイベント設計により、企業風土の浸透と強化をサポートしています。

特徴3:十分な利益をあげている

働きがいのある職場の重要な特徴の一つに、企業として十分な利益を上げていることが挙げられます。これは単に財務的な安定を意味するだけでなく、会社の存続と成長、そして従業員への還元を可能にする基盤となるもの。適切な収益性は、企業活動の持続可能性を担保し、従業員が安心して働き続けられる環境を作ります。

利益を上げている企業では、従業員の給与や福利厚生を充実させる余裕があるだけでなく、人材育成や職場環境の改善、新たな事業への投資など、将来に向けた前向きな取り組みが可能。こうした好循環が、従業員の「この会社で働き続けたい」という意欲や帰属意識を高め、働きがいにつながります。

NEO FLAG.では、クライアント企業の業績達成を祝うイベントや、新たな目標に向けた決起集会など、企業の利益と従業員の働きがいを結びつける社内イベントのプロデュースも行っています。

特徴4:良好な社内コミュニケーションが保たれている

働きがいのある職場の核心的な特徴の一つは、良好な社内コミュニケーション。

情報の円滑な流れと、部署や階層を超えた活発な対話が存在する環境では、業務効率の向上だけでなく、従業員の心理的安全性や帰属意識も高まります。特に近年のリモートワークの普及により、意識的にコミュニケーションの機会を設ける重要性が増しています。

社内イベントがコミュニケーション促進に果たす役割

社内イベントは、日常業務では交わることの少ない部署間や、役職の異なる社員同士が交流する貴重な機会。以下に、効果的な社内イベントの事例を紹介します。

社内イベントの種類と効果について、具体的に見ていきましょう。

  • 定期的な全社集会:経営陣から全社員への情報共有の場として、会社の方向性や業績、将来ビジョンを伝える機会となります。質疑応答の時間を設けることで、双方向のコミュニケーションが促進されます。
  • 部署横断プロジェクト発表会:各プロジェクトの成果を共有することで、他部署の業務への理解が深まり、組織全体としての一体感が醸成されます。
  • 社内表彰式とその後の懇親会:功績のあった社員や部署を表彰し、その後のケータリング付き懇親会で、より打ち解けた雰囲気での交流が可能になります。

NEO FLAG.では、クライアント企業の課題や文化に合わせた最適な社内イベントを企画・運営し、効果的なコミュニケーション促進をサポートしています。

オンライン・オフライン両方での交流機会の重要性

ハイブリッドワークが普及した現在、オンラインとオフライン両方での交流機会を適切に設計することが重要。それぞれの特性を理解し、目的に応じた使い分けが効果的です。

オンラインイベントの利点は、地理的制約がなく全社員が参加しやすいことや、録画による後日視聴が可能なこと。チャット機能を活用した意見収集や小グループでのブレイクアウトセッションなど、デジタルならではのインタラクションも魅力です。

一方、オフラインイベントでは、直接的な人間関係構築や、五感を通じた体験の共有が可能です。特に食事を伴う交流は、より自然な会話と関係構築を促します。ケータリングを活用した懇親会は、質の高い食事体験を通じて、より記憶に残るイベントとなります。

特徴5:社員個人の努力や成果が認められる

働きがいのある職場の重要な特徴として、社員個人の努力や成果が適切に認められる文化が挙げられます。人は自分の貢献が認識され、評価されることで、仕事への意欲や満足感が高まるでしょう。単に数値的な成果だけでなく、プロセスや努力、チームへの貢献なども含めた多面的な評価が、真の働きがいにつながります。

適切な評価と承認の文化がある職場では、社員は自分の存在価値を実感し、より主体的に業務に取り組むようになります。逆に、どれだけ努力しても評価されない環境では、やがてモチベーションが低下し、優秀な人材の流出につながりかねません。評価の透明性や公平性も重要な要素です。

表彰制度と慰労会・祝賀会の効果的な活用

社員の功績を称える表彰制度は、公式な評価・承認の場として効果的。表彰制度とそれに伴うイベントを効果的に活用することで、個人の達成感だけでなく、組織全体の士気向上にもつながります。

表彰制度の種類と効果についての具体例を見てみましょう。

  • 四半期/年間ごとの社内表彰式:営業成績や業務改善、顧客満足度向上など、様々な観点での表彰を行います。公式な場での表彰は受賞者の誇りになるとともに、他の社員の目標にもなります。
  • プロジェクト完了時の慰労会:大きなプロジェクトの完了後に、関わった全メンバーの労をねぎらう慰労会を開催します。プロジェクトの振り返りと成果の共有、チームの結束力強化につながるでしょう。

NEO FLAG.では、企業の表彰式や祝賀会において、単なる形式的なセレモニーを超えた、感動と記憶に残るイベントをプロデュースしています。

職場の働きがい向上のメリット

働きがいのある職場づくりは、単に従業員満足のためだけでなく、企業経営においても多くのメリットをもたらします。働きがいの向上が組織全体にどのような好影響を与えるのか、具体的な観点から見ていきましょう。

働きがいのある職場とは_向上のメリット

メリット1:業績向上につながる

働きがいのある職場環境は、企業の業績向上に直結します。従業員が自分の仕事に誇りと情熱を持って取り組むとき、生産性や創造性が高まり、結果として企業全体の業績向上につながるでしょう。グローバルコンサルティング企業ギャラップの調査によれば、エンゲージメントの高い従業員は、そうでない従業員と比較して17%も生産性が高いという結果が出ています。

引用元:https://www.gallup.com/cliftonstrengths/ja/509474/%E3%82%AE%E3%83%A3%E3%83%A9%E3%83%83%E3%83%97-q12-%E5%BE%93%E6%A5%AD%E5%93%A1-%E3%82%A8%E3%83%B3%E3%82%B2%E3%83%BC%E3%82%B8%E3%83%A1%E3%83%B3%E3%83%88.aspx

働きがいを感じている従業員は、単に与えられた業務をこなすだけでなく、品質向上や効率化、顧客満足度向上のために自発的に努力する傾向があり、このような前向きな姿勢は、顧客との関わりにも表れ、サービス品質の向上や顧客ロイヤルティの強化にもつながります。

NEO FLAG.では、社内イベントを通じて従業員のエンゲージメントを高め、間接的に業績向上に貢献する取り組みをサポートしています。

メリット2:人材が定着する

働きがいのある職場では、従業員の離職率が低下し、優秀な人材が長期にわたって定着する傾向があります。人材の定着は、採用・研修コストの削減だけでなく、組織の知識・経験の蓄積という点でも大きなメリットをもたらすでしょう。

特に現代では、優秀な人材の獲得競争が激化しており、単に給与や福利厚生だけでなく、「働きがい」を感じられる環境を提供できるかどうかが、人材確保の重要な鍵。若い世代を中心に、仕事の意義や成長機会、企業文化との相性を重視する傾向が強まっています。

メリット3:人材が成長する

働きがいのある職場では、従業員の成長意欲が高まり、個人のスキルや能力が継続的に向上します。仕事に意義を見出し、将来のビジョンを持って取り組む従業員は、自己啓発や新しいチャレンジに積極的になる傾向があり、この成長志向は、組織全体の能力向上と革新性の基盤となります。

人材の成長には、公式な研修プログラムだけでなく、日常業務における挑戦的な機会や、上司・同僚からのフィードバック、異なる部署や役割の経験など、様々な要素が寄与します。特に重要なのは「成長のための心理的安全性」であり、失敗を恐れずに挑戦できる環境が整っていることです。

メリット4:新しいビジネスが生まれる

働きがいのある職場環境は、イノベーションや新規事業創出の基盤となります。従業員が心理的安全性を感じ、自由に意見やアイデアを出し合える文化があると、既存の枠組みにとらわれない発想が生まれやすくなり、異なる専門性や視点を持つ従業員同士の交流が活発な組織では、分野を横断した新たな価値創造が起こりやすくなります。

イノベーションの源泉として重要なのは「多様性」と「対話」です。様々なバックグラウンドや考え方を持つ人材が、オープンに対話できる環境があれば、従来にない組み合わせや発想が生まれる可能性が高まります。部署の壁や階層の壁を越えたコミュニケーションが、新しいビジネスのタネを育てると言えるでしょう。

メリット5:新しいアイデアや技術が生まれる

働きがいのある職場環境では、日常業務の改善から画期的な技術革新まで、様々なレベルでの創造的活動が活発化します。従業員が自分の仕事に主体性と責任感を持ち、より良い方法を常に模索する文化があれば、継続的な改善とイノベーションが組織全体に浸透するでしょう。

創造性を促進する要素として、「時間的余裕」と「心理的安全性」が特に重要。常に目の前の業務に追われ、思考する余裕がない状態では、創造的なアイデアは生まれにくくなります。Google社の「20%ルール」(勤務時間の20%を自由な研究開発に充てる制度)のように、業務外の創造的活動を奨励する仕組みも効果的です。

社内イベントから生まれるイノベーションの事例

社内イベントは、日常業務の枠を超えた発想や部署間の協働を促進し、新たなアイデアや技術の誕生につながります。効果的なイベント事例をいくつか見ていきましょう。

  • アイデアソン・ハッカソン:特定のテーマや課題に対して、短期集中でアイデア出しから試作までを行うイベント
  • クロスファンクショナルワークショップ:異なる部署のメンバーが協働して課題解決に取り組むワークショップ

職場の働きがいを高める方法

働きがいのある職場づくりは、一朝一夕に実現するものではなく、様々な要素を組み合わせた継続的な取り組みが必要です。ここでは、総務・人事担当者が具体的に実施できる施策について、実践的な方法をご紹介します。

働きがいのある職場とは_イメージ

方法1:仕事の意義と重要性を社員に共有する

従業員が自分の仕事の意義や全体における位置づけを理解することは、働きがいの基盤。単に「何をするか」だけでなく、「なぜそれが重要なのか」を理解することで、仕事への取り組み方が大きく変わります。経営理念や企業のビジョンと、個々の業務がどのようにつながっているかを明確に示すことが重要です。

全社集会やビジョン共有会の効果的な実施方法

全社集会やビジョン共有会は、会社の方向性や価値観を全社員で共有する重要な機会。形式的なプレゼンテーションに終わらせず、心に響く体験として設計することが重要です。

全社集会やビジョン共有会の効果的な実施方法について、以下に具体例を挙げます。

  • ストーリーテリングを活用する:数字やデータだけでなく、具体的なストーリーや事例を通じて伝えることで、抽象的な理念を身近に感じられるようにします。顧客からの感謝の声や、社員の働きが実際にどのような変化をもたらしたかなど、感情に訴える内容を含めることが効果的です。
  • 双方向のコミュニケーションを設ける:一方的な情報提供ではなく、質疑応答やグループディスカッションの時間を設け、参加者が自分の言葉で考え、発言する機会を作ります。特に、「この理念やビジョンが自分の仕事にどう関わるか」を考える時間は重要です。

NEO FLAG.では、クライアント企業の理念やビジョンを効果的に伝えるための全社イベントをプロデュースしています。

方法2:人材の適切な配置(適材適所)

従業員の能力や特性を適切に把握し、それぞれの強みを発揮できるポジションに配置することは、働きがい向上の基本的な要素。自分の強みや関心が活かせる仕事に取り組むことで、従業員は自然と高いパフォーマンスを発揮し、達成感や成長を実感できます。逆に、適性とかけ離れた業務では、努力しても成果が出にくく、モチベーションの低下につながりかねません。

適材適所の人材配置のためには、従業員の能力や適性を客観的に評価する仕組みが必要。定期的な能力評価や面談、キャリア志向の把握など、多角的な情報収集が重要です。

また、ジョブローテーションや一時的なプロジェクト参加などを通じて、様々な業務を経験させることで、本人も気づいていなかった適性や才能が見つかることもあります。

方法3:研修を充実させる(知識習得、技術向上)

従業員の成長を支援する充実した研修制度は、働きがい向上の重要な要素。単なるスキル習得の場としてだけでなく、自己成長を実感し、キャリア展望を広げる機会として、研修を位置づけることが重要です。効果的な研修は、業務に直結する実践的な内容と、長期的な成長に寄与する発展的な内容のバランスが取れています。

研修と食事を組み合わせたハイブリッド型イベントの効果

研修と食事を組み合わせたハイブリッド型イベントは、学びの効果を高めるとともに、参加者間の交流を促進し、より記憶に残る体験を創出します。食事の時間を単なる休憩ではなく、研修の一部として戦略的に活用することが重要です。

研修と食事を組み合わせたイベントの効果について、以下に具体例を挙げます。

  • 朝食セミナー形式:朝の時間帯に軽食とともに行うコンパクトな研修です。脳が活性化している朝の時間帯を活用し、1日の業務前に新しい知識やアイデアをインプットします。
  • ランチ&ラーン:昼食時間を活用した学習セッションです。日中の限られた時間を有効活用でき、気軽に参加できるメリットがあります。

方法4:社内コミュニケーション活性化

活発で健全な社内コミュニケーションは、働きがいのある職場の基盤。情報や知識の共有だけでなく、信頼関係の構築や帰属意識の醸成においても、コミュニケーションの質と量は決定的な役割を果たします。

特に近年は、リモートワークの普及により、意識的にコミュニケーションの機会を設計することの重要性が高まっていると言えるでしょう。

部署間交流を促進する社内イベントのアイデア

部署間の壁を越えた交流は、組織の縦割り構造を緩和し、情報共有や協働の基盤を作ります。以下に、部署間交流を促進する社内イベントのアイデアを紹介します。

  • 部署紹介リレー:毎月一つの部署が、自分たちの仕事内容や最近の取り組み、課題などを紹介するイベントです。他部署からの質問や提案を受け付けることで、相互理解と協力関係の構築につながります。
  • クロスファンクショナルプロジェクト発表会:複数部署にまたがるプロジェクトの成果を全社に共有する場です。異なる専門性を持つメンバーがどのように協働したかを共有することで、今後の部署間協力のモデルケースとなります。

リモートワーク時代におけるオンラインイベントの成功例

リモートワークが広がる中、オンラインでの効果的なコミュニケーション方法が求められています。以下に、成功事例をいくつか紹介します。

  • バーチャル朝会・夕会:短時間の定例ミーティングで、業務に関する情報共有だけでなく、簡単な雑談や「今日のハイライト」など、チームの一体感を醸成する要素を含めます。
  • オンライン懇親会:各自がリモートワーク先で食事をしながら交流するオンライン懇親会です。業務の話題は最小限に抑え、プライベートな話題や趣味の共有など、人間関係構築を重視します。

方法5:福利厚生の充実化

福利厚生の充実は、従業員の生活の質向上と、会社への信頼感・帰属意識の醸成に寄与します。単に法定福利を満たすだけでなく、従業員のニーズや価値観を反映した独自の福利厚生制度が、働きがいのある職場づくりには重要。

近年は、多様な働き方やライフスタイルに対応した柔軟な制度設計が求められています。

質の高い社内食事会・ケータリングがもたらす効果

社内での食事提供は、単なる栄養補給の場を超えた、多面的な効果をもたらします。特に質の高い食事体験は、従業員満足度の向上や組織文化の醸成に大きく貢献するでしょう。

質の高い社内食事会・ケータリングがもたらす効果について、以下に具体例を挙げます。

  • 従業員のウェルビーイング向上:栄養バランスの取れた質の高い食事は、従業員の健康維持・向上に直接寄与します。特に忙しい業務中でも、手軽に健康的な食事にアクセスできることは、長期的な健康管理の観点から重要です。
  • コミュニケーションと文化の醸成:共に食事をする時間は、自然な交流が生まれる貴重な機会です。特に普段は接点の少ない部署間や役職間で、食事を通じた対等なコミュニケーションが可能になります。

