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こんにちは！NEO FLAG.です。

社内のコミュニケーション活性化に頭を悩ませている企業は多いのではないでしょうか。そんな中、職場のレクリエーションが注目を集めています。

本記事では、職場レクリエーションの目的や具体的なアイデア事例をご紹介しながら、社内イベントの効果的な実施方法について詳しく解説。社内イベントのプロデュースを手掛けるNEO FLAG.が、職場レクリエーションの取り組み方のポイントをお伝えしますので、ぜひ参考にしてみてください。

社内コミュニケーションに課題を感じている企業は多い

昨今、多くの企業が社内コミュニケーションの活性化に課題を感じています。

例えば、リモートワークの普及により、社員同士が直接顔を合わせる機会が減少したことで、職場内の人間関係が希薄になったことはひとつの例と言えるでしょう。

このような状況下において、社員エンゲージメントの向上や組織の一体感醸成のために、社内コミュニケーションの活性化は急務の課題。

放置すれば、生産性の低下やモチベーションの低下、人材流出などの深刻な事態を招きかねません。企業は社内コミュニケーションの課題解決に真剣に取り組む必要があるのです。

コミュニケーション課題の解決策として「職場レクリエーション」が有効

社内コミュニケーションの課題解決策の1つとして注目を集めているのが、「職場レクリエーション」の実施。

職場レクリエーションとは、社員同士のコミュニケーションを促進し、一体感を高めることを目的とした社内イベントのことを指します。

運動会や懇親会、チームビルディング研修など、その形態は様々。リアルの場だけでなく、オンラインでの開催も可能です。

職場レクリエーションを定期的に実施することで、普段の業務では交流の少ない社員同士が親睦を深められ、風通しの良い職場環境を作ることができるのです。

職場レクリエーションは単なる福利厚生の一環ではなく、組織課題の解決につながる重要な施策だと言えます。

社員同士のつながりを強め、前向きな組織風土を醸成する。それが、企業の持続的成長を支える土台になるはず。

以下の章では、職場レクリエーションの目的や具体的なアイデア事例を詳しく見ていきましょう。

職場レクリエーションの目的

職場レクリエーションには、様々な目的があります。

ここでは、代表的な目的を5つピックアップしてご紹介しましょう。

1. 社員同士の交流が促進する
2. モチベーションが向上する
3. 上司/部下など職位の差を超えた良好な人間関係が構築できる
4. 研修の一環になる
5. 企業理念を浸透させるいい機会になる

社員同士の交流が促進する

職場レクリエーションの最大の目的は、社員同士の交流促進です。普段は接点の少ない部署の社員が一堂に会し、コミュニケーションを取ることで、相互理解が深まるでしょう。

例えば運動会であれば、普段は言葉を交わさない社員同士が同じチームに所属し、一丸となって競技に臨むことになります。汗を流しながら励まし合う中で、自然と心の垣根が取り払われるでしょう。

社内懇親会であれば、和やかな雰囲気の中で社員同士が打ち解け、親睦を深めることが可能です。

フランクな会話から、相手の人となりが見えてくるでしょう。

職場レクリエーションは、社内の垣根を越えたコミュニケーションを生み出す絶好の機会。

普段は見えない相手の新たな一面を発見でき、仕事ではわからなかった価値観を知るきっかけにもなるでしょう。

イベントを通じて培われた社員同士の信頼関係は、きっと日常の仕事にも好影響をもたらすはずです。

モチベーションが向上する

職場レクリエーションに参加することで、社員のモチベーションが向上します。

イベントを通じて同僚との絆が深まれば、仕事へのやりがいや組織へのエンゲージメントが高まるでしょう。

普段のデスクワークでは味わえないような、充実感や一体感を得られるのがレクリエーションの魅力。

「楽しい」と感じる体験は、脳内の報酬系を刺激し、前向きな感情を呼び覚まし、それが社員のパフォーマンス向上につながるのです。

また、イベントの中で社員が成功体験を得られれば、大きな自信にもつながります。

例えば運動会で活躍すれば、日頃のストレスも発散できて心身ともにリフレッシュできるはず。懇親会で周囲を笑わせられれば、コミュニケーション力への自信が芽生えるかもしれません。

職場レクリエーションを機に、社員のモチベーションを高めていきましょう。

ひとりひとりがイキイキと働ける環境を整えることが、組織力の強化につながるのです。

上司/部下など職位の差を超えた良好な人間関係が構築できる

職場レクリエーションは、上司と部下の垣根を越えて良好な人間関係を構築するのにも役立ちます。

普段は威厳を保っている上司も、イベントの場では親しみやすい一面を見せるもの。部下と気さくに話せば、普段は聞けないような本音も聞き出せるかもしれません。

逆に、イベントで部下の意外な才能を発見できれば、上司としても新たな活用法を見出せるでしょう。

仕事の場では発揮しにくい個性も、レクリエーションの中なら存分に開花するはず。

部下の隠れた能力を引き出すことができれば、マネジメントの幅も広がります。

職場の上下関係から離れ、対等な個人として交流できるのがレクリエーションの良さでもあります。

「上司」「部下」というラベルを外し、一人の人間として向き合う。そうした経験の積み重ねが、職場に心理的安全性をもたらします。

上下の隔てなく本音で語り合える環境は、担当業務の生産性をも高めていくことになるはず。

職場レクリエーションを通じて、フラットかつ風通しの良い職場環境を目指しましょう。

心理的安全性の高い組織は、イノベーションを起こしやすいと言われています。

「上司も部下も関係ない、みんなでいい会社にしよう」。そんな一体感を生む接着剤として、職場レクリエーションは大きな役割を果たすのです。

研修の一環になる

職場レクリエーションは、研修の一環としても活用できます。

例えば、イベントの企画や運営を若手社員に任せれば、プロジェクトマネジメント力を養成できるでしょう。

予算内に収める工夫、スケジュール管理、リスクヘッジなど、イベント運営には様々な局面で問題解決力が問われるため、リアルな課題に取り組む中で、若手社員の成長を促すことができるはず。

上司が適宜アドバイスを交えながら、粘り強くサポートしていくことが大切になるでしょう。

また、事前準備の過程でチームワークを学んだり、当日の司会進行を通じて人前で話す力を身につけたりと、様々な研修要素を盛り込むことが可能。

メンバー同士の役割分担、相互フォロー、臨機応変な対応力。イベントの成功に必要な要素は、ビジネスに直結するスキルばかりです。

さらに、社員同士の交流を図る懇親会の企画など、コミュニケーション力を鍛える以下のような研修も実施可能です。

• アイスブレイクの手法
• ファシリテーションのコツ
• 場を盛り上げる話術

そうした学びの機会を若手社員に提供し、成長を後押ししていくことが肝要です。

まずは「職場レクリエーションを社員育成の場として有効活用する」ことが、「楽しい」と「学び」を両立する研修のあり方だと、NEO FLAG.は考えています。

座学の研修とは違った形で、社員の成長を後押ししていきましょう。

企業理念を浸透させるいい機会になる

職場レクリエーションは、企業理念を社員に浸透させる良い機会にもなります。イベントのコンセプトを企業理念に紐づけたり、経営陣が理念に関するメッセージを発信したりすることで、社員の理念への共感を高めることが可能となるでしょう。

組織の一体感を醸成する上で、企業理念の共有は非常に重要なポイント。

例えば”We are one team”というスローガンを掲げているのなら、レクリエーションを通じてそのスローガンを体現する。そういった具体的な行動の積み重ねが、社員の意識変革を促すのです。

また、イベントを通じて経営陣と社員の距離を縮めるのも効果的。

トップのビジョンを直に聞く機会を設け、現場の声に真摯に耳を傾ける。そうした双方向のコミュニケーションが、企業理念への共感を深める潤滑油になります。

社員は「経営陣は自分たちのことを思ってくれている」と感じ、組織への愛着や使命感を強くするはずです。

例えば、「この会社で働く意義は何か」「自分は何を目指すのか」などをレクリエーションの場で社員に問いかけることは、仕事へのモチベーション向上にもつながるでしょう。

企業理念を自分事化するための”きっかけ”を提供することが理念浸透の肝だと、NEO FLAG.は考えています。

職場レクリエーションを通じて社員が組織と心を一つにすることは、社内コミュニケーション活性化に向けた大きな一歩となるはず。

「この会社で働けて良かった」と、社員に心から思ってもらえるよう、NEO FLAG.は全力でサポートいたします。

続く章では、職場レクリエーションの具体的なアイデアをご紹介していきます。

職場レクリエーションのアイデア1：運動会

職場レクリエーションの定番といえば、運動会。

屋外のグラウンドを借りて、社員同士が汗を流しながら交流を深めるイベントは人気が高く、一体感の醸成に大きく寄与するでしょう。実施のポイントは大きく4つあります。

ポイント：競技種目の選定

徒競走やリレーなどの基本的な競技に加え、玉入れや大縄跳びなど、チームワークが問われる種目を用意するのが良いでしょう。団体戦を通じて社員同士の結束力を高めていくことが肝要。

また、障害物競走など、ユニークな競技を取り入れるのも良い試みでしょう。

仕事では発揮しづらい創造力を刺激できるはずです。

ポイント：事前準備の入念さ

当日を楽しむためには、綿密な計画が欠かせません。

• 競技ルールの策定
• 必要な道具の調達
• タイムスケジュールの作成

など、やるべきことは山積み。全社を挙げて取り組む体制を整えましょう。

運営スタッフを部署横断で編成するのも良いアイデア。普段は接点のない社員同士の連携が深まります。

ポイント：当日の進行管理

開会式や競技、表彰式などをスムーズに行うには、的確なタイムキープが重要。司会進行役には、統率力のある社員を抜擢しましょう。

また、参加者の安全確保を最優先に、競技運営に細心の注意を払うことも忘れてはいけません。

ポイント：イベント後の盛り上げ方(表彰式、打ち上げなど)

優勝チームを称えるのはもちろん、MVPや応援団賞など、個人の活躍にもスポットを当てましょう。

そして皆で乾杯をして一日の締めくくり。達成感を分かち合うことで、社員同士の絆がより一層深まるはずです。

このように運動会は、事前の準備から当日の運営、事後のフォローまで、総合的に考えていくことが大切。

NEO FLAG.では、お客様の目的や予算に合わせて、オリジナルの運動会プランをご提案しています。周到な計画と柔軟な発想で、「また来年も開催したい」と思ってもらえるイベントを必ずや実現いたします。