方法6:労働環境の整備

物理的・制度的な労働環境の整備は、働きがいの基盤となる「働きやすさ」を支える重要な要素。適切な設備や動線、照明・温度などの環境要因、そして柔軟な勤務制度や適切な業務量の設定など、多面的なアプローチが必要です。特に近年は、オフィスワークとリモートワークのハイブリッド環境の最適化が課題となっています。

労働環境の整備において重要なのは、「標準化」と「カスタマイズ」のバランス。基本的な快適性や安全性は全社員に平等に提供しつつ、個々の業務特性や個人の事情に応じた柔軟性も確保することが理想的。また、環境整備においては従業員の声を積極的に取り入れ、実際のニーズに基づいた改善を行うことが効果的です。

働きがいは従業員満足度調査やES調査で測定可能

職場の働きがいや従業員エンゲージメントは、適切な調査・分析によって可視化し、改善につなげることが可能。定性的な印象や感覚だけでなく、定量的なデータに基づいたアプローチが、効果的な施策立案と評価には不可欠です。

従業員満足度調査

従業員満足度調査(Employee Satisfaction Survey)は、従業員が職場環境や待遇、業務内容などにどの程度満足しているかを測定する調査。主に、労働条件、職場環境、人間関係、評価制度、成長機会など、様々な側面について質問し、従業員の満足・不満足要因を特定します。

従業員満足度調査の特徴は、比較的具体的で目に見える要素(給与・福利厚生・作業環境など)に焦点を当てることが多い点です。これにより、特定の改善ポイントを明確に把握しやすいメリットがあります。一方、満足していることと、積極的に貢献する意欲があることは必ずしも一致しないため、エンゲージメントの全体像を把握するには不十分な面もあります。

ES調査

ES調査(Employee Satisfaction Survey)は、従業員の満足度を測定する調査手法で、上記の従業員満足度調査と同義で使用されることが一般的。しかし、近年ではよりフォーカスを絞ったバージョンとして、特定のテーマや部門に特化したES調査も増えています。

ES調査の実施において重要なのは、単に実施すること自体が目的化せず、結果を実際の改善につなげるプロセスを確立すること。そのためには、経営層の本気度と、調査結果に基づいた具体的なアクションプランの策定・実行が不可欠です。

イベント前後での効果測定の方法

社内イベントやケータリングサービスの効果を測定するには、イベント前後での変化を捉えることが重要。適切な効果測定により、投資対効果の検証や今後の改善につなげることができます。

イベント前後での効果測定の方法について、以下に具体例を挙げます。

  • 事前・事後アンケートの実施:同じ質問項目でイベント前後のアンケートを実施し、意識や理解度の変化を数値化。例えば「チームワークに対する満足度」や「他部署との協力関係の評価」などの項目を5段階評価で比較します。
  • 行動変容の観察と記録:イベント後の行動や業務パターンの変化を観察・記録。例えば、部署間ミーティングの頻度増加や、自発的な協力体制の構築などの具体的な変化を把握します。

働きがいのある職場を作るための取り組み事例

理論や方法論だけでなく、実際の企業事例から学ぶことも重要。ここでは、働きがいのある職場づくりに成功している企業の具体的な取り組みを紹介します。

事例1:株式会社ウェザーニュース

株式会社ウェザーニュースは、働きがいのある職場を実現するために、多岐にわたる取り組みを行っています。

  1. 働きがい認定企業
    ウェザーニュースは「働きがい認定企業」として評価されています。この認定は、Great Place to Work® Instituteによる調査に基づき、従業員の意識や職場環境の質を測定した結果に基づいており、これにより、従業員の満足度や労働環境の改善が図られています。
  2. ダイバーシティとインクルージョン
    同社では、多様な価値観を尊重し、従業員が自分のライフスタイルに合わせて柔軟に働ける環境を提供。特に、ライフイベントに応じた働き方の選択が可能であり、これは従業員の満足度を向上させる要因とされています。
  3. 内部コミュニケーションの促進
    職場内部でのオープンなコミュニケーションを推進するため、定期的なフィードバックや意見交換の場を設定。これにより、従業員が自分の意見を自由に表現できる環境が整います。
  4. 社会貢献活動への参加
    ウェザーニュースは、社会貢献の一環として防災活動や地域支援に積極的に参加。従業員は、自らの仕事が社会的な役割を果たしていることを実感でき、働きがいを感じやすくなります。

これらの取り組みは、従業員のモチベーションを高め、企業としての成長に寄与しています。

引用元:https://jp.weathernews.com/news/42025

事例2:日置電機株式会社

電気計測器メーカーの日置電機株式会社は、地方に拠点を置きながらも、高い従業員満足度とグローバルな競争力を両立させている企業です。同社の働きがい向上への取り組みは、「社員が幸せに働ける会社」という経営理念に基づいています。

近年、この企業は3年連続で「働きがい認定企業」として評価されており、人的資本の開示に積極的です。

同社は「ビジョン2030」を策定し、全社員がこのビジョンに基づいて取り組む体制を整えて、社員一人ひとりのニーズに応じたキャリア自律支援を実施し、個々の能力を最大限に引き出すことを重視。これにより、社員は自らのキャリアを主体的に築くことが可能になります。

日置電機は、社員の多様性を尊重し、持てるスキルや特性に応じた役割分担を行っており、特に女性や障がい者の雇用にも力を入れています。

また、企業の文化として人間性の尊重を掲げており、コミュニケーションの活性化を図っており、定期的なフィードバックや意見交換を通じて、社員が安心して意見を表明できる環境作りを行うことが、働きがいを向上させる鍵となっています。

引用元:https://hatarakigai.info/tip/survey/20240927_3577.html

事例3:株式会社コンカー

経費精算システムを提供する株式会社コンカー(SAP Concur)は、働きがいのある職場づくりにおいて特筆すべき取り組みを行っている企業です。同社は「従業員も顧客も大事にする」という理念のもと、社員の自律性とウェルビーイングを重視した施策を展開しています。

  1. フィードバック文化の促進
    コンカーでは「フィードバックし合う文化」を積極的に推進。これは、全社員が相互にフィードバックを行うことによって、個々の成長機会を増やすことを目的としており、社員は上司や同僚だけでなく、他部門のメンバーともフィードバックをし合い、透明性のあるコミュニケーションを図っています。
  2. 環境づくりの工夫
    コンカーの職場環境は「高め合う文化」に基づいており、社員同士の助け合いや感謝の気持ちを大切にしていて、お互いの成長を支援し合うために、様々なイベントや交流活動が定期的に行われています。
  3. 自己開発支援制度
    社員は自分の成長を促進するために「セルフデベロップメント休暇」を取得可能。この制度により、社員は個人のスキル向上のための活動に充てる時間を確保できるようになっています。
  4. ハイブリッドワークの導入
    コンカーでは「Pledge to Flex」という取り組みが導入されており、社員は自分のライフスタイルに合わせて出社日と在宅勤務日を柔軟に選択することが可能です。この柔軟な働き方が、働きやすさと働きがいを高めています。
  5. 毎年の評価と声反映
    株式会社コンカーは、Great Place To Work Institute Japanの「働きがいのある企業」ランキングで7年連続1位を獲得。この評価は、社内での定期的なアンケートやフィードバックに基づいており、社員の声が経営戦略や職場環境の改善に活かされています。
  6. 社員交流プログラムの実施
    コンカーでは、社員同士の交流を促進するための多様なプログラムが実施されていて、具体的には、コミュニケーションランチや社内イベント、趣味を共にする活動(タコティ、タコ巡りなど)を通じて、社員の横のつながりを強化し、会社全体でのコミュニケーションの活性化を図っています。
  7. 組織の健康診断
    「働きがいのある会社」認定へのエントリーは、単なる名誉ではなく、組織の健康状態を確認するためのツールとして活用されています。社員からのフィードバックを基にして、組織が抱える課題を把握し、改善策を講じていて、社員一人ひとりが自身の意見を活かせる環境づくりが進められています。
  8. 教育と研修の充実
    コンカーでは、フィードバックスキルやリーダーシップスキルを高めるための教育制度が整備されていて、フィードバック研修は特に注力されており、全社員が参加することでフィードバックの重要性や効果的なコミュニケーション方法を学ぶ機会が提供されています。

引用元:https://bizx.chatwork.com/case-navi/concur/

事例4:シスコシステムズ

グローバルネットワーク機器大手のシスコシステムズは、世界中で「働きがいのある会社」として高い評価を受けています。同社は「人を中心に据えた文化」を標榜し、多様性・公平性・包括性(DEI)の推進と、社員の成長支援に力を入れています。

  1. 組織文化とエンゲージメントの向上
    シスコは、社員のエンゲージメントを成長戦略の基盤として位置付けています。具体的には、定期的に社員の意見を収集し、それに基づいて組織文化の改善を実施。また、1on1ミーティングを定期的に開催することで、個々のニーズに応じたサポートを提供しています。
  2. フレキシブルな働き方
    シスコは、リモートワークやフレックスタイム制度を導入し、従業員が自分のライフスタイルに合わせた働き方を選択できるよう支援。この方針により、仕事と私生活の両立が促進され、従業員のストレスが軽減されるとともに、生産性の向上に寄与しています。
  3. 社会貢献活動の推進
    カンパニー全体で社会貢献を重要視しており、ボランティア活動を推進。社員は自発的に地域への貢献活動に参加できる機会があり、このような活動はチームビルディングや従業員の満足度向上に役立っています。
  4. LGBTQの尊重
    シスコは多様性を尊重し、LGBTQコミュニティへの理解を深めるためのPRIDEイニシアティブを推進。社員が自分自身をありのままに表現できる環境を整えることで、心理的安全性を確保し、働きがいをさらに高めています。
  5. マインドセットの定着とルールの最小化
    シスコシステムズでは、働きがいの醸成において、マインドセットの定着にも注力。ルールは厳格にするのではなく、最小限に留めることで、社員が自ら考え、行動する環境を整えていて、これにより、社員は自律的に課題解決に取り組むことが奨励され、より高いエンゲージメントを実現しています。
  6. 仕事とパーパスの結びつき
    シスコでは社員が自身の業務と企業のパーパスとのつながりを理解できるよう、キャリアパスワークショップを毎年開催。この取り組みにより、社員は自分の仕事がどのように社会に貢献しているかを実感しやすくなり、こうした活動は、働きがいを高めるだけでなく、企業文化の強化にも寄与しています。

引用元:https://jinjibu.jp/article/detl/tonari/3203/

https://saponet.mynavi.jp/column/detail/tn_romu_t00_interview-workandlife_180912.html

企業は「従業員一人ひとりが働きがいを感じる職場づくり」を促進しよう

働きがいのある職場とは_イメージ

これまで見てきたように、働きがいのある職場づくりは、従業員の幸福度向上だけでなく、企業の持続的成長と競争力強化にも直結する重要な経営課題。単なる福利厚生や待遇改善にとどまらず、企業文化の醸成や人材育成、コミュニケーション活性化など、多面的なアプローチが必要です。

NEO FLAG.は、「働きがいのある職場づくり」のパートナーとして、総務・人事担当者の皆様の業務負担を軽減しながら、質の高い社内イベントや取り組みを実現するサポート。単なるイベント実施にとどまらず、組織課題の可視化から効果測定、次の施策提案までを含めた包括的なアプローチにより、真の「働きがい」向上に貢献します。

オンライン・オフライン・ハイブリッドなど、あらゆる形態のイベント設計と運営の専門知識を活かし、社内コミュニケーションの活性化、企業文化の醸成、従業員エンゲージメントの向上など、組織の中核的課題の解決を支援します。

特に、質の高いケータリングサービスとの組み合わせにより、五感に訴える記憶に残るイベント体験を創出し、参加者の満足度と企画の効果を最大化します。

働きがいのある職場づくりは、一朝一夕に実現するものではありません。しかし、戦略的なアプローチと継続的な取り組みにより、従業員と企業がともに成長する好循環を生み出すことができます。NEO FLAG.は、そのプロセスをプロフェッショナルな視点からサポートし、クライアント企業の持続的な成長と競争力強化に貢献します。

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当社は、料理・イベント企画等でさまざまな形式の社内イベントに携わってまいりました。その数はオンライン・オフライン合わせて10000社以上に上ります(2022年7月現在)

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プロが解説・社内コミュニケーションを円滑にする目標設定例

社内コミュニケーション円滑化の目標設定
社内コミュニケーション円滑化の目標設定

こんにちは!NEO FLAG.です。

近年、働き方の多様化に伴い、社内コミュニケーションの重要性が高まっています。しかし、「コミュニケーションを活性化したい」という漠然とした目標だけでは、具体的な施策を展開することは困難です。本記事では、社内コミュニケーションの目標設定の方法から、具体的な施策の展開方法、さらには成功事例まで、実践的な情報をご紹介します。特に、イベントやケータリングを活用した効果的なコミュニケーション施策についても詳しく解説していきますので、社内のコミュニケーション改善にお悩みの方はぜひ最後までお読みください。

社内コミュニケーションの目標とは

社内コミュニケーション円滑化の目標設定_イメージ

社内コミュニケーションの目標とは、組織内での情報共有や人間関係の構築に関する具体的な到達点を示すもの。単に「コミュニケーションを良くする」という漠然とした目標ではなく、測定可能で具体的な指標を設定することが重要です。

例えば、

「四半期ごとの部署間交流会の実施回数を3回以上にする」

「社内アンケートでのコミュニケーション満足度を80%以上にする」

といった具体的な数値目標を立てることで、施策の効果を正確に測定することができます。

また、目標設定の際には、現状の課題を適切に把握し、組織の規模や文化に合わせた実現可能な目標を設定することが成功への鍵となるでしょう。

社内コミュニケーションを活性化する重要性

社内コミュニケーションの活性化は、現代のビジネス環境において非常に重要な課題。 特に、リモートワークの普及やハイブリッドワークの導入により、従来の対面でのコミュニケーションが減少している中、意図的にコミュニケーションの機会を創出することが求められています。

厚生労働省の調査によれば、職場での人間関係の悩みが離職理由の上位に挙げられており、適切なコミュニケーション施策の実施は、人材の定着率向上にも直結します。また、部署間の情報共有を促進することで、業務の効率化やイノベーションの創出にもつながるでしょう。

NEO FLAG.では、こうした課題に対して、オンライン・オフラインを組み合わせた効果的なイベント企画を提案しています。

社内コミュニケーションの目標設定を行うメリット

社内コミュニケーション円滑化の目標設定_メリット

では次に、社内コミュニケーションの目標設定を行うメリットをご紹介します。

メリット1:場当たり的な対応が減り、より効果的な対策をとることができる

目標設定を行うことで、社内コミュニケーションの改善に向けた取り組みが体系化され、計画的な施策の実施が可能になります。

例えば、「月1回以上の部署間交流会の実施」という具体的な目標があれば、年間スケジュールの中で適切なタイミングでのイベント開催を計画可能。また、「参加率80%以上」といった数値目標があることで、参加を促進するための具体的な施策(ケータリングの活用やオンライン参加オプションの提供など)を事前に検討することができます。

これにより、突発的なイベント開催や効果測定が不明確な施策の実施を避け、より戦略的なアプローチが可能となるでしょう。

メリット2:社内での目標の共有により、社員への協力を仰ぎやすい

明確な目標が設定されることで、その意義や重要性を社員全体で共有しやすくなります。 具体的な目標を立てた企業では、以下のような効果が見られるそうです。

  • 目的が明確なため、部門長からの協力が得やすくなった
  • 具体的な数値目標があることで、進捗管理がしやすくなった
  • 社員からの自発的な改善提案が増加した