実際の運動会の種目を取り入れると盛り上がる

具体的な競技種目を考える際は、学校の運動会で行われている定番種目をアレンジするのがおすすめ。

例えば組体操。

組体操は社員同士の息の合った連携が求められるため、チームビルディングの面でも効果的。

全員が心を一つにして、一糸乱れぬパフォーマンスを披露する。その達成感は、普段の仕事にも好影響をもたらすはず。

また、エイサーやソーラン節といった、各地域で親しまれている民謡に乗せて踊るのも良いアイディア。

社員が練習を重ねて本番に臨む過程が、大きな学びの機会になります。アクシデントが起きても、臨機応変に対応する力が身につくでしょう。

所属部署の垣根を越えてチームを編成し、一丸となって挑戦する過程で培われる「One Team」の意識は、必ず日々の仕事にも反映されるはず。

このように本格的な競技にこだわると、社員の本気度も上がり、自然と盛り上がること間違いありません。

さらに、初心者向けの種目も織り交ぜることで、誰もが気軽に参加できる工夫も大切です。

競技レベルに合わせた種目をバランス良く用意するのが、満足度の高い運動会につながります。

運動会事例：株式会社オープンアップウィズのホームカミングデー

株式会社オープンアップウィズは、毎年10月に全社員が集まる「ホームカミングデー」を開催。

午前中は運動会形式のレクリエーションを実施し、100名超の社員が8チームに分かれてクイズや玉入れなどの種目で競い合います。

ここで注目したいのが、競技に向けたチームディスカッションの過程。

各チームとも本番に向けて社内会議を重ね、「どうすれば勝てるか」をテーマに、幅広い視点からアイデアを出し合い作戦を練り上げていくというものです。

その真剣な議論は、まさにレクリエーションが企業文化を醸成している証だと言えるでしょう。

また、午後のBBQタイムも見逃せません。

部署の垣根を越えて社員同士が自由に交流し、親睦を深めていく。普段は接点の少ないメンバーとも、肩の力を抜いて語り合える。そうした非日常の時間が、組織のベクトルを揃える接着剤になっているのです。

NEO FLAG.はイベントの企画設計から参加者管理まで、同社をトータルでサポート。

事前準備から当日の進行まで、専門家のノウハウを最大限に生かすことで、お客様にはレクリエーション本来の目的に集中していただけます。

マンネリ化を防ぎ、毎年趣向を凝らしたイベントにすることが肝心。NEO FLAG.は細部にまでこだわり、参加者の満足度を追求。

「来年はどんな企画になるのだろう」そんな期待感を社員の心に芽生えさせることが、最高の成果だと考えているのです。

引用元：https://event.neodining-catering.com/eventcase/homecoming-day/

職場レクリエーションのアイデア2：社内懇親会

例えば会議室や近隣のレストランを使って、社内懇親会を開催してみてはいかがでしょうか。

お酒を酌み交わしながら社員同士が親睦を深める。そんな和やかな交流会は、コミュニケーションの活性化に効果抜群。

実施のコツは大きく3つあります。

実施のコツ：場の雰囲気づくり

まずはざっくばらんに話せる環境を整えることが何より大切。

上下関係に気兼ねすることなく、フランクに意見交換できる。そんな土壌を築くことから始めましょう。

上司陣が壁を取り払い、聞く姿勢を見せること。部下の本音を引き出す努力が求められます。

実施のコツ：アイスブレイクの工夫

初対面同士でも打ち解けられるよう、1対1の自己紹介タイムを設けるのも良いでしょう。「この人となら仕事がしやすそう」そう感じてもらえる第一歩が、ここから始まります。

部署対抗のクイズ大会を実施するのもおすすめ。ゲーム感覚で社員の知識を深められる、一石二鳥の施策です。

実施のコツ：上下関係のフラット化

懇親会本来の目的は、役職の垣根を越えて、対等な個人として向き合うこと。

例えば幹部社員には、普段は聞けないエピソードを披露してもらうというのは面白いアイディアです。

「上司も考え方は同じ。同じ人間なんだ」というように部下の心に響くメッセージを、ぜひ発信してもらいたいものです。

このように懇親会の企画では、コミュニケーションの質を高める細かな工夫が欠かせません。

• 会場の設営方法
• アクティビティの選定
• ファシリテーションの進め方

など、細部にまでこだわって、理想的な場づくりを目指しましょう。

プログラムには参加者同士のコミュニケーションが生まれる工夫を

社内懇親会のプログラムを組む際は、参加者同士のコミュニケーションが活発になるよう工夫を凝らしましょう。

まずは、所属部署の枠を越えた少人数グループを編成し、そのグループ内で互いの仕事内容を紹介し合うのです。普段の業務では接点が持てない社員が、初めて相手の職務を知る。そこから思わぬ協働のアイデアが生まれるかもしれません。

普段の仕事につながる新たな気づきを得られるのが、懇親会の醍醐味。積極的に情報交換する雰囲気を醸成することが肝要です。

また、ひとりひとりが主役になれるような場面も用意したいところ。得意分野のスキルを披露してもらうのも良いでしょう。

隠れた才能を知ることができれば、仕事の幅も広がるはず。「こんな一面があったんだ」とお互いを認め合える瞬間が、きっと生まれるでしょう。

他にも、クイズ大会や福引など、ゲーム要素を盛り込むのもおすすめ。

チーム対抗で競い合えば、自然とコミュニケーションは活発になり、勝敗を一喜一憂する中で、会話はどんどん弾むはず。

和気あいあいとした空間をつくることが、プログラムの設計者に求められる役割と言えるでしょう。

このように適度なアクティビティを随所に散りばめていくのが、盛り上がる懇親会の秘訣。

参加者の声を丁寧に拾いつつ、よりインタラクティブなイベントにブラッシュアップしていく。そんな地道な積み重ねが、理想的な懇親会の形を創り上げるのです。

社内懇親会事例：弥生株式会社の社内懇親会

会計ソフト大手の弥生株式会社は、毎月1回の頻度で社内懇親会「弥生BAR」を開催するなど、普段はオフィス内のラウンジを活用し、気軽に参加できる雰囲気を大切にしているそう。

同社が特に力を入れているのが、コミュニケーションを活性化させる仕掛け。

例えば、所属部署の異なる社員同士をペアにして、仕事の内容や現在の心境をシェアし合うタイムを設定するという事例があります。

最初は戸惑う社員も多いものの、話しているうちに自然と打ち解けていくのだとか。

「相手の苦労や喜びを知ることで、自分の仕事への意欲も高まった」

参加者からはそんな前向きな感想が聞かれるそうです。

また、会社の未来について本音で語り合う場も用意。

各部署の課題や、自分なりの解決策を披露してもらっています。普段は言いにくい提案も、BAR の場なら遠慮なく共有できる。そうした風通しの良さが、イノベーティブなアイデアを次々と生み出す土壌になっているのです。

そんな同社も、新型コロナウィルスの影響を受けリアル形式での社内懇親会は実施出来ていませんでしたが、2023年に3年ぶりにリアル形式での開催を実施。

この間に社員数も増え新体制となるなど、会社として変化を遂げたタイミングだったということもあり、

1. 社内コミュニケーションの活性化
2. 新体制メンバーの一体感の醸成

を目的として、懇親会の企画、準備、運営はNEO FLAG.のサービスを活用。

イベント企画から当日の司会進行、必要アイテムの作成まで、トータルサポートしました。

今後も定期的に開催する懇親会だからこそ、専門家の視点からブラッシュアップし続けることが重要と考え、マンネリ化せず、毎回趣向を凝らしたイベントにするためのノウハウを、ふんだんに提供しました。

こういったイベントごとを”仕事の延長”ではなく”仕事につながる学びの場”と捉える発想が肝心。

NEO FLAG.は、懇親会を通じて社員ひとりひとりが成長する体験を提供いたします。

職場レクリエーションのアイデア3：チームビルディング施策

職場の人間関係を強化するのに効果的なのが、チームビルディング施策。

アクティビティを通じて社員の結束力を高める取り組みで、近年は屋内外問わず様々なプログラムが用意されています。企画の選び方のポイントは、大きく3つ。

企画選びのポイント：参加者のスキルレベルを見極める

初心者でも上級者でも、満足度の高い体験ができるよう工夫しましょう。

事前のアンケートで社員の経験値を把握し、それに合ったプログラムを提案するのが理想的。誰もが活躍できる場をデザインすることが、企画者に求められる役割と言えるでしょう。

企画選びのポイント：チームワークを存分に発揮できる内容にする

1人では解決できない難題を用意し、知恵を出し合って挑ませる。そのプロセスを通じて、メンバーの結束力は必ず高まるはずです。

指示を出す側とそれに従う側、双方の立場を理解し合える。そんな学びの機会にもなるでしょう。

企画選びのポイント：振り返りの場をしっかりと設ける

成功体験も失敗体験も、必ず意味のある学びがあるはず。その気づきを言語化し、共有する。それがチームビルディングの本質だと、NEO FLAG.は考えています。

アクティビティで得た学びを、日々の仕事にどう生かすか。そんな具体的な行動につなげるフォローを行うことが肝要です。

このように、チームの状況を見極めた上で最適なプログラムを提供し、丁寧な事後フォローまで手掛ける。それがNEO FLAG.の強みであり、お客様から信頼を寄せていただいている理由でもあります。

机上の空論ではなく、現場の実情に即した提案力を武器に、職場の人間関係強化を全力でサポートいたします。

宝探しや謎解きなどゲーム性の高いアクティビティも◎

チームビルディングのアクティビティとして人気が高いのが、宝探しや謎解き。

ゲーム感覚を持たせつつ、社員の結束力を高められる点が魅力です。

宝探しであれば、チームで手がかりを集めて宝の在り処を突き止めるまでの過程が学びになります。

限られた情報をもとに知恵を出し合い、役割分担をしながら協力して進んでいく。まさにチームワークが試されるシチュエーションだと言えるでしょう。

メンバー同士の信頼関係がなければ、謎を解き明かすことはできません。「OneTeam」の意識を持つことの大切さを、体感できるはずです。

一方、謎解きは論理的思考力とコミュニケーション力が鍛えられる格好のコンテンツ。

ヒントから真相を推理する際は、客観的なデータから仮説を立てる力が問われます。そして、その仮説をチームで検証していく協働作業が重要に。

自分の考えを適切に伝え、相手の意見を尊重しながら議論する。それは日々の仕事で求められるスキルでもあります。

このように頭を使うアクティビティは、短時間で社員の成長を促せる魅力があります。

「楽しい」と「学び」の両方の要素を兼ね備えているからこそ、参加者の満足度は高くなるのです。

もちろん、ゲームに熱中するあまり体調を崩さないよう、適度な休憩を挟むことも忘れずに。

メリハリをつけて、インパクトと学びの詰まった研修を行っていきましょう。

チームビルディング施策事例：M社の大規模キックオフミーティング

中高一貫校専門の個別指導塾を運営するM社。

国内に30ヶ所もの拠点があり、今回のキックオフミーティングはメンバーが一堂に会する場。

NEO FLAG.にサポートして欲しいとお声がけ頂いたところがきっかけでこちらのプロデュースを担当させて頂くことになりました。

上記の様な課題や希望がある中、それぞれに対して最適なソリューションを提供する事で、無事二部制のイベントを終えることが出来ました。

職場レクリエーションのアイデア4：オンラインイベント(懇親会、総会、表彰式)

社内イベントの定番は対面開催ですが、リモートワークが浸透した昨今、オンラインでの実施も選択肢の一つ。

特に全社的な懇親会や総会、表彰式など、大人数が集まる機会では効果的。Web会議ツールを活用すれば、場所の制約を受けずに開催できる点がメリットです。

とはいえ、運営には細かな工夫が欠かせません。ポイントは大きく3つ。

オンラインイベントのポイント：参加者の通信環境を事前に整えておく

安定したネットワーク回線の確保は大前提ですが、カメラやマイクの設定もしっかりとサポート。「聞こえない」「映らない」といったトラブルを未然に防ぐため、入念な事前テストが肝心です。

オンラインイベントのポイント：司会進行

オンライン上では参加者の反応が見えにくいため、司会者が適度に声かけをして場を盛り上げることが重要になります。状況に応じてアイスブレイクを織り交ぜるのも効果的。

場慣れしたファシリテーターが心強い味方になってくれるはずです。

オンラインイベントのポイント：イベント後の丁寧なフォロー

オンライン開催だからこそ、ひとりひとりの本音を集めることが何より大切。アンケートやヒアリングを通じて、満足度や改善点をヒアリングし、そうした声を次回の企画に反映させることが、イベントを進化させる原動力になります。

オンラインイベントは、場所を選ばずに社員をつなげられる手軽さが魅力である一方、対面に比べて一体感が生まれにくいのが悩みの種。

だからこそ、細部にまでこだわった準備と、リアルタイムのフォローが求められるのですが、それこそがNEO FLAG.の専門分野。長年にわたるイベントの運営実績を生かし、クライアントの課題解決に全力を尽くします。

オンラインで表彰式や総会を実施する企業も多い

表彰式や総会など、会社の節目となるイベントを、オンラインで開催する企業が増えています。

前者の表彰式であれば、

• 功績を称える各賞の発表と
• 受賞者のスピーチ

をWeb上で行うことが可能です。

リモートから参加する社員にとっても、画面越しとはいえ晴れの舞台に立てるのは感慨深いはず。

「がんばった自分を認めてもらえた」という充実感を、遠隔地の社員と共有できるのは素晴らしいことです。

総会の場合は、資料の共有がしやすいのも利点の一つ。

経営陣が説明に使うスライドは、リアルタイムで参加者に提示可能。質疑応答の際も、チャット機能を活用すれば、誰もが平等に発言の機会を得られるでしょう。

「議論が一部の人に偏らない」など公平性の確保にも、オンラインという形式は貢献するはずです。

とはいえ、通信トラブルが起きてしまっては元も子もありませんので、イベント当日までに、トライアルを重ねて各種設定を入念にチェックしておくことが肝要。

加えて、リハーサルの実施も欠かせません。登壇者にカメラ映りの改善点を指摘したり、想定問答集を整理したり。そんな丁寧な事前準備があって初めて、オンライン開催の真価が発揮されるのです。

NEO FLAG.は、ZoomやTeamsをはじめとするWeb会議ツールの選定から、イベント中の細やかなオペレーションまで、ワンストップでサポートいたします。

リアルとオンラインを掛け合わせた「ハイブリッドイベント」も

全社一丸の雰囲気を醸成したい総会や、パフォーマンスを間近で見たい表彰式。

そうした場所の制約が大きいイベントこそ、リアルとオンラインのハイブリッド開催がおすすめです。

具体的には、会場に直接集まるメンバーと、Web経由で参加するメンバーを併存させるかたちです。

ハイブリッドイベントの場合、両者をつなぎ、一体感のある場を創出することが肝心です。

単に中継をするだけでは、かえって距離を感じさせてしまうもの。オンライン参加者も臨場感を味わえるよう、きめ細やかな工夫を重ねていく必要があるのです。

さらにハイブリッド開催で最も重視したいのが、円滑なコミュニケーション。

会場の参加者とオンライン参加者、双方に平等に発言の機会を担保しなければなりません。

リモート側の社員も、イベントの当事者として扱われているという実感を持てるはず。疎外感を覚えることなく、議論に熱中できる。そんな本質的な一体感の醸成こそが、ハイブリッドという形式の醍醐味だと言えましょう。

運営の面では、現地とオンラインのシームレスな連携がカギを握ります。

会場の映像を、臨場感を持っていかに伝えるか。遠隔から届けられる声をいかに拾い上げるか。そのバランス感覚が問われるのです。

緻密なカメラワークはもちろん、適切なタイミングでの画面切り替えなど、細部にまで神経を配る必要があるでしょう。

NEO FLAG.は、ハイブリッドイベントの企画・設計・運営にも幅広い実績を持っています。

リアルとオンラインのメリットを最大限に引き出し、一体感に満ちた場を生み出すことがNEO FLAG.のミッションでもあるのです。

オンライン懇親会事例：株式会社radikoのオンライン懇親会

株式会社radikoは、ラジオ番組をPCやスマホアプリ、スマートスピーカーなどで聴ける配信サービスを提供している企業です。

2020年には創立10周年を迎え、参加局は民放連加盟ラジオ局全99局とNHK、放送大学に拡大、月間ユニークユーザー数も過去最大の900万人に到達しました。

新型コロナウィルスの影響で、オンラインでのコミュニケーションが重要になってきた中、radikoはチームの親睦を深めるためにオンライン懇親会を開催。

しかし、オンライン懇親会では、参加者同士の会話が途切れてしまったり、盛り上がりに欠けたりするなどの課題がありました。

そこでradikoはNEO FLAG.の提供サービス・オンライン懇親会向け料理宅配「DeliPa」を利用して、参加者全員に同じ料理を届けることにしました。

参加者からは、「料理が美味しかった」「久しぶりに同僚と話ができた」などの声が聞かれ、オンライン懇親会は大成功。

DeliPaを利用することで、

• 参加者同士の会話が弾み、盛り上がりやすい雰囲気を作れた
• チームの親睦を深めることができた
• 従業員の満足度を高めることができた

といった結果が得られたそうです。

オンライン懇親会を成功させたいと考えている企業にとって、DeliPaは有効な選択肢の一つと言えるでしょう。

オンライン総会事例：株式会社ニジボックスのハイブリッド型総会

エンターテインメント企業の株式会社ニジボックスは、ハイブリッド型の総会を開催。

国内外の社員約270名が一堂に会しました。

株主総会と聞くと堅苦しいイメージがつきものですが、同社の取り組みは一味違います。まずは和やかなムードづくりから始まるのです。

海外拠点の社員も交えた自己紹介タイムを設け、久しぶりの再会を喜び合う。こうしたアイスブレイクを入念に行うことで、リラックスして議論に参加できる下地を整えるのだとか。

本題に入っても、その柔らかな空気は随所に漂います。

経営陣から伝えられる業績報告や次期の事業計画の説明は、堅めの内容ながらもわかりやすい言葉で紡がれていく。質疑応答の際も、社員からは率直な質問や提案が飛び交います。

チャット欄を使った気軽なやりとりが、双方向のコミュニケーションを後押ししているのだそう。

こうしたオンライン総会の成功の陰には、NEO FLAG.の手厚いサポートがあります。

事前のリハーサルを入念に行い、登壇者の話し方や資料の見せ方をブラッシュアップ。本番当日は、複数名のオペレーターを配置し、トラブルにも迅速に対応できる万全の体制を整えます。

「場所に関係なく、皆で一つの目標に向かっている」

そんな組織の結束を再認識する機会になった、と振り返る社員の声も。オンライン総会を通じて、社員のエンゲージメントを高める。それこそが、NEO FLAG.がクライアントにお届けしたい価値なのです。

オンライン表彰式事例：株式会社インタースペースのオンライン表彰式

株式会社インタースペースは、インターネット関連事業を展開する企業です。Web制作、ECサイト運営、広告代理店事業など、幅広い事業を手掛けています。

インタースペースは、新型コロナウィルスの影響で「IS HEROES ONLINE」と名付けて表彰式をオンライン形式で開催。

Zoomを使ったオンライン開催に加え、今年はレッドカーペットを歩く受賞者の様子をライブ配信するなど、例年にない試みを盛り込みました。

その結果、大好評を博し、特にママ向け情報サイト「ママスタ」の編集部がチームとして表彰されるなど、社員のモチベーション向上にもつながったそう。

オンライン表彰式を成功させるためのヒントは、特に以下の点に注目すると良いでしょう。

• ライブ配信を取り入れることで、臨場感あふれる表彰式を実現
• レッドカーペットを歩くなど、特別な演出で受賞者を称賛
• チーム表彰を取り入れることで、社員の一体感を高める

オンラインでも社員のモチベーションを高め、一体感を生み出す表彰式を開催したいと考えている企業にとって、株式会社インタースペースの事例は参考になるでしょう。

引用元：https://www.interspace.ne.jp/blog/2471.html

職場レクリエーションのアイデア5：体験型アクティビティ

職場レクリエーションで社員の心に深く刻まれるのは、体験型のアクティビティではないでしょうか。頭で理解するだけでなく、五感を通して学ぶ機会を提供することが肝要です。

体験型レクリエーションを企画する際のポイントは、大きく3つ。

ポイント：バラエティ豊かなアクティビティをラインナップする

例えば、ペイントアートやガーデニング、陶芸に生け花。一風変わった体験から学べる教訓は、意外なほど多いもの。

普段は体験できない活動にチャレンジすることで、新たな自分の可能性に気づけるはずです。

ポイント：体験の質にこだわる

技術指導や創作サポートは、そのジャンルのプロフェッショナルに任せるのが賢明。第一線で活躍するアーティストやアスリート、クリエイターを講師に招くことで、イベントの付加価値は一気に高まります。