特に、イベントの企画・運営においては、事前に目標を共有することで、より多くの社員の積極的な参加を促すことが可能。

NEO FLAG.では、目標達成に向けたイベント企画から実施後のフィードバック収集まで、一貫したサポートを提供しています。

社内コミュニケーションを円滑にすることによって得られるメリット

では次に、社内コミュニケーションを円滑にすることによって得ることが可能なメリットについて見ていきましょう。

メリット1:人材の定着率アップが期待できる

厚生労働省の「令和4年度雇用動向調査」によると、転職理由の上位に「職場の人間関係」が挙げられています。

円滑な社内コミュニケーションは、この課題を直接的に改善する効果があるでしょう。

引用元:https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/23-2/index.html

具体的には、以下のような社内コミュニケーション施策の取り組みが効果的です。

  • 定期的な部署間交流会の開催
    →同じ会社でも接点の少ない部署間の理解促進
  • カジュアルなランチミーティングの実施
    →普段の会議では出ない本音の意見交換が可能
  • オンライン・オフラインのハイブリッド懇親会
    →働き方に関係なく全員が参加できる環境づくり

メリット2:生産性の向上につながる

円滑なコミュニケーションは、業務効率の向上に直結します。例えば、部署間の情報共有がスムーズになることで、重複作業の削減や意思決定の迅速化が実現できるでしょう。

実際の事例として、

  • チーム間の定期的な情報共有会議の設置により、プロジェクトの進捗遅延が30%減少
  • 部門横断的な課題解決ワークショップの実施で、業務改善提案が2倍に増加
  • オンラインツールを活用した日常的な情報交換により、会議時間が平均20%削減

引用元:https://neodining-catering.com/column/officecommunication_seiko_jirei/

メリット3:社員のモチベーション維持につながる

良好なコミュニケーション環境は、社員の働きがいに大きな影響を与えます。特に、ハイブリッドワークが一般化した現在、オンライン・オフラインの両方でのコミュニケーション施策が重要。

NEO FLAG.では、以下のような施策を提案しています。

  1. ハイブリッド型社内イベントの企画・運営
    ・オフィス組とリモートワーク組が同時に参加できるケータリングパーティー
    ・オンライン参加者も一体感を感じられるチーム対抗ゲーム大会
  2. 定期的なコミュニケーション機会の創出
    ・月1回のバーチャルランチ会
    ・四半期ごとの部所管交流会

このような施策により、社員の帰属意識が高まり、モチベーションの維持・向上につながっています。

社内コミュニケーションの目標設定を円滑にするために効果的な手順

社内コミュニケーション円滑化の目標設定_5step

では次に、社内コミュニケーションの目標設定を行うメリットをご紹介します。

手順1:円滑な社内コミュニケーションを阻害する要因や課題を明確にする

効果的な目標設定のためには、まず現状の課題を正確に把握することが重要です。

以下のような方法で課題を可視化していきましょう。

  1. 社内アンケートの実施
    ・コミュニケーションの頻度に関する満足度
    ・部署間の情報共有に関する課題
    ・希望するコミュニケーション方法
  2. 1on1やグループインタビューの実施
    ・具体的な課題や改善要望のヒアリング
    ・部門ごとの特有の問題点の把握
  3. 客観的なデータの収集
    ・社内イベントの参加率
    ・会議の頻度と所要時間
    ・部署間のコラボレーション案件数

手順2:具体的な目標を設定する

課題が明確になったら、SMART基準(Specific:具体的、Measurable:測定可能、Achievable:達成可能、Relevant:関連性、Time-bound:期限付き)に基づいて目標を設定します。

例えば、

具体的な目標設定例:

  • 「四半期ごとの部署間交流会の参加率を80%以上にする」
  • 「月1回以上のオンライン懇親会を実施し、社員満足度を90%以上にする」
  • 「年2回の全社イベントでの部署間コミュニケーション満足度を前年比10%向上させる」

手順3:立てた目標を達成するための手段を検討する

目標が設定できたら、次に目標達成のための具体的な施策を検討します。

オンライン・オフライン施策の例:

  1. ハイブリッド型イベント
    ・バーチャル出席者も参加できる社内運動会
    ・オンライン・オフライン同時開催の食事会
  2. 定期的なコミュニケーション機会
    ・部署間クロストーク
    ・カジュアルなランチミーティング
  3. チームビルディング活動
    ・オンラインチーム対抗クイズ大会
    ・ハイブリッド型ワークショップ

手順4:検討した手段を実際に実践する

計画した施策を実行に移す際は、以下のポイントに注意が必要です。

  1. 実施時期の最適化
    ・業務の繁忙期を避ける
    ・参加しやすい時間帯の選定
  2. 参加促進施策の実施
    ・魅力的なケータリングメニューの提供
    ・オンライン参加オプションの用意
  3. 円滑な運営のための準備
    ・事前の役割分担の明確化
    ・必要な機材・設備の確認

手順5:実践した手段で得られた結果を評価・分析して繰り返す

実施した施策の効果を測定し、PDCAサイクルを回すことが重要です。

評価・分析のポイント:

  1. 定量的な評価
    ・参加率の測定
    ・アンケートスコアの分析
    ・コミュニケーション満足度の変化
  2. 定性的な評価
    ・参加者からのフィードバック収集
    ・改善提案の募集
    ・現場の声の集約
  3. 改善点の特定と次回への反映
    ・成功要因の分析
    ・課題点の洗い出し
    ・新しい施策のアイディア出し

KPIによる目標達成率の見える化も効果的

社内コミュニケーションの改善を継続的に進めるためには、適切なKPIを設定し、目標達成度を定期的に測定することが重要です。

以下に、社内コミュニケーションに関する主要なKPIとその測定方法について、以下にまとめました。

  1. イベント参加率に関するKPI
    ・社内イベントへの参加率(e.g. 目標:80%以上)
    ・部署間交流会への継続参加率(e.g. 目標:70%以上)
    ・オンライン・オフライン参加者の比率バランス(e.g. 目標:4:6)
  2. コミュニケーション満足度に関するKPI
    ・社内コミュニケーション満足度調査スコア(e.g. 目標:4.0/5.0以上)
    ・部署間情報共有に対する満足度(e.g. 目標:75%以上)
    ・イベント満足度調査スコア(e.g. 目標:85%以上)
  3. コミュニケーション頻度に関するKPI
    ・部署間ミーティングの実施回数(e.g. 目標:月2回以上)
    ・社内交流イベントの開催頻度(e.g. 目標:四半期に1回以上)
    ・カジュアルな交流機会の創出数(e.g. 目標:月1回以上)

社内コミュニケーションの目標設定の具体例

社内コミュニケーション円滑化の目標設定_具体例

では、次に効果的な社内コミュニケーションを実現するための具体的な目標設定例をご紹介します。

これらはNEO FLAG.がサポートしてきた多くの企業様の経験を基に、特に効果が高かった施策をまとめたものです。

定期的なイベント開催による目標設定例

社内コミュニケーション活性化の具体的な取り組みとして、定期的なイベント開催は効果的な手段。

特に、ハイブリッドワークが一般的となった現在、オンライン・オフライン双方に対応したイベント設計が重要となっています。

具体的な目標設定例:

  1. 四半期ごとの全社交流会
    ・参加率目標:85%以上
    ・満足度目標:4.5/5.0以上
    ・実施形式:ハイブリッド型(オフライン+オンライン中継)
    ・内容例:NEO FLAG.のケータリングを活用したランチミーティング形式
  2. 月例部署間交流会
    ・参加率目標:各部署から最低3名以上
    ・コミュニケーション創出件数:1人あたり3件以上
    ・実施形式:完全オンラインまたはハイブリッド
    ・内容例:バーチャル社員食堂でのランチ交流会

ケータリングを活用した社内交流の促進例

社内コミュニケーション円滑化の目標設定_ケータリング

食事を共にすることは、最も自然なコミュニケーションの機会の創出。

以下に、NEO FLAG.のケータリングサービス「NEO DINING.」を活用した具体的な目標設定をご紹介します。

  1. ランチタイムコミュニケーション促進プログラム
    ・週1回の「シャッフルランチ」開催(異なる部署のメンバーとランチ)
    ・参加率目標:部署ごとに月間60%以上
    ・成果指標:新規コラボレーション案件の創出数
  2. 食事を通じた部門間交流の活性化
    ・月1回の「フードコミュニケーション」デー設定
    ・参加者アンケートでの満足度目標:90%以上
    ・部署間の情報共有度向上目標:前年比20%増

オンライン・オフラインのハイブリッド施策例

ハイブリッドワーク環境下での効果的なコミュニケーション促進のため、以下のような目標設定が有効です。

  1. バーチャルオフィス活用プログラム
    ・日常的なコミュニケーション頻度:1日3回以上
    ・オンライン上での雑談時間確保:1日30分
    ・チーム間の情報共有ミーティング:週1回以上
  2. ハイブリッド型イベントの定例化
    ・月1回の全社オンラインモーニングミーティング
     ・参加率目標:90%以上
    ・四半期ごとのハイブリッド懇親会
     ・オンライン・オフライン参加者の比率:4:6
     ・コミュニケーション創出数:1人あたり5件以上

これらの施策は、NEO FLAG.の専門スタッフがご要望に応じてカスタマイズし、企画から運営までトータルでサポートいたします。

社内コミュニケーションの設定目標を達成するために押さえておきたいポイント

社内コミュニケーションの目標を効果的に達成するためには、いくつかの重要なポイントを押さえる必要があります。
ここでは、NEO FLAG.が数多くの企業様の社内イベントをサポートしてきた経験から、特に重要と考える社内コミュニケーション活性化施策実施時のポイントについてご説明していきましょう。

社内コミュニケーション円滑化の目標設定_イメージ

イベント実施時の効果測定方法

効果的な社内コミュニケーション施策を実施するためには、適切な効果測定が不可欠。

NEO FLAG.では、以下のような効果測定の手法を提案しています。

  1. 定量的な測定指標
    ・イベント参加率の追跡
    ・アンケートによる満足度スコア
    ・部署間コラボレーション案件数の変化
    ・コミュニケーション頻度の測定
  2. 定性的な評価方法
    ・参加者フィードバックの収集と分析
    ・部署長へのインタビュー調査
    ・自由記述形式のアンケート実施

継続的な取り組みにするためのポイント

一過性のイベントではなく、継続的な取り組みとするために必要な要素は以下の通り。

  1. 組織的なサポート体制
    ・経営層からの支援獲得
    ・各部署のキーパーソン設定
    ・予算の適切な配分と管理
  2. PDCAサイクルの確立
    ・定期的な効果測定
    ・改善点の特定と対策立案
    ・次回施策への反映
  3. 参加者のモチベーション維持
    ・成功事例の共有
    ・表彰制度の導入
    ・定期的なフィードバックの実施

社内コミュニケーションの目標設定による実際の成功例

ここでは、実際に社内コミュニケーションの改善に成功した企業の具体的な事例をご紹介。

それぞれの企業が設定した目標と、その達成に向けてどのような取り組みを行い、どのような成果を上げたのかを詳しく見ていきましょう。

これらの事例は、貴社での取り組みを検討する際の参考として活用いただけます。

成功事例1:店舗間会議|TSUTAYA STORES

全国展開する書店チェーンTSUTAYAでは、店舗間のコミュニケーション強化を目的とした定期的なオンライン会議を実施しています。特に注目すべき点は以下の通りです。

  1. 実施内容
    ・月1回の店舗管理者オンラインミーティング
    ・四半期ごとの合同研修会
    ・年2回の全店舗参加型イベント
  2. 達成された成果
    ・店舗間の有料事例共有による売上向上
    ・従業員の離職率低下
    ・店舗間の協力体制強化

成功事例2:ウォーキングミーティング|株式会社ぐるなび

ぐるなびでは、従来の会議室での打ち合わせに加えて、「ウォーキングミーティング」を導入し、コミュニケーションの活性化を図りました。

  1. 施策のポイント
    ・1日1回以上のウォーキングミーティング推奨
    ・歩きながらのカジュアルな意見交換
    ・健康増進との両立
  2. 実現された効果
    ・会議時間の効率化(平均30%削減)
    ・社員間の心理的障壁低下
    ・新規アイデアの創出増加

成功事例3:仕事Bar|サイボウズ株式会社

サイボウズでは、オンラインとオフラインを組み合わせた「仕事Bar」という独自のコミュニケーション施策を展開しています。

  1. 取り組みの特徴
    ・バーチャル飲み会スペースの常設
    ・定期的なケータリング付きハイブリッド懇親会
    ・部署を超えた自由な参加形式
  2. 得られた成果
    ・部署間コラボレーションの増加
    ・リモートワーカーの孤立感解消
    ・新規プロジェクト立ち上げ数の増加

これらの事例から学べる重要なポイントとして、NEO FLAG.では以下のような要素を取り入れたイベント企画をご提案しています。

  • オンライン・オフラインのシームレスな統合
  • 食事を通じたナチュラルなコミュニケーション促進
  • 継続的な実施を可能にする運営サポート

社内コミュニケーションの目標設定は実践と効果の分析を繰り返しながら施策を行うことが重要

社内コミュニケーション円滑化の目標設定_イメージ

社内コミュニケーションの改善は、一度の施策で完結するものではありません。

継続的な取り組みと、効果測定に基づく改善の積み重ねが、成功への鍵となります。

特に重要なのは以下の3つのポイント。

  1. 具体的な目標数値の設定と測定
    現状把握から始まり、具体的なKPIを設定し、定期的に進捗を確認することが重要。
    単なる「コミュニケーション活性化」という抽象的な目標ではなく、「四半期ごとの部署間交流会の参加率80%以上」といった明確な目標設定が効果的です。
  2. オンライン・オフラインの適切な組み合わせ
    ハイブリッドワークが一般化した現在、対面とオンラインそれぞれの特性を活かした施策の展開が求められるでしょう。NEO FLAG.では、両者の良さを最大限に引き出すイベント企画をご提案しています。
  3. 食事を通じたコミュニケーションの活用
    会議室での形式的な交流だけでなく、食事を共にすることで生まれる自然な会話の機会を大切にすることが、継続的なコミュニケーション改善につながります。

これらの要素を組み合わせた効果的な社内コミュニケーション施策の実現には、専門的なノウハウと経験が必要。

NEO FLAG.では、企画立案から実施、効果測定まで、一貫してサポートさせていただきます。まずは、貴社の課題やご要望についてお気軽にご相談ください。

【ダウンロードOK】社内イベントやコミュニケーション活性化に役立つ資料も無料配布!