「一流の仕事ぶりを間近で見られた」など喜びの声を社員から引き出せるよう、妥協のない講師選定を心がけましょう。

ポイント：体験とリフレクションのサイクルを大切にする

アクティビティに没頭するだけでは学びは浅いもの。

立ち止まって振り返る時間を設け、感じたことを言語化するプロセスを丁寧にサポートすることが、体験の意味づけにつながるでしょう。

アクティビティ後は、必ずシェアリングの場を設けることが大切です。

他者の気づきを聞くことで、自分では気づけなかった学びが深まる。そうした気づきの連鎖が、他者理解や相互信頼の基盤になっていくはず。

「ひとりひとりの感性の違いを認め合える」ような寛容な組織文化を、体験型レクリエーションから醸成していけるのです。

NEO FLAG.では、クライアント企業の課題に合わせ、学びと感動をもたらすアクティビティを企画・提供しています。

テーマ設計から当日の運営、事後のフォローアップまで、ワンストップでサポート。

体験を通して社員の可能性を引き出すこと。それがNEO FLAG.の使命であり、強みでもあります。

体験型アクティビティ事例：メルカリのレゴ(R)を使った体験型アクティビティ

フリマアプリメルカリのPRチームが、チームビルディングの一環としてレゴを使った活動を実施した事例があります。

メルカリは、不要になったものを売買できるフリマアプリとして、国内で2,000万人以上が利用するサービスです。

この活動では、チームメンバーがレゴを使って作品を作り、その後、その作品に込めた想いを発表するという形式でチームビルディングを目的として実施。

レゴを通して、チームメンバーは互いの強みやコミュニケーションスタイルを理解することができ、チームワークの向上につながったそう。

レゴを使ったチームビルディング活動のメリットとして、以下の点が挙げられています。

• 創造性を発揮できる
• コミュニケーション能力を向上できる
• チームワークを向上できる

この様に、レゴを使ったチームビルディング活動は、コミュニケーション不足やチームワークの低下に悩むチームにおすすめのアイディアではないでしょうか。

引用元：https://mercan.mercari.com/articles/183000/

職場レクリエーションのアイデア6：季節イベント(お花見、夏祭り、忘年会、BBQなど)

四季折々の行事に合わせたレクリエーションも、職場の交流を深める格好のチャンスです。

例えば…

• 春のお花見
• 夏の納涼祭
• 秋の芋煮会
• 冬の忘年会

移ろいゆく季節を楽しむイベントを企画することで、普段とは違った顔合わせが実現します。

手間をかけずに、自然と社員の心をつなげられる。そんな手軽さも、季節行事の魅力だと言えるでしょう。

季節イベントを企画する際は、次の3点がポイント。

ポイント：その季節ならではの趣向を凝らす

春ならば、桜の名所を訪ねるお花見が定番。夏は盆踊りや打ち水、スイカ割りなど、昔ながらの風物詩を取り入れるのも面白いでしょう。季節感たっぷりの演出にこだわることで、非日常の雰囲気を醸成できるはずです。

ポイント：開催場所の選定にこだわる

イベントの目的に合った、ふさわしいロケーションを探すのが肝心。

例えば、お花見であれば、桜の名所としても名高い場所を抑えたいもの。夏祭りなら、屋台の出店スペースが十分に確保できる広場が理想的。会場選びひとつで、イベントの盛り上がりは大きく変わってくるのです。

ポイント：余興の内容を工夫する

ただ集まるだけでは、交流に深みは生まれません。参加者を巻き込んだ、インタラクティブな企画を用意することが重要です。

例えば、お花見であれば、俳句や川柳の作品を披露し合うのも一興。

夏祭りなら、出し物や模擬店の出店を社員に担ってもらうのはどうでしょうか。ひとりひとりが主役になれる場を提供することが、イベントを盛り上げるコツなのです。

このように季節行事を取り入れた職場レクリエーションは、社員の心をとらえて離さない魅力があります。

毎年「この時期が待ち遠しい」と思ってもらえるイベントにするためには、時代に合わせて形を変えていく柔軟さも必要でしょう。

マンネリを避け、常に新鮮な驚きを提供し続けること。それこそが、人と人をつなぐレクリエーションの神髄だと、NEO FLAG.は考えています。

お花見事例：株式会社ネットプロテクションズの社内お花見

ネットプロテクションズは、サイバーセキュリティソリューションを提供する企業です。

同社は、社員のコミュニケーション活性化を目的として、グリーン・ダイニングの協力のもと、自社の会議室で「オフィス花見」を開催しました。

2018年4月9日、ネットプロテクションズ本社会議室にて、部署を超えた約30名を対象とした「オフィス花見」を開催。

このイベントは、グリーン・ダイニングの企画・運営のもと、限られたスペースでもお花見気分を味わえるユニークな催しとして、参加者から大変好評を得たそうです。

会議室は桜の花や枝で飾り付けられ、お花見にちなんだ桜餅、いなり寿司、唐揚げなどの料理が用意され、花札やジェスチャーゲームなど、部署を超えたコミュニケーションを促進するゲームも行われ、参加者たちは和やかな雰囲気の中で交流を深めました。

イベント終了後には、「まるで本物の花見に来ているような気分になった」「久しぶりに同僚と楽しく話せた」などの声が聞かれ、社内のコミュニケーション活性化に効果を発揮したことが伺えます。

同社の取り組みは、他の企業にとっても参考になるでしょう。

引用元：https://green-dining.jp/gd/cases/201804091237/

夏祭り事例：株式会社エブリィの夏祭りをテーマに社員総会

2005年に創業した動画配信サービスや広告事業などを展開するエブリィは、2023年7月14日、全社夏祭りを開催し、社員たちは浴衣や甚兵衛に身を包み、会場を彩りました。

夏祭りでは、2023年度上半期の好業績を祝い、今後の事業計画を共有する場が設けられ、2023年度下半期は、新規事業の立ち上げ、既存事業の拡大、従業員のスキルアップ支援に注力していくことが発表されました。

夏祭りでは、盆踊りや抽選会など、様々なイベントが開催。

社員たちはチームに分かれて盆踊りを披露し、会場は熱気に包まれました。

引用元：https://everything.every.tv/20230714

忘年会事例：E社のオンライン忘年会

1年間の社員の労をねぎらう場として、多くの企業が重視しているのが「忘年会」です。

大手建築会社のE社も例外ではありません。都内の本社を中心に、全国10ヶ所の事業所を展開する同社では、毎年全社員が参加する大規模な忘年会を開催してきました。

しかし、新型コロナの影響で2年連続の中止を余儀なくされてしまったのです。

幹事が「今年こそは盛大に行いたい」という思いを胸に、感染リスクを抑えつつ実施する方法を模索していたところに、NEO FLAG.のプランナーから提案したのが、オンライン忘年会の開催。

在宅勤務の普及により、社員のオンラインツールへの抵抗感も薄れている今だからこそ、リモートでの実施が効果的だと判断したのです。

E社がオンライン開催に踏み切ったのには、コスト面のメリットも大きく働きました。

これまでは会場費や地方事業所の社員の交通費・宿泊費など、数百万円もの予算を投じていましたが、オンラインなら、そうした負担を大幅に削減できる。まさに一石二鳥の提案だったと言えるでしょう。

とはいえ、オンライン開催では盛り上がりに欠けるのでは？そんな不安を払拭したのが、NEO FLAG.のオンライン懇親会用MC付き料理宅配「Parti」。

プロの司会者による巧みな進行で、会は大いに盛り上がりを見せました。

中でも白熱したのが、豪華景品をかけたチーム対抗戦ゲーム。

10名ほどのグループに分かれ、ミニゲームに興じる参加者たち。画面越しとは思えないほどの一体感に、歓声が響き渡り、初めてオンライン忘年会を体験したメンバーからも、「こんなに盛り上がるとは思わなかった」と驚きの声が挙がったそう。

リアルに負けない満足度の高さに、主催者側の期待も大きく上回ったのです。

E社の事例からもわかるように、オンライン忘年会はニューノーマル時代の有力な選択肢のひとつ。

「どうせオンラインでは物足りない」そんな先入観を見事に覆す充実度を、NEO FLAG.は実現します。

BBQ事例：株式会社ネクステージの社内BBQ

自動車販売会社の株式会社ネクステージでは、毎年恒例の会社BBQイベントを開催し、社員同士の親睦を深め、チームワークを強化しています。

チームワークと人生を楽しむことをテーマとしたイベントと位置付け、全員がチームに所属して出店し、販売した商品数で勝負。

優勝チームには豪華景品が贈られ、従業員とその家族が一緒に楽しむことができるイベントとなっており、コミュニケーションが活発になり、絆が深まる効果があったそうです。

引用元：https://www.wantedly.com/companies/c-nextage2/post_articles/169673

企業が職場レクリエーションを取り入れるメリットは大きい

ここまで見てきた事例からもわかる通り、職場レクリエーションが組織にもたらすメリットは計り知れません。

何より重要なのは、社員同士の絆が深まるということ。

普段は接点の少ない部署の垣根を越えて、心を通わせ合う。そうしたなかで芽生える一体感は、仕事を通じた信頼関係の基盤になるはずです。

加えて、社員のモチベーションアップも見逃せません。

「楽しかった」という体験は、日々の仕事への原動力になること間違いなし。充実したオフの時間が、オンの充実度を高めてくれるのです。

さらに、組織としての結束力も高まります。共通の思い出を胸に、目標に向かって進んでいく。そんな組織の一体感は、どんな課題にも立ち向かう推進力になるでしょう。

こうしたメリットの数々は、日々の仕事にも目に見える形で反映されていくはず。

社員ひとりひとりのパフォーマンスが上がれば、やがて会社の業績向上につながっていく。

まさに職場レクリエーションは、未来を見据えた先行投資だと言えます。

仕事を忘れて社員が交流する時間は、決して無駄ではありません。むしろ、活力に満ちた組織づくりには欠かせない要素。

福利厚生の一環としてだけでなく、会社の成長戦略として位置づける。そんな長期的な視点を持って、職場レクリエーションに取り組んでいく必要があるのです。

社内イベントとして職場レクリエーションを実施しよう

社内イベントの定番メニューとしても、職場レクリエーションは大きな存在感を放っています。

全社員が一堂に会するキックオフミーティングから、部署単位の親睦会まで。実に幅広い場面で採用され、組織の活性化に一役買っているのです。

ただしイベントを成功させるには、目的や規模に合わせた綿密な計画が不可欠。

会場の手配から当日の運営、事後のフォローアップに至るまで、専門的なスキルが要求されます。

そこでおすすめしたいのが、イベントのプロの力を借りること。

コンセプトに合わせた企画を立案し、ワンストップでサポートしてくれる頼れるパートナー。私たちNEO FLAG.は、それこそが自分たちの存在意義であると自負しています。

私たちは、お客様の企業理念や社風をしっかりとお伺いした上で、課題解決に直結する社内イベントをご提案。業界の垣根を越え、数多くの成功事例を生み出してきました。

アイデアの斬新さ、運営の緻密さ、フォローの手厚さ。それらを兼ね備えた総合力が、NEO FLAG.の強みと言えるでしょう。

社内イベントを単発の行事で終わらせるのではなく、継続的な取り組みとして定着させること。それこそが、職場レクリエーションの真のパワーを引き出すコツです。

例えば、毎年恒例の運動会を通じて、組織のDNAとして「チャレンジ精神」を根づかせる。

春夏秋冬の行事を通して、「四季を感じる心」を社員の中に育んでいく。そんな息の長い関わりの中で、NEO FLAG.はお客様とともに歩んでいきたいと願っているのです。

職場レクリエーションを成功に導くための４つの秘訣

充実した職場レクリエーションを行うための4つの秘訣があります。

1. 事前準備の徹底
2. 参加者を巻き込む
3. 安全面への配慮を怠らない
4. イベント後のフォローを忘れず

秘訣1:事前準備の徹底

目的や企画趣旨を明確にし、周到な計画を立てること。会場の確保から細部の段取りまで、当日を見据えた入念な下ごしらえが不可欠です。

秘訣2:参加者を巻き込む

一部の幹部だけでなく、社員一人ひとりに役割を与えることで、当事者意識が生まれるはず。アイデア出しから実行に至るまで、みんなで作り上げるイベントを目指しましょう。

秘訣3:安全面への配慮を怠らない

楽しさを追求するあまり、事故のリスクを見過ごしてはいけません。危機管理マニュアルを作成し、イレギュラーな事態にも冷静に対処できる体制を整えておく。それが、参加者の安心と信頼を得ることにつながります。

秘訣4:イベント後のフォローを忘れない

イベントを笑顔で締めくくれたなら、その熱を冷ますことなく次のアクションに移していきたいもの。

振り返りの場を設け、成果と反省点を共有する。そこから得た学びを、次なる企画に反映させていく。そうしたPDCAサイクルを回すことが、職場レクリエーションの真骨頂だと言えるでしょう。

秘訣をおさえたイベントプロデュースでお客様のイベントを成功に導くNEO FLAG.

NEO FLAG.は、培ってきたノウハウを駆使し、イベント成功の秘訣をお客様と共有していきます。

• 綿密なヒアリングを通じて、企業文化を深く理解すること
• 現場の生の声に耳を傾け、リアルなニーズを汲み取ること
• 机上の空論ではない、実効性の高い提案を重ねていくこと

それこそが私たちの使命であり、プロとしての誇りでもあります。

職場レクリエーションを通じて、働く人々により多くの「楽しい」を。

ひとりひとりの心に灯った小さな炎を、決して消すことなく、より大きな輝きに育てていく。その思いを胸に、NEO FLAG.はこれからも イベントプロデュースに挑戦し続けてまいります。

新たなチャレンジの先に、笑顔あふれる職場が待っています。働くことへの熱量を上げ、つながりを深め合う。レクリエーションが生み出すかけがえのない体験を、ともに追求していきたい。

NEO FLAG.は、お客様とともに理想の未来を描いて参ります。

【ダウンロードOK】社内イベントやコミュニケーション活性化に役立つ資料も無料配布！

以下のページでは、コロナ禍の社内イベントや社内コミュニケーション活性化に役立つPDF資料を配布中です。すべてダウンロードは無料です(内容の改ざん、二次配布は禁止とさせていただきます)

「社内イベント事例集40」にて社内イベントを実施した40社の口コミや開催形式をご紹介★

当社は、料理・イベント企画等でさまざまな形式の社内イベントに携わってまいりました。その数はオンライン・オフライン合わせて10000社以上に上ります(2022年7月現在)

本資料では、これまでに当社をご利用くださった法人・団体様の事例を40社分ピックアップしてご紹介。リアルな口コミや活用ポイントなどを、会の形式から探すことができます。

事例集ダウンロードはこちら

【無料DL可能】自社に使える！オンライン懇親会事例紹介・進行例12選

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NEO FLAG.のサービス

• オンライン懇親会向け料理宅配 DeliPa(デリパ)：https://delipacool.neodining-catering.com/
• オンライン懇親会用MC付き料理宅配 Parti(パルティ)：https://delivery-p2.neodining-catering.com/
• 会議室懇親会 DeliPa BIZ(デリパビズ)：https://delivery-p4.neodining-catering.com/
• ケータリング宅配のNEO DINING.：https://party.neodining-catering.com/
• オードブル宅配のNEO DINING.：https://delivery.neodining-catering.com/
• イベントプロデュースのNEO FLAG.：https://event.neo-flag.com/
• NEO FLAG.のハイブリッド型懇親会：https://delivery-p3.neodining-catering.com/

こんにちは！NEO FLAG.です。社内コミュニケーションの活性化は、企業の生産性向上や社風・カルチャーの浸透、離職防止など、様々なメリットをもたらします。一方で、その実現には課題も多く、適切な施策の実施が求められます。

本記事では、社内コミュニケーション活性化の重要性や具体的な方法、成功事例を詳しく解説していき、当社NEO FLAG.のサービスを通じた、効果的な社内イベントの企画・運営方法についてもご紹介します。社内コミュニケーション活性化に課題を感じている企業の担当者様は、ぜひ最後までお読みください。

社内コミュニケーションとは

社内コミュニケーションとは、組織内における情報共有や意思疎通、相互理解を促進するための活動全般を指します。単に情報を伝達するだけでなく、社員同士が活発に意見交換し、協力し合える関係性を築くことが重要です。

例えば社内コミュニケーション施策には、以下のような取り組みが含まれます。

• 会議や打ち合わせでの情報共有や議論
• メールやチャットツールを活用した日常的なやり取り
• 社内報やイントラネットを通じた情報発信
• 社内イベントや研修の実施による社員間の交流促進
• 日常的な雑談や情報交換の奨励

これらの活動を通じて、社員間の信頼関係を構築し、協力体制を強化することが社内コミュニケーション活性化の目的です。

また、近年ではコミュニケーションのチャネルが多様化しており、対面での交流だけでなく、オンラインツールを活用した非対面でのコミュニケーションも欠かせません。

リモートワークが定着した現在、オンラインでのコミュニケーションをいかに活性化するかも重要な課題と言えるでしょう。

社内コミュニケーションを円滑に行うためには、組織としての明確な方針と、それを実行するための体制づくりが不可欠。トップのリーダーシップのもと、全社一丸となって取り組むことが求められます。

コミュニケーション活性化は一朝一夕には実現できませんが、地道な努力を続けることで、必ず組織に良い変化がもたらされるはずです。社内コミュニケーションの重要性を理解し、積極的に取り組んでいきましょう。

社内コミュニケーションを活性化させるメリット

ここからは社内コミュニケーションを活性化させるメリットについてご紹介します。

以下4つのメリットがあります。

1. 生産性が向上する
2. 社風やカルチャーを社員に伝えられる
3. 離職防止
4. 新たなアイデアが生まれやすい

メリット１：生産性が向上する

社内コミュニケーションが活発な組織では、業務に必要な情報がスムーズに行き交い、スピーディな意思決定が可能になります。部署間の連携も円滑になるため、業務の効率化や生産性の向上が期待できるでしょう。

例えば、営業部門と開発部門の間で定期的な情報共有会を実施することで、顧客ニーズを製品開発にスピーディに反映できるようになります。部署間の壁を越えたコミュニケーションにより、市場動向の変化に素早く対応し、競合他社に先駆けて新製品を投入することが可能になるのです。

また、社内SNSを導入し、部署間の情報共有を促進した企業の事例もあります。

従来は1週間かかっていた問題解決が3日で完了するようになり、業務効率が大幅に改善したそうです。

このように、社内コミュニケーションの活性化は、業務プロセスの改善やスピード感のある事業運営に直結します。組織のパフォーマンスを高めるためには、コミュニケーションの基盤づくりが欠かせません。

個人レベルでも、社内の人脈が広がることで、業務に関する相談や協力を得やすくなり、困ったときに助け合える関係性があれば、一人で抱え込むことなく、スムーズに業務を進められるでしょう。

さらに、コミュニケーションが活発な職場では、社員のモチベーションも向上。上司や同僚との良好な関係は、仕事のやりがいにもつながるのです。

社内コミュニケーションは、一見すると業務と直接関係ないように思えるかもしれませんが、生産性向上に大きく寄与する重要な取り組みなのです。

メリット２：社風やカルチャーを社員に伝えられる

社内コミュニケーションの活性化は、企業の理念や価値観を社員に浸透させる上でも重要な役割を果たします。

トップの想いを直接伝えたり、社員同士で企業文化を共有したりすることで、一体感の醸成や社員のエンゲージメント向上につなげることが可能になるでしょう。

例えば、社長自らが全社員と対話する「社長ランチ」を毎月開催している企業では、経営方針や将来ビジョンを直接語りかけることで、社員との距離を縮めています。

社長の考えが現場レベルまで浸透することで、社員の意識改革や行動変容を促す効果があるそうです。

また、社内報で社員一人ひとりにスポットを当て、仕事に対する想いやプライベートでの活躍を紹介する企画を連載している会社もあります。社員同士が互いを理解し、認め合う風土が根付くことで、組織の一体感が醸成されているそうです。

新入社員の教育においても、社内コミュニケーションは欠かせません。

先輩社員との交流を通じて、社風や価値観を体感的に学ぶことができるため、職場に馴染み、活躍できるようサポートすることで、早期離職のリスクを減らすことにもつながります。

社風やカルチャーは、一朝一夕に構築できるものではありません。

トップから社員まで、継続的なコミュニケーションを重ねることで、醸成していくことが求められます。社内でのコミュニケーションを疎かにせず、文化を育んでいく努力が必要不可欠と言えるでしょう。

メリット３：離職防止

コミュニケーション不足によって社員が孤立感を感じ、モチベーション低下や離職につながるケースは少なくありません。特に若手社員は、人間関係の悩みから退職を考えてしまうことが多いと言われており、一方で、活発なコミュニケーションが行われている組織では、社員の満足度が高く、定着率も向上します。

困ったときに相談できる先輩がいたり、同期と切磋琢磨できる環境があれば、多少の困難があっても乗り越えられるものです。

また、社員の意見を吸い上げる「社内提案制度」を設けている会社もあります。

社員の声に耳を傾け、業務改善に反映する姿勢を示すことで、社員のモチベーションアップと定着率向上を実現しているそうです。

社員にとって、所属組織への愛着や貢献意欲を持てるかどうかは、社内の人間関係に大きく左右されます。コミュニケーションの活性化は、離職防止の観点からも非常に重要なのです。

人材の流出は企業の競争力低下にもつながりかねないため、優秀な社員を惹きつけ、定着させるため、社内コミュニケーションの充実化が欠かせません。

日頃から社員同士の交流を促し、働きやすい職場環境を整備していく必要があるでしょう。　

メリット４：新たなアイデアが生まれやすい

多様な価値観が交わり、活発な議論が行われる組織では、イノベーションが起こりやすい土壌があります。部署や年次を越えた交流により、新たな発想が生まれ、ビジネスチャンスにつながる可能性が広がるでしょう。

例えば、若手社員を中心に構成された「イノベーション推進チーム」を発足し、全社から斬新なアイデアを募っている企業があります。

提案されたアイデアは、経営層も交えて議論され、有望なものは事業化に向けて検討が進められており、これまでに、社内の空きスペースを活用したシェアオフィス事業や、社員の副業を支援するプラットフォームの構築など、新規事業につながるアイデアが数多く生まれているそうです。