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企業の福利厚生ランキング2024

企業の福利厚生ランキング
企業の福利厚生ランキング

こんにちは!NEO FLAG.です。

近年、企業における福利厚生の重要性が増しています。従業員の働きがいやワークライフバランスの向上、さらには企業の競争力強化まで、福利厚生は様々な効果をもたらします。特に、コロナ禍以降は従来型の福利厚生に加えて、オンラインを活用した新しい形の福利厚生も注目を集めています。

今回は、人事・総務担当者の皆様に向けて、最新の福利厚生ランキングや効果的な導入方法、さらには社内イベントを活用した独自の福利厚生の作り方まで、詳しくご紹介していきます。

福利厚生が整っていない企業で長く働くことは難しい

企業の福利厚生ランキング_退職

従業員の定着率を高め、優秀な人材を確保するためには、充実した福利厚生制度が不可欠。

実際に、福利厚生の満足度と従業員の定着率には強い相関関係があることが、様々な調査で明らかになっています。

企業の離職率の福利厚生の関係性

厚生労働省の調査によると、福利厚生制度が充実している企業は、そうでない企業と比較して平均離職率が約15%低いという結果が出ています。

特に、入社3年以内の若手社員の定着率に大きな差が見られます。福利厚生が整っていない企業では、優秀な人材が早期に退職してしまうリスクが高く、結果として採用コストの増加や業務効率の低下につながってしまいます。

引用元:https://gift.jimo.co.jp/contents/blog-story/032/

離職率との関係

企業規模別の調査データを見ると、以下のような特徴が見られます。

  • 福利厚生が充実している大手企業:平均離職率 8.3%
  • 福利厚生が限定的な中小企業:平均離職率 14.7%
  • 福利厚生制度がほとんどない企業:平均離職率 23.2%

従業員満足度への影響

一般社団法人日本能率協会の調査では、福利厚生の充実度と従業員満足度には明確な相関関係があることが示されています。
特に、柔軟な働き方を支援する制度や、心身の健康をサポートする制度の有無が、従業員満足度に大きな影響を与えていると言えるでしょう。

引用元:https://jmar-im.com/column_es/es2409/

従業員満足度との相関性

従業員満足度の調査から、以下のような傾向が明らかになっています。

  • 福利厚生制度の利用実績がある従業員:満足度80%以上
  • 福利厚生制度を知っているが未利用の従業員:満足度60%程度
  • 福利厚生制度を知らない、または利用できない従業員:満足度40%以下

福利厚生を充実させることによる企業側のメリット

企業の福利厚生ランキング_企業メリット

福利厚生の充実は、企業にとって単なるコストではなく、重要な投資。

実際に、適切な福利厚生制度を導入している企業では、様々なポジティブな効果が報告されています。

メリット1:優秀な人材の確保に繋げることができる

就職・転職活動において、福利厚生の充実度は求職者の企業選択における重要な判断基準。

リクルートキャリアの調査によると、求職者の約75%が「福利厚生の内容」を重視しており、特に20-30代の若手人材では、その割合が85%以上に達します。

具体的な事例として、

  1. IT企業A社の場合
    ・福利厚生制度改革後の応募数:前年比180%増
    ・内定承諾率:15%向上
    ・特に好評だった制度:リモートワーク制度、育児支援制度
  2. 製造業B社の場合
    ・福利厚生制度改革後の応募数:前年比150%増
    ・若手社員(25-35歳)の採用数:2倍に増加
    ・特に効果的だった制度:資格取得支援制度、住宅手当

引用元:https://career-research.mynavi.jp/column/20230707_53771/

メリット2:業績の改善に繋げることができる

福利厚生の充実は、従業員の生産性向上や業務効率化にも大きく貢献します。

経済産業省の「健康経営度調査」によると、福利厚生制度が充実している企業は、そうでない企業と比較して、従業員一人当たりの労働生産性が平均で1.6倍高いという結果も。

具体的な改善事例:

  1. サービス業C社
    ・社内イベント(NEO FLAG.のケータリングサービスを活用)を定期開催
    ・チーム間コミュニケーションが活性化
    ・部署横断的なプロジェクト成功率が35%向上
    ・年間売上高:前年比123%達成
  2. 小売業D社
    ・従業員の健康管理支援制度を強化
    ・病欠率が前年比45%減少
    ・残業時間が月平均6時間減少
    ・接客評価スコアが15%向上

引用元:https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/downloadfiles/kenkokeiei_gaiyo.pdf

メリット3:節税対策になる

適切に設計された福利厚生制度は、企業の税務対策としても効果的。法人税法上、福利厚生費の多くは損金算入が可能で、企業の税負担を軽減できます。

主な税制上のメリット:

  1. 社内イベント関連
    ・社内行事費用(NEO FLAG.のイベント企画等):1人年間5,000円まで非課税
    ・社内の食事会や懇親会:1回につき5,000円まで損金算入可能
    ・オンライン飲み会の費用:通信費として全額損金算入可能
  2. 従業員支援関連
    ・資格取得支援:全額損金算入可能
    ・慶弔見舞金:一定額まで非課税
    ・健康診断費用:全額損金算入可能

メリット4:従業員を大切にしているという企業ブランディングになる

充実した福利厚生は、企業の評判や採用ブランドの向上にも大きく寄与するはず。

インターネット広告代理店の調査によると、「働きやすい企業」として評価される要因の約40%が福利厚生に関連しているといわれています。

企業ブランディング成功例:

  1. IT企業E社
    ・オリジナリティのある福利厚生制度を導入
    ・SNSでの企業文化発信に成功
    ・採用サイトのPV数:前年比3倍に増加
    ・就職人気ランキング:業界内で20位上昇
  2. 建設会社F社
    ・働き方改革と連動した福利厚生制度を導入
    ・業界紙での取材機会が増加
    ・新卒応募者の質が向上(総合職の平均偏差値が5ポイント上昇)
    ・企業イメージ調査での「働きやすさ」評価:業界2位に上昇

引用元:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000110996.html

福利厚生が整っている会社で働く従業員側のメリット

企業の福利厚生ランキング_従業員メリット

充実した福利厚生制度は、従業員の皆様の働き方や生活の質に対して大きな影響を与えるでしょう。

特に近年は、従来の金銭的な支援だけでなく、心身の健康や自己実現をサポートする制度まで、福利厚生の範囲が広がっています。

メリット1:モチベーションを落とさず働ける

充実した福利厚生制度は、従業員のモチベーション維持・向上に大きく貢献します。特に、職場での人間関係構築や心身の健康管理をサポートする制度は、働く意欲の向上に効果的。

具体例として、

  1. IT企業での取り組み
    ・月1回のオンライン懇親会開催(NEO FLAG.のケータリングを活用)
    ・チーム対抗のeスポーツ大会実施
    ・結果:従業員エンゲージメントスコアが25%向上
  2. 製造業での事例
    ・四半期ごとの達成祝賀会開催
    ・部署間交流イベントの定期開催
    ・結果:従業員満足度調査で「職場の人間関係」項目が30%改善

メリット2:ワークライフバランスが整うことで私生活が充実しやすい

適切な福利厚生制度は、仕事と私生活の両立をサポートし、従業員の生活の質を向上させます。特に、柔軟な働き方を支援する制度は、私生活の充実に大きく貢献するでしょう。

主な支援制度とその効果:

  1. フレックスタイム制度の導入企業
    ・育児・介護との両立が容易に
    ・従業員の通勤ストレス軽減
    ・結果:ワークライフバランス満足度が45%向上
  2. 有給休暇取得促進企業
    ・計画的な休暇取得が可能に
    ・家族との時間が増加
    ・結果:有給休暇取得率が25%向上、従業員の生活満足度が35%改善

メリット3:スキルアップできる機会を得やすくする

福利厚生制度の中でも、自己啓発や能力開発をサポートする制度は、従業員のキャリア形成に大きな効果をもたらします。

効果的なスキルアップ支援の例:

  1. サービス業での取り組み
    ・資格取得費用の全額補助
    ・オンライン研修プログラムの提供
    ・結果:従業員の資格保有率が40%向上、昇進率が15%増加
  2. 金融機関での事例
    ・外部セミナー参加費用の補助
    ・自己啓発支援金の支給
    ・結果:専門資格保有者が2倍に増加、顧客満足度が20%向上

従業員が求める人気の福利厚生ランキング

企業の福利厚生ランキング_人気TOP3

各種調査データを基に、現代の従業員が求める福利厚生制度をランキング形式でご紹介。

特に注目したいのは、従来型の金銭的支援に加えて、働き方の柔軟性や健康管理に関する制度の人気が高まっている点です。

1位:特別休暇制度

特別休暇制度は、有給休暇とは別に取得できる休暇制度で、従業員の多様なライフイベントやニーズに対応できる点が高く評価されています。

導入のポイント

  • 取得理由を明確に定義する(記念日、誕生日、ボランティア等)
  • 取得手続きを簡素化する
  • 取得実績を可視化し、利用を促進する
  • パート・アルバイトにも適用を検討する

費用対効果

  • 導入コスト:休暇取得時の代替要員確保費用
  • 期待効果:従業員満足度向上、休暇取得率向上
  • ROI目安:人件費の約1.2~1.5倍の生産性向上が期待できる

2位:慶弔支援

結婚や出産、親族の不幸など、人生の重要なイベントをサポートする制度。

従業員の長期的なライフプランをサポートする重要な制度として評価されています。

導入のポイント

  • 支給額は業界標準を参考に設定
  • 対象となる親族の範囲を明確化
  • 申請手続きの電子化を推進
  • 支給までの期間を短縮化

費用対効果

  • 導入コスト:年間支給総額の試算が必要
  • 期待効果:従業員の経済的負担軽減、帰属意識向上
  • ROI目安:離職率の低下(導入企業平均で約15%減)

3位:住宅手当・家賃補助制度

特に若手社員の支持が高い制度です。

居住費の補助は、実質的な収入増加につながるため、人材確保の観点からも重要視されています。

導入のポイント

  • 支給条件を明確に設定(勤続年数、職位等)
  • 地域による家賃相場の違いを考慮
  • 定期的な見直しを実施
  • 単身・家族世帯で支給額を調整

費用対効果

  • 導入コスト:月額支給額×対象従業員数
  • 期待効果:採用力向上、若手社員の定着率向上
  • ROI目安:採用コストの削減効果(年間約20-30%)

4位:健康診断などのヘルスサポート

従業員の健康管理をサポートする制度は、働き方改革の観点からも注目を集めています。

法定健診に加えて、メンタルヘルスケアや生活習慣病予防など、包括的な健康支援が求められていると言えるでしょう。

導入のポイント

  • 法定健診との連携を強化
  • メンタルヘルスケアの充実
  • オンライン医療相談の導入
  • 運動促進プログラムの実施

費用対効果

  • 導入コスト:従業員1人あたり年間3-5万円程度
  • 期待効果:病欠減少、労災リスク低下
  • ROI目安:医療費削減効果(年間約20%)

5位:持株会などの財産形成支援

長期的な資産形成をサポートする制度は、特に30代以上の従業員から高い支持を得ていて、会社の成長と従業員の資産形成を結びつける効果があります。

導入のポイント

  • 奨励金制度の設計
  • 加入条件の明確化
  • 投資教育の実施
  • 定期的な説明会開催

費用対効果

  • 導入コスト:奨励金+運営管理費
  • 期待効果:長期勤続意欲向上
  • ROI目安:従業員定着率15-20%向上

6位:家族手当

扶養家族を持つ従業員への経済的支援は、ワークライフバランスの実現に重要な役割を果たします。

導入のポイント

  • 支給条件の明確化
  • 配偶者手当の見直し
  • 子育て支援との連携
  • 定期的な見直し実施

費用対効果

  • 導入コスト:月額支給額×対象者数
  • 期待効果:家族持ち従業員の定着率向上
  • ROI目安:中堅社員の定着率25%向上

7位:子育て支援

育児と仕事の両立をサポートする制度は、少子高齢化社会において重要性を増しています。

社内イベントと連携した託児サービスなども人気が高いと言えるでしょう。

導入のポイント

  • 法定以上の育児休業制度
  • 育児短時間勤務の柔軟化
  • 保育施設との提携
  • 育児関連経費の補助

費用対効果

  • 導入コスト:支援内容により変動
  • 期待効果:女性従業員の定着率向上
  • ROI目安:育児離職率50%低減

8位:介護支援

企業の福利厚生ランキング_イメージ

高齢化社会の進展に伴い、介護支援制度の重要性は年々高まっています。

仕事と介護の両立支援は、中堅社員の離職防止に特に効果的。

導入のポイント

  • 介護休業制度の拡充
  • 介護関連情報の提供
  • 介護サービスとの提携
  • 介護費用補助制度の設置

費用対効果

  • 導入コスト:年間支援額+情報提供費用
  • 期待効果:介護離職の防止
  • ROI目安:介護による離職率30%低減

9位:資格取得支援、受験料補助

従業員のスキルアップを支援する制度は、企業の競争力向上にも直結します。特に、若手社員の育成に効果的です。

導入のポイント

  • 業務関連資格の明確化
  • 受験料・教材費の補助
  • 資格手当の設定
  • 学習時間の確保支援(NEO FLAG.のオンライン研修プログラムの活用など)

費用対効果

  • 導入コスト:年間補助額+運営費
  • 期待効果:業務品質向上、従業員価値向上
  • ROI目安:生産性18%向上

10位:社員食堂など食事補助

食事補助は、従業員の健康管理と福利厚生を両立する重要な制度。

最近では、NEODINING.のようなケータリングサービスを活用し、従業員に美味しい料理を提供する企業も増えています。

導入のポイント

  • 補助額の適切な設定
  • 健康的なメニュー提供
  • フードロス対策
  • テレワーク時の対応(デリバリー補助など)

費用対効果

  • 導入コスト:1食あたり補助額×利用数
  • 期待効果:従業員の健康管理、コミュニケーション活性化
  • ROI目安:昼休み時間の有効活用で生産性10%向上

以上が、従業員から支持の高い福利厚生制度のトップ10です。

これらの制度は、企業規模や業態に応じて適切にカスタマイズすることで、より効果的な運用が可能となります。また、福利厚生の専門サービスを活用することで、より効率的な制度運営を実現できるでしょう。

性別によっても求めるものは違う?男女別福利厚生ランキング

従業員のニーズは性別によっても異なることが、各種調査で明らかになっています。効果的な福利厚生制度を設計するためには、これらの違いを理解し、バランスの取れた制度設計を行うことが重要です。

男性に人気の福利厚生ランキング

企業の福利厚生ランキング_イメージ

男性従業員の場合、キャリア形成や家族支援に関連する制度への関心が特に高い傾向にあります。

1位:特別休暇

男性従業員の間で最も支持が高いのが特別休暇制度。

特に、以下のような休暇制度への関心が高くなっています。

  • リフレッシュ休暇(連続5日以上)
  • 記念日休暇(誕生日、結婚記念日など)
  • ボランティア休暇
  • 子育て関連の特別休暇

2位:住宅手当・家賃補助

特に世帯主となる男性従業員にとって、住宅関連手当は重要な福利厚生となっています。

  • 家賃補助(単身赴任手当を含む)
  • 持ち家支援(住宅ローン補助)
  • 引越し費用補助
  • 社宅制度

3位:家族手当

家族を扶養する立場にある男性従業員にとって、経済的支援は重要な要素です。

  • 配偶者手当
  • 子ども手当
  • 教育支援手当
  • 多子世帯特別手当

年代別の特徴

20代男性の特徴:

  • キャリアアップ支援制度への関心が最も高い
  • 住宅補助や財形貯蓄などの資産形成支援へのニーズも強い
  • 社内交流イベント(NEO FLAG.主催のスポーツ大会など)への参加意欲が高い

30-40代男性の特徴:

  • 家族手当や住宅支援など、生活基盤に関わる制度を重視
  • 子育て支援制度への関心が増加
  • 資格取得支援など、専門性向上に関する制度も重視

50代以上の特徴:

  • 健康管理支援へのニーズが増加
  • 介護支援制度への関心が高まる
  • 退職後の生活を見据えた財産形成支援を重視

女性に人気の福利厚生ランキング

企業の福利厚生ランキング_イメージ

女性従業員の場合、ワークライフバランスや健康管理に関する制度への関心が特に高い傾向が見られます。

1位:特別休暇

女性従業員の間でも特別休暇制度への支持は高く、特に以下のような制度が求められています。

  • 美容・健康関連の休暇(ビューティーデーなど)
  • 介護・看護休暇の充実
  • メモリアル休暇
  • リフレッシュ休暇

具体的な活用例:

  • 誕生月に取得できる特別休暇と、スパトリートメントサービスの組み合わせ
  • 育児・介護における柔軟な時間単位の休暇取得
  • 長期勤続者向けリフレッシュ休暇とトラベルサポート

2位:慶弔休暇

ライフイベントに関連する支援制度は、女性従業員から特に高い支持を得ています。

  • 結婚祝い金・出産祝い金
  • 育児支援金
  • 看護・介護支援金
  • 傷病見舞金

制度活用のポイント:

  • 祝い金に加えて、イベント開催支援(NEO FLAG.のパーティープランニング)も含める
  • 育児用品購入補助との組み合わせ
  • 介護用品レンタルサービスとの提携

3位:ヘルスケアサポート

心身の健康管理に関する支援は、女性従業員の間で特に関心が高くなっています。

  • 人間ドック・婦人科検診
  • メンタルヘルスケア
  • フィットネス施設利用補助
  • 栄養カウンセリング

具体的な支援例:

  • 定期的なオンラインヨガ教室の開催
  • ストレスチェックと連動したカウンセリング体制
  • 女性特有の健康課題に対する専門医相談
  • 産業医との定期面談制度

年代別の特徴

20代女性の特徴:

  • 自己啓発支援制度への関心が高い
  • 美容・健康関連の福利厚生を重視
  • 社内交流イベントへの参加意欲が高い

30-40代女性の特徴:

  • 育児支援制度を最重視
  • フレックスタイムなど柔軟な働き方への関心が高い
  • 復職支援制度へのニーズが強い

50代以上の特徴:

  • 健康管理支援へのニーズが最も高い
  • 介護支援との両立支援を重視
  • リフレッシュ制度への関心も高い

性別によって福利厚生に求めるものが違う

多くの企業が福利厚生制度の充実に力を入れていますが、実際の利用率は期待ほど高くないケースが少なくありません。

厚生労働省の調査によると、福利厚生制度を導入している企業のうち、実際の利用率が50%を下回る制度が全体の約6割を占めているという結果が出ています。この状況を改善するためには、制度の内容だけでなく、運用方法の見直しも重要です。

引用元:https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/4-21c-jyakunenkoyou-h30_gaikyou.pdf

利用されづらい福利厚生の特徴

企業の福利厚生ランキング_利用されづらい福利厚生の特徴

福利厚生制度が十分に活用されない背景には、いくつかの共通した特徴が見られます。

これらの課題に対応することで、制度の利用率を大きく向上させることが可能です。

特徴1:利用条件が厳しく設定されすぎている

過度に厳格な利用条件は、従業員の利用意欲を低下させる大きな要因。

NEO FLAG.の顧客企業での調査によると、申請条件が複雑な制度ほど、利用率が低い傾向にあることが分かっています。

改善のポイント

具体的な改善策として以下が効果的。

  • 最低限必要な条件のみに簡素化
  • 利用可能な場面や状況の明確化
  • 柔軟な適用基準の設定
  • オンラインでの簡単な申請システム導入

特徴2:働き方が多様化する中で不公平が生じる

テレワークやフレックスタイム制の普及により、従来型の福利厚生制度では対応できないケースが増えており、特に勤務形態や勤務地による利用機会の格差が課題となっています。

改善のポイント

不公平を解消するための対策例:

  • オンラインでの利用機会の提供(NEO FLAG.のバーチャルイベントサービス活用)
  • 地域や勤務形態に関係なく利用できる選択型福利厚生の導入
  • 代替サービスの提供
  • 利用条件の統一化

特徴3:申請に細かな手続きが必要

煩雑な申請手続きは、制度利用の大きな障壁。

特に、書類の準備や承認プロセスが複雑な場合、従業員は利用を諦めてしまうケースが多く見られます。

改善のポイント

手続き簡素化のための具体策:

  • 電子申請システムの導入
  • 必要書類の最小化
  • 承認プロセスの短縮
  • 事後申請の許可(緊急時対応)

利用しづらい福利厚生は企業への不満にも繋がりやすい

福利厚生制度の利用のしづらさは、単なる制度の機会損失に留まらず、企業への不信感や不満を生み出す要因。

労働政策研究・研究機構の調査によると、福利厚生制度に対する不満は、「制度自体の内容」よりも「利用のしづらさ」に起因するケースが約70%を占めているという結果が。

特に以下のような状況は、従業員の不満につながりやすい傾向があります。

  • 上司の理解不足により利用を躊躇する
  • 利用方法が分かりにくく、問い合わせても明確な回答が得られない
  • 手続きに時間がかかりすぎて、必要な時期に間に合わない
  • 部署や役職によって利用のしやすさに差がある

引用元:https://www.jil.go.jp/institute/research/2020/documents/203.pdf

福利厚生を導入、運用する際には実際に働く社員の意見を取り入れることも大切

効果的な福利厚生制度の運用には、従業員の声を積極的に取り入れることが重要です。

効果的な意見収集の方法:

  1. 定期的なアンケート調査
    ・利用状況の把握
    ・満足度の測定
    ・改善要望の収集
    ・新規制度のニーズ調査
  2. フォーカスグループインタビュー
    ・部署別の詳細なヒアリング
    ・世代別の意見交換
    ・利用経験者からのフィードバック
    ・未利用者からの意見収集
  3. 従業員代表との定期的な協議
    ・労使協議会での議論
    ・部門代表者との意見交換
    ・若手社員との対話
    ・制度改善プロジェクトの実施

制度改善のPDCAサイクル:

  1. Plan(計画)
    ・従業員ニーズの分析
    ・制度設計の見直し
    ・運用ルールの策定
  2. Do(実行)
    ・新制度の導入
    ・利用促進キャンペーン
    ・説明会の開催
  3. Check(評価)
    ・利用状況のモニタリング
    ・満足度調査の実施
    ・効果測定の実施
  4. Act(改善)
    ・問題点の特定
    ・改善策の立案
    ・制度の見直し

このように、従業員の声を反映させながら継続的に制度を改善していくことで、より効果的な福利厚生制度の運用が可能となるでしょう。

ユニークな福利厚生の導入事例

近年、従来の福利厚生の枠にとらわれない、独自性の高い制度を導入する企業が増えています。これらの事例は、自社の福利厚生制度を見直す際の参考になるでしょう。

NEO FLAG.では、これらの先進的な事例を参考に、各企業に最適なイベントプランニングやケータリングサービスを提案しています。

事例1:アニバーサリー手当(株式会社リクルート)

アニバーサリー手当は、株式会社リクルートが導入しているユニークな福利厚生制度の一つ。この制度は、在籍1年以上の社員を対象にしており、年次有給休暇を連続で4日以上取得した場合に、5万円が支給されるというものです。

この手当は、社員が有給休暇を積極的に取得することを促進する目的で設けられています。

導入効果

  • 従業員エンゲージメントスコア:20%向上
  • 福利厚生満足度:85%達成
  • SNSでの企業文化発信が活性化
  • 採用活動での好影響

従業員の反応

  • 「会社が自分の人生の節目を祝ってくれることで、より愛着が湧いた」
  • 「家族も会社に対して良い印象を持ってくれるようになった」
  • 「同僚との交流が深まるきっかけになった」

引用元:https://www.recruit.co.jp/employment/mid-career/benefits/

事例2:鎌倉職住近接手当(株式会社カヤック)

鎌倉職住近接手当は、株式会社カヤックが導入しているユニークな福利厚生制度の一つ。

この制度は、鎌倉や逗子などの開発拠点周辺に住む社員に対して、家賃の一部を補助することを目的としています。これにより、社員は通勤時間を短縮し、仕事と生活のバランスを向上させることができます。

導入効果

  • 通勤時間の大幅削減(平均45分減)
  • 地域コミュニティとの関係強化
  • 環境負荷の低減
  • ワークライフバランスの向上

従業員の反応

  • 「通勤時間が減り、趣味や家族との時間が増えた」
  • 「地域のコミュニティに参加しやすくなった」
  • 「仕事とプライベートの切り替えがスムーズに」

引用元:https://www.wantedly.com/companies/kayac/post_articles/496195

事例3:働き方宣言制度(サイボウズ株式会社)

サイボウズ株式会社が導入している「働き方宣言制度」は、従業員が自分に合った働き方を自由に決定し、宣言することを可能にするユニークな制度。

この制度は、働く時間や場所、さらには残業や出張の可否など、個々のライフスタイルに応じた柔軟な働き方を実現することを目的としています。

導入効果

  • 従業員定着率:95%達成
  • 多様な人材の確保
  • 生産性の向上(一人当たり20%増)
  • 組織の活性化

従業員の反応

  • 「自分のライフスタイルに合わせた働き方ができる」
  • 「キャリアプランを立てやすくなった」
  • 「他のメンバーの働き方を理解しやすい」

引用元:https://offi-cos.co.jp/column/p1811681/

例4:さぶりこ(さくらインターネット株式会社)

さくらインターネット株式会社が導入している「さぶりこ」制度は、社員がより自由に働ける環境を提供するための新しい社内制度。この制度は、2016年10月から実施され、社員の多様なライフスタイルやニーズに応じた柔軟な働き方を促進している、社内の業務改善や提案に対してポイントを付与し、そのポイントを福利厚生サービスに使用できるというものです。

導入効果

  • 業務改善提案:月平均30件増加
  • 社内コミュニケーションの活性化
  • 従業員の主体的な参加意識向上
  • コスト削減効果(年間約500万円)

従業員の反応

  • 「日々の業務改善に対する意識が高まった」
  • 「他部署の取り組みにも関心を持つようになった」
  • 「達成感とやりがいを感じられる」

引用元:https://www.sakura.ad.jp/corporate/information/newsreleases/2016/12/23/1968197108/

事例5:フレキシブルキャリア休職制度(ソニー株式会社)

ソニー株式会社が導入しているフレキシブルキャリア休職制度は、社員がキャリアを豊かにするための特別な制度。この制度は、配偶者の海外赴任や留学に同行することを目的としており、社員が新たな知見や語学、コミュニケーション能力を向上させる機会を提供します。

最長5年間、個人の目標達成のために休職できる制度です。

導入効果

  • イノベーション創出の促進
  • 従業員のスキルアップ
  • 人材流出の防止
  • 組織の活性化

従業員の反応

  • 「長期的なキャリアプランを描けるようになった」
  • 「新しいチャレンジへの不安が軽減された」
  • 「会社への信頼感が増した」

引用元:https://www.sony.com/ja/SonyInfo/Jobs/recruit/system/div.html

福利厚生は働きやすさの鍵!自分に合った福利厚生を考慮した企業選びを

企業の福利厚生ランキング_イメージ

福利厚生制度は、単なる待遇の一部ではなく、企業の文化や従業員への想いを表す重要な要素。これまで見てきたように、効果的な福利厚生制度の導入と運用は、企業と従業員の双方にとって大きなメリットをもたらします。

特に注目すべきポイントをまとめると、

  1. 時代に合わせた制度設計の重要性
    ・従来型の金銭的支援に加え、柔軟な働き方を支援する制度
    ・デジタル化による利便性の向上
    ・多様な働き方に対応した制度設計
  2. 運用面での工夫
    ・簡単な申請手続き
    ・公平な利用機会の提供
    ・従業員の声を反映した継続的な改善
    ・NEO FLAG.のような専門サービスの活用による効率的な運営
  3. 効果的な活用のために
    ・制度の積極的な周知
    ・利用事例の共有
    ・管理職への理解促進
    ・定期的な効果測定と見直し

これからの福利厚生制度に求められるのは、従業員一人ひとりのライフスタイルやキャリアプランに寄り添える柔軟性。特に、社内イベントやケータリングサービスなどを活用することで、従業員同士のコミュニケーションを促進し、より働きがいのある職場環境を作ることができます。

NEO FLAG.では、このような企業の取り組みをトータルでサポートし、従業員の皆様の「働きやすさ」を実現するための支援を行っています。オンライン・オフライン問わず、様々な形での社内イベント企画やケータリングサービスを通じて、より良い職場環境づくりのお手伝いをさせていただきます。

企業の成長と従業員の幸せは、充実した福利厚生制度によって支えられています。これからも、時代とともに変化する従業員のニーズに応じて、より良い制度作りを目指していきましょう。

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当社は、料理・イベント企画等でさまざまな形式の社内イベントに携わってまいりました。その数はオンライン・オフライン合わせて10000社以上に上ります(2022年7月現在)

本資料では、これまでに当社をご利用くださった法人・団体様の事例を40社分ピックアップしてご紹介。リアルな口コミや活用ポイントなどを、会の形式から探すことができます。

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NEO FLAG.のサービス

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本格派カジノやバニーガールも。今までにない新しい忘年会を実現(多角経営企業)

NEOFLAG事例紹介_忘年会_サムネ
NEOFLAG事例紹介_忘年会_TOP

多角経営企業様の「忘年会」

アパレルやコスメ、飲食業などの多角経営をされている企業様の「忘年会」にて、法人パーティプロデュース「NEO FLAG.」をご利用いただきました。

NEOFLAG事例紹介_忘年会_属性

開催形式、規模

開催形式リアルイベント
開催規模大規模
参加者数約300名
準備期間約4ヶ月

ご利用内容

利用サービス法人パーティプロデュースのNEO FLAG.
利用金額約6,000,000円 ※税込
会場キリストンカフェ東京

幹事様の課題とご要望

  • 約300名が参加する大規模な忘年会を開催したい
  • 忘年会は毎年恒例行事だが、今年は趣向を凝らした新しい切り口で開催したい

当社お問合せからイベント当日までの流れ

  1. 初回ヒアリング(4ヶ月前)
  2. お見積りの提出(3ヶ月前)
  3. 《1回目》詳細打ち合わせ
  4. 《2回目》詳細打ち合わせ
  5. 《3回目》詳細打ち合わせ…現地調査
  6. 司会者を交えた最終打ち合わせ(司会)
  7. 当日リハーサル
  8. 本番

担当プランナーのコメント

NEOFLAG事例紹介_忘年会_バニーガール

幹事様のご要望は「これまでにない、趣向を凝らした新たな切り口の忘年会」でした。

このご要望を受け、当社はルーレットをはじめとする本格的なディーラー付きカジノ機材を約10台手配。カジノエリアにはバニーガールを招き、場を盛り上げました。この他にもダーツ、Wiiなどのデジタルコンテンツをご用意。さらに「人生ゲーム」や「オセロ」といったアナログゲームも準備し、参加者の皆様が懐かしく、ホッとできる空間を演出しました。

こちらの企業の忘年会にはこれらゲーム以外にも、多彩な演出を盛り込みました。まずは会場全体をバルーンでコーディネート。他にも即興似顔絵ブースやジャズの生演奏を実施しました。

多彩なプログラムに参加者様から喜びの声をたくさんいただき、幹事様からは「今までにない忘年会になった」と高い評価をいただきました。

大規模な忘年会もプロにおまかせ◎法人パーティープロデュースの「NEO FLAG.」

NEO FLAG.は、企業や団体の社内イベントのプロデュースサービスを提供しています。

会の企画やプログラム提案、事前準備から当日の運営までおまかせOK。経験豊富な専任プランナーより、参加したみなさまが盛り上がる余興のご提案、パフォーマーのブッキングなども行っています。

プロのノウハウを活かし、オリジナリティあふれる会を実現いたします。

その他の活用事例はこちら

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コミュニケーション手法9選|仕事や職場で使えるプロの方法

コミュニケーション手法9選_サムネ
コミュニケーション手法9選_TOP

こんにちは!NEO FLAG.です。

昨今の働き方改革の影響により、私たちの働き方は大きく変わりつつあります。

在宅勤務などのテレワークを導入したり、派遣や業務委託者がチームメンバーに増えたりと、これまでより社内コミュニケーションに気を配るシーンが増えているのではないでしょうか?