また、技術部門と営業部門の社員がペアを組んで新製品の開発に取り組む「コ・クリエイション制度」を導入している企業もあります。

普段は交わることの少ない部署同士が協力することで、従来とは異なる視点でニーズを捉え、画期的な製品を生み出すことに成功しているそうです。

アイデアの創出には、多様な知見の融合が欠かせません。

社内コミュニケーションの活性化は、そのための基盤づくりと言えるでしょう。

日頃から社内でのコミュニケーションを活発に行い、自由な意見交換ができる組織風土を醸成することが、イノベーティブな企業となるための第一歩なのです。

社員ひとりひとりの創造性を引き出し、新たな価値創造につなげるためにも、社内コミュニケーションの活性化に取り組んでいきましょう。

企業が社内コミュニケーション活性化に感じている課題

ここまで、社内コミュニケーション活性化の重要性やメリットについて解説してきましたが、一方で多くの企業がその実現に課題を感じているのも事実です。

特に、社員のコミュニケーション能力の向上は、多くの企業が頭を悩ませる課題のようで、研修の実施など、スキル面でのサポートが求められていると言えます。

また、テレワークの普及により、オフラインでのコミュニケーション機会が減少していることも大きな課題であり、オンラインでもコミュニケーションを活性化させる工夫が必要でしょう。

課題例１：部署間のコミュニケーション不足

なお、部署間で生じるコミュニケーション不足も大きな課題の一つです。

「自分の仕事さえこなせばいい」という意識では、組織の力を十分に引き出すことはできません。縦割り意識を取り払い、部門の垣根を越えて協力し合うことが重要です。

加えて、コミュニケーション施策の効果測定の難しさも、課題として挙げられました。

定量的な指標を設定し、PDCAサイクルを回すことが必要不可欠ですが、効果を数値化するのは容易ではありません。

課題例２：トップダウン型の一方的な情報伝達

さらに、トップダウン型の一方的な情報伝達に陥りがちなことも問題視されています。

社員の主体性を引き出し、双方向のコミュニケーションを実現するためには、現場の声に耳を傾ける姿勢が欠かせません。

社内コミュニケーション課題は努力次第で改善できる

このように、社内コミュニケーション活性化には様々な課題がありますが、どの企業でも努力次第で克服できる問題ばかりです。

トップのリーダーシップはもちろん、現場の声を反映した施策立案と、粘り強い取り組みが求められ、課題をひとつひとつクリアしながら、社内コミュニケーションの活性化を実現していくことが重要です。

それには全社的な意識改革と、継続的な取り組みが欠かせません。

社内コミュニケーションは一朝一夕に改善できるものではありませんが、その重要性を認識し、地道な努力を重ねることで、必ず組織に良い変化がもたらされるはずです。

社内コミュニケーション施策の失敗例

せっかく社内コミュニケーション施策を実施しても、思うような効果が得られないケースは少なくありません。

よくある失敗例は以下の様な内容です。

• 社内SNSを導入したものの、ほとんど活用されない
• 全社員参加型のイベントを企画したが、参加率が低い
• 朝礼で情報共有を図っていたが、連絡事項伝達の場となり、双方向的ではなく一方的なコミュニケーションになってしまう

これらの失敗事例に共通しているのは、以下の3点です。

1. 社員のニーズや実情を把握できていない
2. トップダウンで進めすぎている
3. 周知や教育が不十分である

施策の立案段階から社員の声を取り入れ、丁寧な説明と運用のサポートを行うことが、成功のカギを握っていると言えるでしょう。

失敗から学び、より効果的な施策を打ち出していくことが重要です。

PDCAサイクルを回しながら、トライアンドエラーを繰り返すことが求められ、失敗を恐れず、果敢にチャレンジしていく姿勢を持つことが大切だと言えるでしょう。

失敗から得られる学びは、必ず次の施策に活かすことができるはずです。

社内コミュニケーション活性化を成功させるポイント

では、社内コミュニケーションの活性化を成功に導くには、どのようなポイントに気をつければよいのでしょうか。いくつかの企業の取り組み事例を交えながら、詳しく解説していきます。

ポイント１：社員/従業員が交流しやすい機会の設定

日頃から社員同士が気軽に交流できる場を提供することが、コミュニケーション活性化の第一歩。例えば、以下のような取り組みが考えられます。

• ランチ交流会の開催：普段は話す機会の少ない部署の社員同士が、ランチを楽しみながらコミュニケーションを取れる場を設ける。
• 社内サークル活動の支援：共通の趣味を通じて、部署や役職を越えた交流が生まれる。
• コワーキングスペースの設置：フリーアドレスのオフィスを導入し、社員同士の偶発的な交流を促す。
• ランダムランチの実施：ランダムに組み合わせた社員同士で食事をする機会を設け、普段話せない相手との交流を促進する。

ある企業では、毎週金曜日のランチタイムに、希望者が集まるランチ交流会を実施しており、部署や年次を越えた交流が生まれ、風通しの良い組織文化の醸成に役立っているそうです。

別の会社では、社内の空きスペースにコワーキングスペースを設置し、自由に利用できるようにすることで、集中して作業したい社員や、他部署の社員との交流を求める社員など、様々な目的で活用されているといいます。

普段は接点の少ない社員同士が、フランクに話せる環境を整えることが重要だと言えるでしょう。仕事の話題だけでなく、プライベートな話題で盛り上がることで、心理的な距離が縮まり、コミュニケーションが活性化していくのです。

ポイント２：オンラインツールの導入

特にコロナ禍を経た現在においては、オンラインツールの活用が欠かせません。

ビデオ会議やチャット、プロジェクト管理ツールなど、目的に合わせて適切なツールを選定し、全社的な活用を促進することが求められます。

導入事例を見てみると、社内コミュニケーションツールとして「Slack」を全社導入し、部署やプロジェクトごとにチャンネルを設けて情報共有を活発化させている企業があります。この企業では経営層も積極的に発信し、社員との対話を図っているそうです。

また、社内ポータルサイトに「質問コーナー」を設けている会社もあります。

経営に関する質問から些細な疑問まで、社員が自由に質問でき、役員が直接回答するというもので、経営層と社員の距離が近づくことで、風通しの良い組織づくりにもつながっているのでしょう。

オンラインツールは便利である一方、使いこなすには一定の習熟が必要です。

ツールを導入する際は、運用ルールを策定するとともに、社員への丁寧な説明と教育が欠かせません。使い方がわからず、活用できないという状況は避けなければならないためです。

目的に合ったツールを適切に運用することで、場所や時間に捉われない柔軟なコミュニケーションが可能となるでしょう。

ポイント３：定期的に施策を行う

コミュニケーション施策は、単発で終わらせず、継続的に実施することが重要です。

社員の行動変容を促し、組織文化として定着させるには、一定の時間と粘り強い取り組みが求められるでしょう。定期的な施策の実施には、以下のようなメリットが考えられます。

• 社員に「コミュニケーションを大切にする」という意識が醸成される
• 継続することで、社員のコミュニケーション能力が向上する
• 施策への参加が習慣化し、自主的な交流が生まれやすくなる

ある企業では、毎月第一金曜日にランチ交流会を開催。

10年以上継続して行っている取り組みですが、今では多くの社員が楽しみにしているイベントだそうです。

また、半年に1度の全社会議を欠かさず実施している会社もあります。

全国の拠点をつないでのWeb開催ですが、経営方針の共有だけでなく、社員同士の交流も図られているそうで、遠隔地の社員とも顔を合わせる機会となり、一体感の醸成に役立っているといいます。

単発のイベントでは、一時的な盛り上がりで終わってしまうことが少なくありません。

「うちの会社では、こういう取り組みが続けられている」という意識が社員に根付くことで、はじめて組織文化として浸透していくのです。

施策を継続させるには、トップの強いコミットメントと、現場の巻き込みが欠かせません。短期的な効果を求めるのではなく、長い目で社内コミュニケーションの活性化に取り組んでいく姿勢が重要だと言えるでしょう。

ポイント４：社員/従業員のアイデアを反映させる

社内コミュニケーション施策は、トップダウンで進めるのではなく、社員の意見を取り入れながら進めることが重要です。現場の声に耳を傾け、ニーズに合った施策を打ち出すことが、効果的なコミュニケーション活性化につながります。

アイデアを募る方法としては、以下のような取り組みが考えられるでしょう。

• 社内アンケートの実施：コミュニケーションに関する課題や要望を収集する
• 提案制度の導入：社員からの自由な提案を募り、優れたアイデアを表彰する
• ワークショップの開催：社員が集まって、コミュニケーション活性化策を議論する場を設ける

ある企業では、社内イントラネットに「コミュニケーション促進アイデアBOX」を設置。

社員は自由にアイデアを投稿でき、人事部門が定期的に内容を確認。優れたアイデアは積極的に取り入れ、提案者も表彰されるそうです。

また、新入社員を中心としたプロジェクトチームを結成し、若手の発想を施策に反映させている企業もあります。「若手社員交流会」の企画や、社内報の編集などを任せることで、主体性を引き出しているそうです。

トップの考えた施策を押し付けるのではなく、現場の声を反映させながら柔軟に進めていく。そうすることで、社員に「自分たちの意見が反映されている」という実感が生まれ、参加意欲にもつながっていくのです。

ポイント５：制度として定着させる

コミュニケーション施策を一過性のイベントで終わらせず、制度として根付かせることも重要なポイント。

例えば、以下のような制度の導入が考えられます。

• 社内コミュニケーション研修の義務化：入社時や昇格時の研修に組み込み、継続的にスキル向上を図る
• 1on1ミーティングの実施：上司と部下が定期的に面談し、コミュニケーションを深める
• コミュニケーション推進責任者の設置：各部署から選出し、自部署でのコミュニケーション活性化を主導する

実例を見てみると、社内コミュニケーション推進委員会を設置し、各部署の代表者が集まって定期的に議論している企業があります。各部署の課題や好事例を共有し、全社的な施策立案にもつなげているそうです。

別の企業では、役員と社員の1on1面談を四半期に1度のペースで実施。社員の意見を吸い上げ、社内制度に反映させる取り組みを続けています。

このように、コミュニケーション施策を一時的なイベントではなく、恒常的な取り組みとして制度化することが重要です。単発の施策も大切ですが、「うちの会社にはこんな制度がある」と言えるような取り組みがあると、社員のコミュニケーションに対する意識も変わってくるでしょう。

ポイント６：効果測定を行う

社内コミュニケーション施策の効果を測定し、PDCAサイクルを回すことも重要なポイントの一つです。

施策の目的を数値化し、適切なKPIを設定することが求められ、効果測定の指標としては、以下のようなものが考えられます。

• 社員満足度：エンゲージメント調査や社内アンケートで測定する
• 施策参加率：イベントへの参加者数や、社内SNSの利用率など
• 部署間連携の頻度：他部署との協業プロジェクトの数や、コラボレーションツールの利用状況など
• アイデア提案数：社内提案制度の活用状況を見る
• 生産性の変化：コミュニケーション施策前後での業務効率の変化を測る

こうした指標を定期的にモニタリングし、施策の効果を定量的に把握することが大切です。改善すべき点があれば、柔軟に施策を見直し、ブラッシュアップしていくことが求められます。

数値化することで、施策の成果や課題が見えやすくなります。「社内コミュニケーションを良くしたい」という漠然とした目標ではなく、具体的な指標を設けることが重要だと言えるでしょう。

社内コミュニケーションは、ともすれば定性的な評価に偏りがちです。

しかし、しっかりとKPIを設定し、効果を測定することで、より戦略的な施策展開が可能となります。

PDCAサイクルを回しながら、施策の効果検証と改善を繰り返していくことが、社内コミュニケーション活性化の成功には欠かせないのです。

トップダウン/ボトムダウン両方の視点に基づき、６つのポイントをおさえた施策を

以上、社内コミュニケーション活性化を成功させるための6つのポイントを解説しました。

1. 社員が交流しやすい機会の設定
2. オンラインツールの導入
3. 定期的に施策を行う
4. 社員のアイデアを反映させる
5. 制度として定着させる
6. 効果測定を行う

いずれも簡単に実現できるものばかりではありませんが、地道に取り組みを続けることが重要です。トップダウン、ボトムアップ、両方の視点を持ちながら、トライアンドエラーを繰り返し、自社に合った方法を見出していきましょう。

社内コミュニケーション活性化成功事例１：社内イベントの実施

ここからは、社内コミュニケーション活性化の具体的な成功事例をいくつかご紹介します。まずは、社内イベントの実施について解説しましょう。

社内イベントは、社員同士の交流を深める絶好の機会。

普段の業務では接点の少ない社員同士が、同じ時間を共有することで、自然とコミュニケーションが生まれるのです。

NEO FLAG.でも、企業の課題や目的に合わせて、様々な社内イベントの企画・運営をサポートしています。

全社員参加型のスポーツイベントや、社会貢献活動など、テーマはさまざま。イベントを通じて社員同士の結束力を高め、組織の一体感を醸成することを目指しましょう。

社内イベントが社内コミュニケーション活性化に役立つ理由

社内イベントには、以下のようなコミュニケーション活性化の効果が期待できます。

• 普段は交流の少ない社員同士が、同じ目的に向かって協力する
• 仕事とは異なる文脈での交流が生まれ、相手の新たな一面が見えてくる
• イベントの企画・運営を通じて、社員の主体性や創造性が引き出される
• 上下関係に囚われず、フラットなコミュニケーションが生まれる

ある企業では、普段は関わりの少ない営業部門とエンジニア部門の社員が、一つのチームとなってタスクに取り組むイベントを実施。

イベント後のアンケートでは、

「普段話したことのない人と協力できて良かった」

「相手の仕事への想いを知ることができた」

など、コミュニケーションの活性化を実感する声が多く寄せられました。

別企業の事例では、有志の社員が集まって社内バンドを結成。会社のイベントで演奏する機会を設けたところ、社員から大きな反響があったそうです。

「普段は真面目な先輩も、ステージの上では楽しそうに歌う姿を見せてくれました」

「隠れた才能を発見できた」

と、社員同士の理解が深まったと好評でした。

このように、イベントを通じて社員が自主的に交流する姿勢が生まれると、普段の業務でのコミュニケーションにも良い影響が期待できるのです。

チームビルディング施策としても効果的

社内イベントは、部署単位のチームビルディング施策としても有効活用できます。

例えば、以下のようなプログラムを取り入れることで、チームの結束力を高めることができるでしょう。

• 協力して課題を解決するワークショップ
• 他部署との交流を通じて刺激を得る機会の提供
• 部署の枠を越えたプロジェクトチームの編成

ある企業では、新入社員研修の一環として、1泊2日の合宿型研修を実施。

電話応対のロールプレイングから、創作ダンスの発表会まで、様々なプログラムに新入社員が主体的に取り組む機会を設けました。同期同士だけでなく、先輩社員も交えて活動することで、部署の垣根を越えたコミュニケーションが生まれ、組織へのエンゲージメントも高まったといいます。

また、毎年恒例の社員総会で、各部署対抗のクイズ大会を実施している企業もあります。

普段の業務では接点の少ない部署同士が、力を合わせて問題に挑戦。優勝を目指して活発な議論を交わす中で、他部署の業務理解も深まり、協力体制の強化にもつながっているそうです。

部署内の結束力を高め、他部署とのコミュニケーションを活性化する社内イベントは、組織の一体感を醸成する効果的な施策なのです。

社内イベントの企画・運営には、一定の労力がかかるのも事実です。

しかし、その過程で社員の自主性を引き出し、イベントを通じて社員同士の交流を深められる意義は大きいと言えるでしょう。

経営層も社員と一緒にイベントを楽しむことで、普段は聞けない現場の生の声を拾うことも可能に。社内イベントを通じて、風通しの良い組織文化を醸成していくことが期待できるのです。

NEO FLAG.では、クライアント企業の社風や課題に合わせて、最適な社内イベントをご提案しています。オンライン・リアル・ハイブリッドなどさまざまな開催形式に対応可能です。

成功事例1：下期方針説明会と懇親会(株式会社メディアドゥ)

株式会社メディアドゥは、オンラインでの方針説明会と懇親会を開催し、さまざまなレクリエーションを織り交ぜたエンターテイメント性のあるイベントを実施。

「みんなで一緒の時間を共有している空気感が非常に良かった」という意見が多く、満足度の高いイベントとなっているようです。

引用元：https://mediado.jp/corporate/3161/

成功事例2：eスポーツ大会の開催(エヌ・ティ・ティ・ブロードバンドプラットフォーム株式会社)

エヌ・ティ・ティ・ブロードバンドプラットフォーム株式会社は、コロナ禍を考慮してオンラインとオフラインのハイブリッド形式でeスポーツ大会を開催。

派遣社員から部長まで幅広い役職の従業員が参加し、垣根を越えた会話が生まれ、社内コミュニケーションの活性化につながったとされています。

引用元：https://www.ntt-bp.net/column/blog/2022/09/post-93.html

成功事例3：夏祭りイベントの開催(フューチャーインスペース株式会社)

フューチャーインスペース株式会社では、社員同士の親睦を深め、日頃の業務への感謝の気持ちを伝えることを目的として社員総会と懇親会を開催。

こちらのイベントは、NEO FLAG.のオリジナルケータリング事業であるNEO DINING.がイベントテーマである「夏祭り」に合わせ、会場の装飾や演出、そしてもちろんお食事まで、トータルでプロデュースを担当。

フューチャーインスペース株式会社本社の会場に設置された縁日屋台や金魚すくいなどの定番の屋台は、まるで本物の夏祭りにいるかのようなワクワク感を演出し、ステージでは、太鼓や踊りなどのパフォーマンスが行われ、会場は熱気に包まれました。

NEO DININGが提供したお食事は、焼き鳥や焼きそばなどの定番の夏祭りグルメをはじめ、どれも絶品で、参加者からは大好評。イベントは、参加者にとって、大変思い出深いものとなったそうです。

NEO DINING.がケータリングを提供した社内夏祭りイベント事例を読みたい方はこちら

屋台や縁日演出もトータルプロデュース。夏祭りを彷彿とさせるワクワクの社員総会＋懇親会 (フューチャーインスペース株式会社様)

成功事例4：社内駅伝(トヨタ自動車株式会社)

大手自動車メーカートヨタでは、毎年12月に「社内駅伝」というイベントを開催します。昨今は、コロナウイルス感染症拡大の影響で中止が相次いでいるものの、2019年に開催された第73回大会には国内外の関係会社41社を含む566チーム、約4,500人が一堂に会しました。

時短勤務や深夜勤務など、働き方の多様化が進んだ現代においても、目標に向けてチームで団結力を高める一大イベントとなっています。

引用元：https://toyotatimes.jp/spotlights/050.html

成功事例5：社内部活動(株式会社SmartHR)

株式会社SmartHRでは、52個もの部活動を設けており、全従業員の86.5%が参加するほど浸透していました。

ユニークな部活も多数あり、例えば「スパイス探求部」「王子部」など。

2部署以上かつ4名以上で集まって活動すると、1人あたり1,500円/月が支給される仕組みで、入社して初めて部活に参加する場合は、さらに5,000円/回が支給される仕組み。

社内コミュニケーション活性化の効果として、以下が挙げられます。

• 普段関わることのない他部署の従業員との新たな関係構築が実現
• 垣根を越えた交流が生まれ、タテヨコナナメのコミュニケーションが活発化
• 同僚の新しい一面を発見でき、コミュニケーションの質が向上

このように、SmartHRの部活動制度は、従業員間の新たな出会いの場を提供し、活発な交流を促進することで社内コミュニケーションの活性化に大きく貢献しました。

多様な部活の設置と経済的インセンティブの付与が、高い参加率と効果をもたらした成功事例と言えまするでしょう。

引用元：https://logmi.jp/business/articles/321960,https://smarthr.co.jp/assets/pdf/well-working_story.pdf,https://thanks-gift.net/column/communication/internal-communication-case/

社内コミュニケーション活性化成功事例2：ワークスペースやミーティングルームに工夫する

オフィスのレイアウトを工夫することで、社員同士のコミュニケーションは活性化できます。例えば、オープンな作業スペースを設けることで、部署の垣根を越えた交流が発生するというのがイメージとしてわかりやすいでしょう。

また、ミーティングルームにホワイトボードや大型モニターを設置し、アイデア出しがしやすい環境を整えるのも効果的です。リラックスできるソファを配置したり、ドリンクサーバーを設置したりするのもよいでしょう。

快適で機能的なワークスペースやミーティングルームは、社員のモチベーション向上やコラボレーションを促進する上で欠かせません。単に作業をこなす場所ではなく、クリエイティビティを刺激し、コミュニケーションを活性化させる空間づくりが求められます。

ある企業では、本社オフィスの大規模リニューアルを実施。

従来の個室型オフィスから、フリーアドレス制のオープンオフィスに移行しました。

社員が自由に座る場所を選べることで、普段は話す機会の少ない他部署の社員とも自然とコミュニケーションが生まれるようになったといいます。

また、カフェスペースやラウンジを併設し、社員同士が気軽に集まれる場所を増やしたことで、部署の垣根を越えた交流も活発化。アイデア出しのための非公式な打ち合わせなども増え、イノベーション創出にもつながっているそうです。

別の企業では、プロジェクトチーム専用のミーティングスペースを設置。必要な機材を常備し、いつでも集中して議論できる環境を整えました。

チーム内のコミュニケーションが円滑になっただけでなく、プロジェクトの進捗管理もしやすくなったと好評で、隣接するブースでは別のチームが作業しているため、お互いの進捗が把握でき、連携もスムーズになったといいます。