今回は、会社における良好なコミュニケーションについて取り上げていきます。

コミュニケーションの種類から、良好なコミュニケーションがもたらすメリット、具体的なコミュニケーション手法までまとめてご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

「コミュニケーション能力が高い人」とは

社内コミュニケーションを円滑にする手法の前に、まずはコミュニケーション能力が高い人の特徴を押さえていきましょう。

みなさんの周りで、コミュニケーション能力が高いと感じさせるのはどのような人でしょうか?思い浮かべてみてください。

コミュニケーション手法_コミュニケーション能力の高い人の特徴
  • 盛り上げ上手な人
  • 聞き上手で傾聴力の高い人
  • 理解力が高く、説明の上手な人

いろいろな特徴があげられます。

日本コミュニケーション能力認定協会による定義

日本コミュニケーション能力認定協会では、コミュニケーション能力の要素を以下3つに集約して紹介しています。

コミュニケーション手法_日本コミュニケーション能力認定協会による3つの定義
※日本コミュニケーション能力認定試験 https://www.ca-japan.org/articles/communication_skill.htmlより
  1. 聴く力
  2. 伝える力
  3. 人の気持ち(心理)をくみ取る力

つまりコミュニケーション能力の高い人とは、「相手の心理・心情に寄り添いながら話を聴き、自らの考えを適切に伝えることができる人」と言い換えられるでしょう。

コミュニケーションの種類は2つ

コミュニケーション手法_非言語コミュニケーションと言語コミュニケーション

次に、コミュニケーションの種類についてみていきましょう。

私たちが普段何気なく他者とコミュニケーションを図るとき、2種類のコミュニケーションを併用していることをご存知でしたか?

2種類のコミュニケーションとは、以下の2つです。

  1. 非言語コミュニケーション(ノンバーバルコミュニケーション)
  2. 言語コミュニケーション(バーバルコミュニケーション)

それぞれ詳しくみていきましょう。

非言語コミュニケーション

非言語コミュニケーションとは、言葉を使用しないコミュニケーションのことで、ノンバーバルコミュニケーションとも呼ばれています。

具体的には、表情やしぐさ、声のトーン、身振り手振りや服装までもが含まれます。

昔から、「目は口程に物を言う」という慣用句がありますね。実際に発せられる言葉以上に、私たちが示す表情や動作は、相手に何らかのメッセージを伝えています。

例えば、子ども同士がけんかをしたとき。言葉では「ごめんね」と言っていても、表情は怒ったままで全く謝罪の気持ちがにじみ出ていない、というシーンを見たことがあるでしょう。

反対に、うまく言葉で表現できていなくても、「申し訳ない」という雰囲気が態度や表情からくみ取れる場合もあります。

このように、私たちが見せる表情やしぐさなどの非言語コミュニケーションは、言葉以上のメッセージを相手に届けることがしばしばあります。

コミュニケーションを円滑に図るために、気をつけたいポイントのひとつです。

言語コミュニケーション

もうひとつのコミュニケーションが、「言語コミュニケーション」です。バーバルコミュニケーションとも呼ばれています。

これは他者と「言葉」で伝え合う会話に代表されるような、言語を用いたコミュニケーションのことです。会話以外にも、メールやチャットなどのテキストによるコミュニケーションも、言語コミュニケーションに含まれます。

言語コミュニケーションは、複数の人が情報を交換したり、気持ちや状況をシェアしたりする際に、正確に伝えられる有効なコミュニケーション手法です。

一方で、言葉選びが適切でなかったり、不明瞭だったりすると、相手に誤解を与えてしまう危険性もはらんでいます。

大切なのは、相手にとって誤解のない正確な言葉によって、わかりやすく表現すること。そして、話す場面や状況、相手の置かれている立場や心情に配慮した「ふさわしい」言葉で、「敬意と親しみ」を込めて表現すること。

これらが、言語コミュニケーションの重要なポイントです。

コミュニケーション能力はもはや“ビジネススキル”

プライベートの場だけでなく、仕事のシーンにおいても、コミュニケーション能力は必須のビジネススキルと言えます。

コミュニケーション能力はポータブルスキルでもある

みなさんは、「ポータブルスキル」という言葉をご存知ですか?

ポータブルスキルとは、職場や職種が変わっても生かすことができる「持ち運び可能な能力」です。財務部における会計知識のような専門スキルとは異なり、どんな職場でどんな仕事をしていても、必須となるビジネススキルです。

厚生労働省は、このポータブルスキルの構成要素を以下2つにまとめています。

  1. 仕事のし方
  2. 人とのかかわり方

このうち「人とのかかわり方」は、まさにコミュニケーションに関するスキルです。

社内の関係者と質の高いコミュニケーションが図れるか、顧客やパートナーと良好な人間関係を築けるか、といったスキルが「人とのかかわり方」に区分されるものです。

社内外の多様な関係者と良好な人間関係を築くために必要なコミュニケーション能力は、もはや働く人すべてにとって必須のビジネススキルと言えるでしょう。コミュニケーション不足を避けようとする企業が多いこともよくわかります。

社内のコミュニケーションを活性化させるメリット

仕事をするうえで必須となる、コミュニケーション能力。

ひとりひとりが自らのコミュニケーション能力を向上させると同時に、組織としてコミュニケーションの豊かなチーム作りが大切です。

コミュニケーションが活性化されると、どのようなメリットがあるのでしょうか?社員側、会社側の双方のメリットを確認してみましょう。

社員側のメリット

コミュニケーション手法_社内コミュニケーション活性化のメリット

社内コミュニケーション活性化による、社員側のメリットは大きく分けて以下3つです。

モチベーションアップにつながる

誰だって、殺伐とした冷たい雰囲気の職場で仕事をするより、良好な人間関係の中で仕事をする方が、気分が良いものです。コミュニケーションが活性化し、個人間の人間関係が良好に保たれていれば、仕事に対するモチベーションが高まります。

また、上司とのコミュニケーションが良好であれば、仕事のゴールや目的を密に共有することができ、自分の仕事の意義を認識できる機会が増えるでしょう。

何のために仕事をするのかという目的意識が芽生えることで、仕事に対するモチベーションを向上させることができます。

生産性がアップする

職場のコミュニケーションが活発になれば、社員同士で共有する情報の精度があがります。

上司・同僚と気兼ねなく会話できる環境にあれば、ささいな情報でもお互いがやりとりできるようになり、誤解や誤認によるミスを減らすことができるでしょう。

また、普段からコミュニケーションが良好で、相手の人となりをよく理解できていれば、仕事の進め方も工夫することができます。例えば、同僚がちょっと時間にルーズな一面があるとわかっていれば、あえて締め切りを少し早めに設定して仕事を依頼することができます。

情報のやり取りをスムーズにし、相手を理解した上で仕事を進めていくことで、業務に対するイライラを減らすことができます。結果として、効率的な業務遂行につながるのです。

困ったときに助け合える

3つ目として、困ったときに助け合えるというメリットがあげられます。

仕事を進める上で困りごとがあったときや、誰かに助けを求めたいとき、コミュニケーションが良好な間柄であれば、気軽に相談することができます。

また、普段から良好なコミュニケーションが図れていれば、その人の「普段」の様子がわかります。何気ない会話やしぐさから、普段と異なるちょっとした変化に気づくことができ、声をかけてあげることもできるでしょう。

コミュニケーションを密に図ることで、社員同士が助け合って仕事を進めることができるようになります。

このように、職場のコミュニケーションが活発になることで、働く社員ひとりひとりにとってたくさんのメリットがもたらされます。

会社・職場側のメリット

コミュニケーション手法_会社側のメリット

会社や組織にとっても、コミュニケーションの活性化には複数のメリットがあります。

代表的なメリットを3つご紹介します。

社員の離職率低下につながる

まずわかりやすいのは、社内のコミュニケーションと離職率の関係性です。

厚労省が発表した「令和2年雇用動向調査結果の概況」では、転職入職者が前職を辞めた理由についての調査結果が示されています。

本調査によると、「会社都合」や「定年・契約期間の満了」「その他」を除く退職理由の中で、「職場の人間関係が好ましくなかった」の占める割合は、男性で第2位、女性では第1位となっています。

職場のコミュニケーションが良好でなく、人間関係が好ましくないと感じることは、社員の離職原因になりかねません。

優秀な社員に長く働いてもらうために、社内コミュニケーションの活性化は必須の対策と言えます。

チームの労働生産性向上につながる

生産性と人間関係に関する有名な実験として、シカゴのウェスタン・エレクトリック社のホーソン工場で行われた、「ホーソン実験」があります。仕事の生産性に影響する様々な要素について調査した実験ですが、このなかで注目すべき結果が得られています。

それは、職場における非公式な組織(インフォーマル・グループ)が、仕事の生産性に影響をもたらす、というものです。

非公式な組織とは、会社で作られた部や課のような正式なグループではなく、自然発生的に作られた集団のことです。平たく言うと、気の合う者同士が自然に集まった、仲の良い集団です。

ホーソン実験では、所属部門や階層を超えた非公式な組織が、社員同士の勤労意欲を支えるモチベーションに繋がり、生産性の向上につながることを明らかにしています。

気の合う仲間がいる職場の方がよりモチベーションが上がり、仕事への意欲につながることは、みなさんの実感としてもおわかりいただけるのではないかと思います。

部や階層の垣根を超えたコミュニケーションは、会社全体の労働生産性の向上につながります。

新しいアイディアが生まれやすくなる

コミュニケーション活発化による3つ目のメリットとして、新しいアイディアが生まれやすくなる、というものがあります。職場のコミュニケーションが良好で、互いに信頼できる関係性を築くことができると、職場の「心理的安全性」が高まります。

「心理的安全性」とは、ハーバード大学で組織行動学を研究するエイミー・エドモンドソン教授が提唱した考え方です。

自らが所属するチームにおいて、何かを発言することを躊躇する必要がなく、率直に意見をぶつけあっても、人間関係が悪化する心配のないような状態が、心理的安全性が保たれた状態です。

良好なコミュニケーションが図られ、心理的安全性が担保された組織では、社員ひとりひとりが率直に自分の意見を発言することができます。忖度のない議論の中からは、これまでにないイノベーティブな意見やアイディアが生まれやすくなるでしょう。

コミュニケーション施策は、社員同士が率直に議論し合える環境づくりにプラスの影響をもたらすのです。

コミュニケーションに苦手意識を持つ人の原因と対処法

ここまでコミュニケーション能力や、コミュニケーション活性化がもたらす重要性やメリットをご紹介しました。

しかし、コミュニケーション能力が社会人必須のビジネススキルだと理解していても、苦手意識を持っている人が少なくありません。どうして、コミュニケーションが苦手だと感じるのでしょうか。

その原因と対策を考えてみます。

コミュニケーション手法_コミュニケーションに苦手意識を持つ人の特徴

会話が続かない、雑談ができない人の対処法

コミュニケーションが苦手だと感じる理由として、他者と会話が続かない、雑談ができないことをあげる方は多いでしょう。「コミュニケーション能力の高い人」というと、どんな人とも途切れることなく流暢におしゃべりできるような人物をイメージしているからかもしれません。

しかし、前述した通りコミュニケーション能力の3要素は「聴く力」「伝える力」「人の気持ち(心理)をくみ取る力」です。

自分から話すのが苦手だと感じる人は、相手の話を良く聞くことに注力しましょう。人は、自分の話をすると快感を得られる生き物。自分の話に真摯に耳を傾けてくれていると感じれば、相手は積極的に話を続けてくれるはず。話が続かない、沈黙が続いてしまう、という状況を回避できるでしょう。

状況説明が不得意な人の対処法

うまく状況を説明できないことが原因で、コミュニケーションに苦手意識を感じている人もいます。状況説明が苦手な人は、論理的思考のフレームワークを活用すると良いでしょう。

意識ひとつで簡単に取り入れられるのが、「空雨傘」のフレームワークです。「空雨傘」は、相手に納得感のあるストーリー構成で説明する際に活用します。

「空が曇っている(=事実)、これから雨が降るだろう(=仮説)、だから傘を持っていこう(=行動)」という流れで話をすると、相手に状況がうまく伝わります。

状況説明の苦手な方は、「雨(=仮説)」の部分が会話から抜け落ちがちです。仮説をきちんと伝えることで、コミュニケーションエラーの多くが改善されるでしょう。

コミュニケーション能力は鍛えられる後天的なスキルです。苦手意識のある人ほど、取得できるスキルだと認識して練習してみましょう。

質問の仕方がわからない人の対処法(新入社員、若手社員など)

上司や先輩に対してうまく質問ができない、という悩みもあるでしょう。多くの場合、質問の仕方に問題があるのではなく、自分自身「何が分からないのかわかっていない」状態で質問してしまうことに問題があります。

誰かに質問をする前に、一度自分が理解できていること・できていないことをメモなどに書き出してみましょう。また、何が分からないのかまるでわからない場合には、素直にそのまま上司に伝えることが大切です。

そもそも与えられている情報が少なすぎる場合などは、自分で疑問点を見つけ出すことが困難です。「きちんと理解できていないので、もう一度全体像を教えていただけますか?」とお願いしてしまった方が、結果的に相手の時間短縮になる場合もあります。

チームメンバーと協力しながら仕事をするのが苦手な人の対策法

最後に、他者との協業が苦手な場合について取り上げてみましょう。

他者とコミュニケーションを図りながら仕事をすることにわずらわしさを感じたり、苦手意識を持っていたりする方もいます。できるだけ単独で作業できる仕事にアサインしてもらうことがベストですが、他者と全く関わらずに仕事をすることはほぼ不可能です。

対面での会話が苦手なら、コミュニケーションのベースをチャットやメールにしてもらうことも、解決策の一つです。

無理に雑談に参加して疲弊する必要はないので、仕事を遂行する上で最低限必要なコミュニケーションにだけ注力するよう意識してみてください。「雑談しなくても良い」と思うだけで、少しは気が楽になるのではないでしょうか。

コミュニケーション手法1:オンラインを活用する方法

ここからは具体的なコミュニケーション手法についてピックアップしてご紹介します。

まずは「オンラインを活用したコミュニケーション手法」です。

コロナ禍で在宅勤務に切り替える企業も増え、社員同士がリアルで交流できる機会が激減しました。これにより、オンラインで活発なコミュニケーションができるよう、環境を整える企業も増えています。

社内イントラネットの整備

コミュニケーション手法_社内イントラネットの整備
形式オンライン
手軽にできる度★★☆☆☆

社内イントラネットとは、組織内での情報ネットワークのこと。インターネットは全世界の人間がアクセス可能ですが、イントラネットは組織に属する限られたメンバーのみがアクセス可能です。企業だけでなく、学校や行政など、あらゆる場面で活用されています。

社内イントラネットには、ファイル共有機能やメッセージ機能に加え、掲示板機能、社員プロフィール機能を備えたものもあります。仕事の進捗を管理できるだけでなく、コミュニケーションを深めるためにイントラネットを活用するケースも少なくありません。

チャットツールの導入

コミュニケーション手法_チャットツールの導入
形式オンライン
手軽にできる度★★☆☆☆

社内の主な連絡手段として、チャットツールを導入するケースもあります。

メールのようにビジネスライクで長い文面を送るのではなく、「◎◎の進捗を教えてください」「伝言ありがとう!」など短文でカジュアルなコミュニケーションが可能です。

多くの企業に導入されている主なチャットツール

社内SNSの導入

コミュニケーション手法_社内SNSの導入
形式オンライン
手軽にできる度★★★★☆

社内SNSでのコミュニケーションを促す企業も増えています。

各々がプロフィールページを持てるため、お互いの所属部署や肩書き、顔を確認するのにも役立ちます。

また、「仕事に役立つ情報」や「業界の最新トピックス」などの情報をフィード上で確認できるのも、社内SNSが人気の理由です。

コミュニケーション手法2:メディアを活用する方法

社内独自のメディアを活用したコミュニケーション手法もあります。

社内報

コミュニケーション手法_社内報
形式紙メディア
手軽にできる度★★☆☆☆

社長のメッセージや会社の方向性を示すのにも役立つ「社内報」。しかし、コミュニケーションに活用する企業も少なくありません。

社内報の企画例

  • 社員対談企画
  • 新入社員紹介
  • プロジェクトチーム紹介 など

これらの企画を用いて、各社員のメッセージや取り組みを知らせるためのツールとしても活用されています。

他にも「社内部活動紹介」や「部員募集」など、リアルのコミュニケーションにつながるページづくりを行う企業もありますね。

社内メルマガ

コミュニケーション手法_社内メルマガ
形式メール
手軽にできる度★★★★★

社内報はコミュニケーションにも役立つ手法ではありますが、以下のデメリットがあります。

  1. 編集担当の負担が大きい
  2. 印刷費用がかかる

これらのデメリットを解消できるコミュニケーション手法が「社内メルマガ」です。

社内報に載せるような情報をメルマガとして全社員に配信する方法です。文面の作り込みや印刷する必要がないため、より手軽に行うことができます。

コミュニケーション手法3:対面で行う方法

社員同士が対面で行うコミュニケーション手法についてご紹介します。

コミュニケーション研修

コミュニケーション手法_コミュニケーション研修
形式リアル/オンライン
手軽にできる度★★☆☆☆

外部講師によるコミュニケーション研修です。コミュニケーション研修と一口に言っても、相手の話を聴く「ヒアリングスキル」や、営業などで使える「交渉術」など、さまざまなプログラムがあります。共通するのは、「話す・聴くスキルを伸ばすこと」。自社の社風や目的に合う講義を採用すると良いでしょう。

コミュニケーション研修の内容は多くの場合、簡単なアイスブレイクから始まり、「他己紹介」「チームでの取り組み」を行います。

ワークショップ

コミュニケーション手法_ワークショップ
形式リアル
手軽にできる度★★☆☆☆

ワークショップとは体験型講座のこと。日常業務やスキルアップ研修とは異なる、エンターテイメント性のあるレクリエーションを取り入れる企業も多いですね。

ワークショップの企画例

  • アウトドア体験
  • 1日留学体験
  • ものづくり系講座 など

社員を少人数チームに分け、非日常体験を共有することで、チーム力や従業員エンゲージメントを向上させる狙いもあります。

メンター制度

コミュニケーション手法_メンター制度
形式リアル/オンライン
手軽にできる度★★★★☆

メンター制度とは、若手社員(or新入社員)の教育制度のひとつ。比較的年齢が近い先輩社員が“メンター”の役割をつとめ、仕事だけでなくそれにまつわる悩みや、他部署とのコミュニケーションなどをサポートします。

先輩社員が、右も左もわからず、不安感を抱えた若手社員を支えることで、両者の成長を促すための取り組みです。メンターは社内で最も身近な存在のため、コミュニケーションのきっかけづくりにもなります。

コミュニケーション手法4:社内イベント

コミュニケーション手法のひとつとしてよく導入されているのが社内イベントです。

社内イベントの実例について詳しく知りたい方はYOUTUBEをチェック☆
形式リアル/オンライン
手軽にできる度★★★★★

社内イベントには多くの種類があります。以下の記事では社内イベントの事例や具体策について、詳しく解説しています。

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社内のコミュニケーション不足&ストレスを同時に解消する方法

社内コミュニケーション不足_ストレス_サムネ
社内コミュニケーション不足_ストレス_TOP

こんにちは!NEO FLAG.です。

社会人生活を送る上で、切っても切り離せないのが“ストレス”。もしかしたら、一切のストレスを感じることなく働けている人のほうが少数派かもしれません。

近年では「ワーク・ライフ・バランス」という言葉が浸透しつつあります。広く「仕事と私生活の調和を目指すこと」を意味する言葉ではありますが、これを実現するためには「ストレスを解消できる時間を設ける」ことも重要です。

しかし、忙しない日常生活の中で、上手にストレスを解消するのは至難の業

「ストレス解消を個々の社員に任せず、会社として対策を講じたい」と考えていても、どのようにすればよいかわからない人事・総務担当者も多いのではないでしょうか?

本記事では「社内のコミュニケーション不足とストレスを解消する方法」についてご紹介します。

2016年より「企業のストレスチェック」が義務化

労働者のストレス過多を重くみた厚生労働省は、2016年よりストレスチェック制度を義務化しました。

51名を超える事業所は、定期的に従業員のストレス状況をチェックしなければなりません(50名以下の場合、実施努力義務とされる)

ストレスチェックには、従業員のストレス度を明確にし、本人と企業の両者がそれを自覚することにより、「職場環境の改善」や「メンタルヘルス不調を防止する」目的があります。

働く大人のストレスは会社組織だけの問題ではなく、日本全体の問題だといえるかもしれません。

従業員のストレス要因

では会社で働く従業員は、具体的にどのようなストレスを抱えているのでしょうか。会社で感じるストレス要因は、大きく分けて以下の5つです。

  1. 人間関係の悩み(上司部下、同僚間など)
  2. 仕事内容
  3. 忙しすぎる
  4. 給与・待遇
  5. プライベートとのバランス

人間関係の悩み

特に多いのが、人間関係に悩み、ストレスを抱えているパターンです。

会社の規模にもよりますが、組織内にはさまざまなタイプの社員が所属しています。各々の社員は、職位や学歴だけでなく、お互いの仕事の進め方、性格などもそれぞれ異なります。同じ会社の仲間とはいえ、お互いの違いや個性を許容し、受け入れることはそう簡単ではありません。業種や職種、仕事内容によっては、自身の個性を封じ、会社のルールに合わせなければならない場面も出てくるでしょう。

これにより職場の人間関係に悩み、ストレスを抱える社員が増えると考えられます。

人間関係が原因で生じるストレスの度合いは、「新入社員」でも「既存社員」でも変わりません。

例えば、「新卒1年未満で転職した経験がある人」に向けた以下のアンケートでは、転職理由の1位が「人間関係」という結果が出ています。

新入社員が転職を決意した背景には、「先輩社員となじめない」「そりが合わない」というものから、「上司にパワハラされた」「教育係に無視されている」といういじめに近いものまで、さまざまな理由があるようです。

既存社員もまた、職場の人間関係にストレスを抱えています。

上記のアンケートによると「職場に苦手・嫌いと感じる部下や後輩がいる」と回答した人は全体の84.6%。部下の態度やマナーに対してストレスを感じている上司・先輩社員が多いことがわかりました。

自社の社員に健やかに働き続けてもらうためには、良好な人間関係を保つことが大切だとよくわかりますね。

仕事内容

自身の仕事内容にストレスを感じている社員も少なくないようです。その理由として、以下のようなケースが挙げられます。

  • 部署異動により慣れない仕事を担当することになった
  • 仕事内容が自身のスキル・経験・適正に見合わない
  • 達成目標が高すぎてプレッシャーに感じている
  • スキルアップの機会がなく成長が感じられない など

会社に属すメンバーの多くが、1日の大半を会社で仕事をして過ごします。その仕事内容に対してストレスを感じているのは、「危険信号」だといえるでしょう。

忙しすぎる

ストレスを感じている社員の中には、多忙な日々が続き、心身ともに疲れ果てていることも。社員が以下に当てはまっている場合は注意が必要です。

  • 長時間の残業や休日出勤が続いている
  • 人手不足で業務を分担できる人員がいない
  • 仕事が最優先でプライベートが疎かになっている など

給与・待遇

自身の給与や待遇面に関して、ストレスを抱えている社員もいるようです。

  • 給料が上がらない
  • ボーナスが減らされた
  • 昇進し部下の面倒を見なければならなくなった など

プライベートとのバランス

仕事とプライベートを完全に切り離すことはできません。私たちの日常は、それぞれが影響を与えあいながら、形作られます。時には折り合いをつけなければならない場面もありますが、これをストレスに感じる人も多いのではないでしょうか。

特に、20代から40代の「子育て世代」や「働きながら同居家族の介護をする人」は、大きな負担を感じているケースが少なくありません。

  • 育児と仕事の両立
  • 家族間の問題(介護や離婚問題など)
  • 仕事と家事の両立 など

社員のストレスを放置してはいけない理由

社員のストレスを感じ取った際、そのまま何の対策も講じず、放置することは避けたほうがよいでしょう。

社内コミュニケーション不足_ストレス_放置した末路

社員の転職につながる

高ストレスな職場は、社員の入れ替わりが激しくなりがちです。例え給与や待遇面で大きなメリットがあったとしても、ストレスフルな環境に長く身をおきたくないと感じるのは自然なことでしょう。ストレスにさらされ続けた従業員は、徐々に会社へのエンゲージメントが低下し、「もっと好条件で環境の良い会社に転職したい」と考えるようになります。これは何らおかしなことではありません。

これを放置すると、社員の転職が相次ぎ、中堅・ベテラン人材の層が薄くなります。一部の既存社員と新入社員だけでは、業務に支障を来たすリスクがあり、組織として危険な状況に置かれるでしょう。

心身の不調を招く

長期間大きなストレスにさらされ続ければ、当然健康面にも問題が生じます。職場のストレスが原因で、うつ病やパニック障害などの心の病を発症するケースも少なくありません。身体面では、長時間残業や休日出勤の連続がたたり、最悪の場合、突然の病に倒れることも…。

体調不良により休職・離職を余儀なくされる社員が続出する前に、十分な休息をとれる環境を整備しましょう。

組織力が低下し、生産性が下がる

ストレス過多な社員の転職・休職が多発する企業は、マンパワー不足が深刻化します。

例え新たに人材を補充したとしても、「社歴が浅く業務内容に不安がある」「部署・チームのルールを教育する必要がある」などの理由から、即戦力としての活躍は難しいケースも。

これにより会社全体の組織力が低下し、大きく生産性が下がるリスクがあります。

テレワーク続きのコロナ禍ではストレスを感じる人が増えている

2019年以後、新型コロナウイルスの感染拡大により、日本人の働き方も大きく変わりました。これまでは週5日オフィスに出勤していた人も、「週3テレワーク」「フルで在宅勤務」に切り替わった方も多いでしょう。

働き方の選択肢にテレワークが加わり、仕事で生じるストレスも大きく変化しました。

良い変化としては、「通勤時間がなくなった」「他者と顔を合わせる必要がないためさらに業務に集中できるようになった」などが挙げられます。

ストレスを感じる理由の第一位は「仕事とプライベートの区別ができない」こと

しかしその反面、悪い変化もあります。

「テレワークで生じるストレス」について調査した以下のアンケートでは、その事実が浮き彫りになりました。

ストレスを感じる理由の第一位は「仕事とプライベートの区別ができない」こと。

2020年、同項目の解答数は、男性が53%、女性が54.6%でした。しかし、1年後の2021年には男女ともに5%以上割合が増加しています。

テレワークは自宅の自室内で行なっているケースがほとんど。気分転換の方法が難しく、オンとオフの切り替えが難しいと考えている人が多いのではないでしょうか。

「上司・同僚とのコミュニケーションが取りづらい、減った」が約4割

同アンケートでストレスを感じる理由の第二位となったのは「上司・同僚とのコミュニケーションが取りづらい、減った」という項目です。「電話やメールをするタイミングがつかめない」「雑談の機会が減りお互いの仕事の状況がわからない」などの理由から、仕事をスムーズに進めることが難しく、ストレスを感じているようです。

新型コロナの収束が見えず、テレワーク中心の生活が長引くにつれ、「在宅勤務ならではのストレス」に苛まれている人が多いのかもしれません。

社内イベントでコミュニケーション不足&ストレスを同時に解消する

前項で挙げた「コロナ禍のストレス問題」「社内コミュニケーションの課題」をクリアするために、社内イベントを企画するのもひとつの方法です。

社内イベントを企画するメリット

  • 気分転換になる
  • 社員間の交流が活性化する
  • 良好な人間関係の構築が期待できる
  • テレワークにより生じた孤独感の解消 など

これらのメリットが期待できる社内イベントの種類について、詳しくご説明します。

コミュニケーション不足&ストレスを解消する方法1:懇親会

社内コミュニケーション不足_ストレス_懇親会
開催形式リアル、オンライン、ハイブリッド
会の規模小規模〜大規模

まずは社内懇親会です。料理や飲み物を準備し、社員同士の親睦を深める目的で実施されます。

自社オフィスや社外の飲食店で行う「リアル懇親会」の他に、ZOOM等のWEB会議ツールを用いた「オンライン懇親会」、リアルとオンラインをMIXさせた「ハイブリッド懇親会」など、さまざまな開催形式に対応可能です。

懇親会を行うメリット

  • 他メンバーとの交流はストレス解消・コミュニケーション活性化に有効
  • テレワーク導入で発生したコミュニケーションの悩み(雑談できない等)を解消できる
  • 会を通して参加者の新たな一面を知ることで関係性好転が期待できる など

コミュニケーション不足&ストレス解消を実現する懇親会アイデア

上記で挙げた通り、コロナ禍の懇親会には「リアル」「オンライン」「ハイブリッド」の3つの方法があります。いずれの開催形式でも共通する懇親会アイデアがあります。

それは「少人数チームで雑談する機会をセッティングする」こと。

例えば「チームごとに座席を分ける(リアル懇親会)」「各チームでトークルームを振り分ける(オンライン懇親会)」などがこれにあたります。人数が多ければ多いほど、全員とコミュニケーションをとるのは難しいもの。そのため、幹事が主導となり、参加者を最大7,8名程度の少人数チームに振り分けましょう。

チームメンバーの割り振りについては、現場の状況を見て考えると良いでしょう。

例えば…

  • 上司との関係性にストレスを感じている…同期チーム
  • 後輩とのコミュニケーションに課題がある…年齢が近い先輩後輩チーム
  • 育児に悩み・ストレスを抱えた社員がいる…先輩ママパパ社員チーム
  • 異動を控えて不安を抱えている…異動先の先輩社員と同チーム  など

参加する社員の悩みやストレスに寄り添ったチーム編成にすると良いでしょう。

コミュニケーション不足&ストレスを解消する方法2:部署対抗戦

社内コミュニケーション不足_ストレス_部署対抗戦
開催形式リアル、オンライン、ハイブリッド
会の規模中規模〜大規模

コミュニケーション不足やストレス解消を目的とし、社内イベント「部署対抗戦」を企画する企業もあります。その名の通り、部署間でレクリエーションやゲームを行い、その結果で競います。

部署対抗戦の例

  • クイズ大会
  • スポーツ大会
  • プレゼン大会
  • スピーチ大会 など

また、前項で紹介した「懇親会」のプログラムのひとつとして、これらの部署対抗戦を盛り込んでも良いでしょう。

部署対抗戦を行うメリット

  • 同チーム内のコミュニケーション活性化が期待できる
  • チームメンバー同士の結束力が増す
  • 身体を動かすことでストレス発散になる(スポーツ大会) など

コミュニケーション不足&ストレス解消を実現する部署対抗戦のポイント

部署対抗戦をビジネスよりの内容(スピーチ大会、プレゼン大会)にする場合、事前に準備期間を設ける必要があります。

例えばスライドの作成や発表の練習など、入念に準備をする社員もいるでしょう。しかし、準備に時間をとられ、逆に社員の負担になってしまえば元も子もありません。そのため、準備にかかる時間や作業量も考慮した上でイベントの内容を考えることが大切です。

さらに、部署対抗戦を行う際は、優勝チームやMVPへの景品も用意しておくと◎社員の積極的な参加につながります。

オンライン懇親会で部署対抗戦をするならMC付き料理宅配「Parti」

パルティ

Parti(パルティ)は、企業や団体のオンライン懇親会向けに、経験豊富なプロ司会者を派遣できるサービス。さらに全国最大1,000箇所のご自宅や会社へおしゃれなボックス料理&オリジナルギフトを一斉配送も可能です。

オンライン懇親会の事前準備も専属プランナーにおまかせOK!オリジナリティあふれる会を実現いたします。

コミュニケーション不足&ストレスを解消する方法3:季節行事イベント

社内コミュニケーション不足_ストレス_季節行事イベント
開催形式リアル、オンライン、ハイブリッド
会の規模小規模〜大規模

慢性化したコミュニケーション不足やストレス過多を解消するため、定期的に季節行事イベントを開催しても良いでしょう。テレワーク続きでなかなか外の空気に触れられなかった社員の良い気分転換になります。

季節行事イベントの例

  • 新年会(1月)
  • お花見(3,4,5月)
  • 納涼祭(7,8月)
  • ハロウィンパーティ(10月)
  • クリスマス会(12月)
  • 忘年会(12月)

上記の季節行事イベントは、必ずしも対面でなければ開催できないというわけではありません。いずれもオンライン形式であっても実現可能です。

オンラインイベントの詳細については、以下の記事を参考にしてみてくださいね。

季節行事イベントを行うメリット

  • 定期的に開催できる
  • 季節感を感じることができる
  • 気分転換になる

コミュニケーション不足&ストレス解消を実現する季節行事イベントのポイント

会場を社内に設定する場合、季節感が感じられる演出を施すのがおすすめです。

例えコミュニケーション不足やストレス解消を目的とした会であっても、参加者にとって会場は職場であることに変わりありません。上手く息抜きできなかったり、仕事の様子が気になり途中で離脱する方もいるかもしれません。

そのため、料理や飲み物、イベント会場などに装飾を施し、非日常を演出すると良いでしょう。いつもと違う楽しげな雰囲気を感じ取り、積極的に参加してくれます。

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当社は、料理・イベント企画等でさまざまな形式の社内イベントに携わってまいりました。その数はオンライン・オフライン合わせて10000社以上に上ります(2022年7月現在)

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従業員エンゲージメント向上ツール厳選5★

従業員エンゲージメント向上ツール_サムネ
従業員エンゲージメント向上ツール_TOP

こんにちは!NEO FLAG.です。

従業員エンゲージメント」という言葉をご存知ですか?人事・総務担当者はピンと来ている方が多いかもしれませんね。

昨今では、自社の従業員に長く、健やかに働いてもらうために、エンゲージメント向上ツールを導入する企業が増えています。

しかし、「従業員エンゲージメントとは何?」「どうやって調べれば良いのだろう?」とお困り中の方もいるのではないでしょうか。

本記事では、従業員エンゲージメント向上ツールをピックアップしてご紹介します。

従業員エンゲージメントは“愛社精神”や“愛着”を意味する言葉

「従業員エンゲージメント」とは、自社従業員の会社に対する愛着を意味する言葉です。愛社精神帰属意識とも言い換えることができます。

従業員満足度との違い

従業員満足度は「社員が会社に満足している状態(=一方通行)」であるのに対し、従業員エンゲージメントは「社員と企業がお互いに貢献できる関係性(=共存)」です。

そのため従業員エンゲージメントを高めることは社員の離職率を低下させられるだけでなく、企業の業績や生産性の向上にも直結すると考えられているのです。

従業員エンゲージメント向上ツールとは

エンゲージメントツールは、社員と企業の良好な関係性構築や維持に役立つサービスを指します。従業員エンゲージメントを向上させるツールには、大きく分けて2つの種類があります。

従業員エンゲージメント向上ツール_種類
  1. アンケート調査型(組織サーベイ)
  2. コミュニケーション活性化型

従業員エンゲージメントを向上させるには、企業側が一方的に施策を行うだけでは限界があります。

まずは「1.アンケート調査型」で従業員のニーズや心理を把握し、必要に応じて「2.コミュニケーション活性化型」のサービスを選択する企業が多いですね。

アンケート調査型(組織サーベイ)

従業員に対するアンケート調査を行うエンゲージメントツールです。従業員の回答から、組織全体の状況や個々人の仕事に対する満足度などを可視化することができます。別名「組織サーベイ」とも呼ばれています。

アンケート調査の内容は、主に以下のようなものです。

組織の改善・課題の把握

  • 企業理念の浸透度調査
  • 部署・組織内の満足度調査
  • 雇用形態、賃金に関する満足度調査

管理職向け聞き取り調査

  • チームビルディングに対する意識調査
  • マネジメントに対する意識調査

異動に関する意識調査

  • 現状の仕事に対する満足度調査
  • 部署異動の希望度調査

社員の健康管理

  • ストレスチェック
  • 疲労度チェック
  • 各種ハラスメント調査

コミュニケーション活性化型

社内コミュニケーションは、従業員エンゲージメントの向上においても重要なポイントです。活発な交流を促すために、さまざまなコミュニケーション活性化型エンゲージメントツールがリリースされています。

コミュニケーション活性化ツールは、アンケートで浮き彫りになった課題を解決するために導入されることが多いため、そのサービス内容も多岐に渡ります。

例えば…

《課題》テレワーク中でコミュニケーションが取りづらい

  • チャットツール(Chatwork、LINE WORKS、Slackなど)
  • WEB会議ツール(Zoom、TEAMSなど)

《課題》社員数が多く、社員の顔や特性がなかなか把握しづらい

  • タレントマネジメントシステム(カオナビなど)

このように、コミュニケーション課題を解決に導くためのさまざまなサービスがあります。

従業員エンゲージメント向上ツールを導入するメリット

従業員エンゲージメント向上ツール_導入メリット

従業員エンゲージメント向上ツールを導入するメリットは以下の通りです。

  1. 企業理念や達成目標を浸透させる
  2. 離職率低下
  3. 業績アップ、生産性向上
  4. 社内コミュニケーション活性化
  5. チーム力の強化

企業理念や達成目標を浸透させる

エンゲージメント向上ツールを用いて、従業員の意識調査を行うことが可能です。これにより、企業理念や達成目標の浸透度合いを図ることができます。

離職率低下

従業員が愛社精神を深めるためには、長期間働きたいと思える組織づくりが必要不可欠です。エンゲージメント向上ツールを活用して収集した社員の声をもとに、組織の課題を改善することで、働きやすい環境へと改善を進めましょう。

これにより離職率の低下が見込めます。

業績アップ、生産性向上

エンゲージメント向上ツールを使い、チームの目標達成度やゴールまでの道のりについてリサーチすると良いでしょう。

改善すべき課題の発見につなげることで、さらなる業績アップや生産性向上が期待できます。

社内コミュニケーション活性化

エンゲージメント向上ツールの中には、日常のちょっとした雑談や会話のきっかけにつながるものも。

社内コミュニケーションの活性化は上司や部下、先輩後輩間の良好な関係性構築にも役立ちます。

チーム力の強化

従業員エンゲージメント向上ツールを用いて、社員個々人の働き方に対する考えを把握することも可能です。実際に人事異動に役立てる人事担当も少なくありません。

会社側の一方的な人事異動ではなく、社員各々の意見が反映された異動であれば、不満や不信感も生まれにくいもの。異動先での仕事に対するモチベーションも向上し、結果的にチーム力の強化につながります。

従業員エンゲージメント向上ツール1:「ラフールサーベイ」

ここからは具体的な従業員エンゲージメント向上ツールをいくつかピックアップしてご紹介します。まずは「ラフールサーベイ」です。

従業員エンゲージメント向上ツール_ラフールサーベイ
種別アンケート調査型(組織サーベイ)
HPhttps://survey.lafool.jp/
特徴18万人以上のメンタルヘルスデータを活用した多角的な調査項目

ラフールサーベイは、アンケート調査型組織サーベイツール。

社員の心身の健康やセルフケアに重点を置き、健康的に長く働ける組織づくりに役立てることを目的としています。アンケート内容は、ストレスチェックやメンタルヘルスケア、パーソナルコンディションチェックなどあらゆる項目を網羅しています。

また、蓄積されたデータをもとに、アンケートに回答した社員個人に向けたアドバイスやセルフケアコンテンツを届けることが可能です。

ラフールサーベイのおすすめポイント

  • 個々人の健康意識が高まる
  • 会社主導ではなく、従業員個人で心身のケアができる仕組みづくりが可能

従業員エンゲージメント向上ツール2:「wevox」

次はシンプルな操作感に定評のあるアンケート調査ツール「wevox」をご紹介します。

従業員エンゲージメント向上ツール_wevox
種別アンケート調査型(組織サーベイ)
HPhttps://get.wevox.io/
特徴月額300円/1名(税抜)で利用OK。わかりやすく使いやすいアンケート調査ツール。

wevoxはシンプルでわかりやすい操作感が大きな特徴です。従業員エンゲージメント向上ツールを最も多用するのは、人事担当者です。そのため「ツールの使い方がわかるのは人事担当者だけ」になりがち。しかし「少人数プロジェクトチームの意識調査」や「営業部員向けヘルスケアチェック」など、部署やチーム単位でも効果的に使いたいと考えているケースは少なくありません。wevoxはデータ管理や画面の見方もわかりやすいため、人事部だけでなく部署を跨いで使用する企業におすすめです。

また、wevoxにはこれまでに1億件以上の回答が寄せられています。蓄積されたビックデータをもとに情報を分析し、これまで見えてこなかった組織や職場の特徴・課題を浮き彫りにします。

wevoxのおすすめポイント

  • 人事担当だけでなく、チーム・部署ごとに活用できる
  • 導入コストを抑えられる

従業員エンゲージメント向上ツール3:「モチベーションクラウド」

次は8000社以上もの企業に活用されているアンケート調査ツール「モチベーションクラウド」をご紹介します。

従業員エンゲージメント向上ツール_モチベーションクラウド
種別アンケート調査型(組織サーベイ)
HPhttps://www.motivation-cloud.com/
特徴国内最大級の8,740社、237万人のデータベースをもとに組織状態を可視化・分析できる。

モチベーションクラウドは、所要時間約20分の簡単なアンケートに回答するだけで、従業員のエンゲージメント状態を可視化・数値化できます。

また、これまでに8,740社、237万人のアンケート調査を実施しています。その結果をもとにスコア解析を行い、現在の組織・社内の状況を一目で把握することが可能です。

従業員のエンゲージメントは、「期待度」「満足度」という2つの指標をもとに分析。組織の現状だけでなく、弱みや課題も明確化できます。

モチベーションクラウドのおすすめポイント

  • アンケートに回答する従業員の負担を減らせる
  • 結果だけでなく、組織の現状・弱み・課題などをスムーズにチェックできる

従業員エンゲージメント向上ツール4:「THANKS GIFT」

次は社内コミュニケーションに役立つエンゲージメントツール「THANKS GIFT」です。

従業員エンゲージメント向上ツール_THANKSGIFT
種別コミュニケーション活性化型
HPhttps://thanks-gift.net/
特徴「感謝」をきっかけにコミュニケーションを促進し、日々貢献を称讃し合うWEB/アプリ。

THANKS GIFTは、掲示板やチャットツールを備えた社内コミュニケーションサービスです。他のサービスとは異なる大きな特徴は「サンクスカード/ありがとうカード」という機能があること。

「サンクスカード/ありがとうカード」とは、感謝の気持ちをしたため、社員間で交換できるメッセージカードです。他の社員にも見えるオンライン上で行うことで、仕事の達成度や努力を表面化することができます。カードを受け取った本人が「自分の仕事が役に立った」と実感できるだけでなく、「他の社員に行動規範を示せる」「仲間同士で称賛し合える良好な関係性の構築」にも役立ちます。

またTHANKS GIFT上では「社内通貨」や「ポイント」を貯めることが可能です。貯まったコインやポイントはAmazonギフト券に両替OK。この他に企業独自の福利厚生に充当できるのも魅力ですね。

THANKS GIFTのおすすめポイント

  • 社員間に“称賛し合う文化”を根付かせることができる
  • 福利厚生の充実化につながる

従業員エンゲージメント向上ツール5:「DeliPa BIZ」

次は従業員間のコミュニケーション活性化促進に役立つエンゲージメント向上サービス「DeliPa BIZ」です。

従業員エンゲージメント向上ツール_デリパビズ

種別コミュニケーション活性化型
HPhttps://delivery-p4.neodining-catering.com/
特徴企業・団体様向けのレクリエーションプログラムサービス。御社の社内会議室へ【遊び感覚でコミュニケーションが深まるミニゲームプログラム】をお届け。

DeliPa BIZは社内会議室内でコミュニケーション活性化プログラムを体験できるサービス。コロナ禍で社員間の交流機会が減っている今、「感染リスクを抑えながら社内コミュニケーション施策が行える」と人気が高まっています。

20種類以上のチームビルディング/研修/レクリエーションプログラムの中から、御社の社風や貝の目的にマッチするものを選任プランナーが提案します。また、会の進行は全てプロ司会者におまかせできます。

従業員アンケートで浮き彫りになった社員のニーズや本音を反映した社内イベントを実現することが可能です。

DeliPa BIZのおすすめポイント

  • 準備や段取りの手間要らず(プランナーが担当)
  • 従業員アンケート結果をもとに会の内容を決められる

チームビルディングコンテンツ&レクリエーションプログラムで社内会議室をコミュニケーションの場に「DeliPa BIZ」

「DeliPa BIZ」のチームビルディング/研修/レクリエーションプログラムは、全て司会者付き。専任プランナーが、会の目的に合わせて20種以上の中からプログラムを厳選し、ご提案いたします。

従業員エンゲージメントを向上させたいなら「組織サーベイ」と「コミュニケーション活性化ツール」の2段使いが◎

ここまで以下のサービスを紹介してまいりました。

  1. ラフールサーベイ
  2. wevox
  3. モチベーションクラウド
  4. THANKS GIFT
  5. DeliPa BIZ

従業員エンゲージメントツールを用いて、従業員が愛社精神を持って働ける環境づくりを行うには、まず従業員の心のうちを知る必要があります。そのため「組織サーベイ」を効果的に使い、従業員の本音に耳を傾けられる仕組みを構築しましょう。

その上で、課題を解決できる社内コミュニケーション活性化ツールやサービスを活用する“2段使い”がいいでしょう。

最も注意が必要なのは、企業側の一方的な押し付けになってしまわないようにすること。経営陣には「企業理念をもっと浸透させたい」「もっと高いモチベーションを持って業務にあたって欲しい」など、伝えたいメッセージがたくさんあるかもしれません。しかし現場の状況とあまりに掛け離れていれば、メッセージが伝わらないだけでなく、勤労意欲を削ぐことになりかねません。

人事担当は企業と従業員の橋渡しとして、従業員エンゲージメントを高められる施策を実現できると良いですね。

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従業員エンゲージメント向上に役立つ情報

従業員エンゲージメント向上ツールの導入を検討されている方は以下のサイトも参考になります。併せてご覧ください。

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