オフィス内のインフォーマルなコミュニケーションを促すことで、組織の課題解決力や創造性を高めることも可能なのです。

また、フリーアドレスのオフィスレイアウトを導入することで、社員同士の偶発的な出会いを促進させ、部署専用のミーティングルームを廃止し、誰でも利用できるコラボレーションスペースを設置。
これらを行うことで、部署間の交流が活発になり、新たなアイデアが生まれやすくなったという実例も存在します。

成功事例1：「座席を固定→フリーアドレス化」も効果あり(エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社)

フリーアドレス化は、社員が自由に座席を選べる環境を提供することで、コミュニケーションの活性化や業務効率の向上に寄与します。

例えば、エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社では、社内外のコミュニケーションの活性化を目的として、フリーアドレス制を導入。

これにより、ワンフロアでの動線計画と家具配置が自然なコミュニケーションを促進し、生産性の向上にもつながっています。

引用元：VIS Produce

成功事例2：オープンスペースの導入(株式会社ドミノ・ピザジャパン)

株式会社ドミノ・ピザジャパンは、「家族」をテーマにしたオフィス構築を行い、フリーアドレス制のコワーキングエリアや会議室、リフレッシュスペースを設置。

この環境により、社員同士の自然な交流が生まれやすくなり、企業成長を促進する場として機能しています。

引用元：VIS Produce

成功事例3：カジュアルミーティングルームの設置(エンワールド・ジャパン株式会社)

エンワールド・ジャパン株式会社では、カジュアルミーティングルームを導入し、気軽なコミュニケーションを促進。

これにより、社員がリラックスしながら議論できる環境が整い、業務効率やモチベーションの向上が期待されています。

引用元：VIS Produce

成功事例4：デザイン性の高いワークスペースの導入(アイペット損害保険株式会社)

アイペット損害保険株式会社は、フリーアドレス制を導入し、リフレッシュエリアや集中エリア、執務エリアなど多様なスペースを設置。

これにより、社員が業務内容や気分に応じて働く場所を選べるようになり、働きやすさとコミュニケーションの活性化が実現。

引用元：VIS Produce

社内コミュニケーション活性化成功事例3：社員食堂／カフェスペースの整備

社員同士のコミュニケーションを活性化する上で、意外に見落とされがちなのが、「社員食堂」の存在です。

美味しいランチを囲みながら、部署の垣根を越えて交流する。そんな時間が日常的に持てれば、社内の一体感醸成にも良い影響を与えるでしょう。

実際、ある企業では、社員食堂の大規模リニューアルを実施。ユニークなメニュー開発にも注力した結果、食堂の利用率が大幅にアップしたそうです。

異なる部署の社員同士が、食事を通じて自然と交流するようになり、風通しの良い組織文化の醸成につながっているといいます。

また、隣接するスペースにカフェコーナーを設け、社員同士が気軽に立ち寄れる環境を整備。ランチ以外の時間帯も、部署の垣根を超えた交流が見られるようになったそうです。

別の企業では、社員食堂の一角にコワーキングスペースを設置し、食事をした後も、そのまま資料を広げて打ち合わせができるようになりました。

「ついでにちょっと相談」が日常的に行われるようになり、組織のスピード感が増したそうです。

単なる福利厚生の一環ではなく、コミュニケーション活性化の戦略的ツールとして社員食堂を位置づけるといった発想の転換が求められているのかもしれません。

従業員/社員がランチタイムや息抜きで社員食堂/カフェスペースを活用

社員食堂やカフェスペースの整備は、社員同士のカジュアルな交流を促進し、社内コミュニケーションの向上に寄与します。

ランチを通じた社員同士の交流は、職場のメンタルヘルス対策としても有効だと指摘されています。上司や同僚とのランチは、ストレスの発散にもなりますし、相談しやすい関係性の構築にも役立つはずです。

例えば、ランチの時間を少し長めに設定し、ゆっくり食事を楽しみながら会話ができる環境を整備する。

そうすることで、社員のエンゲージメント向上にもつながっていくでしょう。

「ついでに相談」を日常的に行えるようにすることで、些細な問題を早期に発見し、深刻化する前に解決することも可能に。

美味しい食事は、人と人とを自然とつなげてくれるコミュニケーションツールなのです。

このような視点から考えると、食堂の設計段階からコミュニケーション活性化の視点を盛り込むのも良い施策でしょう。例えば座席配置を考えたり、ミーティングスペースを併設したり。そうした工夫次第で、社員食堂はさらなる”交流の場”になり得るはずです。

成功事例1：社員食堂のリニューアル(楽天グループ株式会社)

楽天グループ株式会社では、社員食堂をリニューアルし、国籍や文化に配慮した多国籍メニューを提供。社員食堂ではベジタリアンやハラル対応メニュー、グルテンフリーオプションも用意され、社員の多様なニーズに応えています。

これにより、食事の時間が社員同士の交流の場となり、異なるバックグラウンドを持つ社員同士が自然にコミュニケーションを取る機会が増えました。

また、社内のポータルサイトで意見箱を設置し、社員のリクエストを反映する運営方針も取り入れています。

引用元：Vegewel

成功事例2：カフェテリア方式の導入(Google合同会社)

Googleでは、社員が無料で食べ放題のビュッフェ形式の食堂を提供。

このカフェテリア方式は、多様なメニューが揃っており、社員は好きな食事を選ぶことが可能。

この環境は、社員同士がランチタイムに自然に集まり、リラックスしながらコミュニケーションを図る機会を提供し、さらに、食事の場が新しいアイデアや情報交換の場となり、イノベーションを促進しています。

引用元：Roots Lab.ONLINE

成功事例3：リフレッシュスペースの設置(AGC株式会社)

AGC株式会社では、社員食堂と併設してリフレッシュスペースを設置。

このスペースでは、食事後にコーヒーを楽しんだり、軽い休憩を取ることができるため、社員がリラックスして過ごすことが可能に。

こうした環境は、業務の合間に自然なコミュニケーションが生まれる場となり、社員同士の交流が深まります。

引用元：AGC採用サイト

社内コミュニケーション活性化成功事例4：各種オンラインツールの導入

コロナ禍を経て、多くの企業がテレワークを導入し、オンラインでのコミュニケーションが主流になりつつあります。しかし、オンラインでは対面に比べてコミュニケーションの質が下がってしまう、という声も少なくありませんでした。

そんな中、オンラインツールを効果的に活用し、社内コミュニケーションの活性化に成功している企業もあります。その具体例を見ていきましょう。

社内コミュニケーション活性化に役立つオンラインツール例

社内コミュニケーションを活性化するためのオンラインツールは、実に多種多様で、その中でも特に効果的だと言われているのが、以下の3つです。

• 社内SNS
• 社内イントラネット
• WEB会議ツール

これらのツールを上手に活用することで、オンラインでも活発なコミュニケーションを実現することができるのです。

社内SNSの成功事例

社内SNSは、社員同士がフランクにコミュニケーションをとれるプラットフォームで、プロフィールやタイムラインの機能を通じて、社員同士の理解が深まります。

また、経営陣が社内SNSで積極的に発信することで、トップのビジョンや方針が社員に浸透するようになりました。双方向のコミュニケーションにより、社員の意識改革や組織の一体感醸成に役立つとも言われています。

成功事例1：社内専用SNSで社員の仲が深まった(株式会社サンレディース)

全国に33拠点を持つ株式会社サンレディースでは、コミュニケーションの取りづらさが課題となっており、これを解消するために社内SNS「gamba!」を導入。

社員が楽しく読めるように複数の社内報グループを作成し、自己紹介グループやニュースグループを運営。これにより、社員同士の仲が深まり、コミュニケーションが活性化。

また、社長自らも投稿し、会社のビジョンや営業のコツを共有することで、一体感が増し、意思決定のスピードも向上しました。

引用元：gamba!

成功事例2：社内専用SNSの導入で交流と効率化が実現(株式会社アークス)

株式会社アークスも、社内SNS「gamba!」を導入し、急速な出店拡大と従業員増加に伴う本部と店舗のやり取りの煩雑化を解消。

店舗毎のグループや「マニュアル」「社内報」「稟議や経費の申請」グループなどを作成し、情報共有を効率化しました。

引用元：gamba!

社内イントラネットの成功事例

社内イントラネットは、情報共有やコラボレーションのためのプラットフォームで、各種資料の一元管理や、スケジュール共有などが可能になります。

企業によっては、社内イントラネットを情報発信の中心チャネルと位置づけ、積極的な運用を行っており、全社共通の目標や方針をわかりやすく発信したり、部署ごとのページを設けてプロジェクト管理を行ったりと、様々な用途で活用されています。

また、社内イントラネットに社員同士が自由に投稿できる掲示板を設置し、活発な意見交換を促進。

経営陣も定期的に掲示板をチェックし、社員の声に耳を傾けることで、風通しの良い組織づくりにつなげている事例もあるようです。

成功事例：情報共有プラットフォーム(京都信用金庫)

京都信用金庫では、社内イントラネットを効果的に活用して業務効率の向上と情報共有の強化を実現。京都信用金庫のイントラネットは、全社員がアクセスできるポータルサイトとして機能し、各部署の最新情報や業務マニュアル、連絡事項などを一元管理しています。このプラットフォームは以下のような特徴を持っています。

1.文書管理機能

すべての文書が電子化され、イントラネット上で簡単に検索・閲覧できるようになっています。これにより、社員が必要な情報に迅速にアクセスできるようになり、業務効率が大幅に向上しました。

2. 掲示板機能

社内の掲示板機能を活用して、重要な連絡事項やイベント情報を全社員に周知徹底しています。この掲示板は、特定の部署やプロジェクトチームにも対応しており、必要な情報が確実に届くようになっています。

3. 社内Wiki機能

知識共有を目的とした社内Wikiが導入されており、各種業務マニュアルやノウハウが蓄積されています。社員は自身の経験や知識を共有し、他の社員がそれを活用することで、組織全体の知識ベースが強化されています。

4.ナレッジ共有

イントラネットを通じて、全社員が業務に関連する最新情報や市場動向、顧客情報などをリアルタイムで共有できます。これにより、迅速な意思決定が可能となり、業務の効率化とサービス品質の向上が実現しています。

京都信用金庫の社内イントラネットの成功事例は、情報の一元管理と迅速な共有がいかに組織の生産性向上に貢献するかを示しています。全社員がアクセスできるプラットフォームを活用することで、業務効率が大幅に改善され、組織全体のパフォーマンス向上につながっています。

引用元：https://biz.tunag.jp/article/82166#4-1

Web会議ツールの成功事例

Web会議ツールは、オンライン会議を開催するための必須アイテムです。資料や画面を共有しながら議論を進められるため、場所を問わず活発なコミュニケーションが可能となります。

ビデオ通話機能を活用すれば、表情を見ながらコミュニケーションを取ることも可能で、対面に近い臨場感が得られるため、参加者の一体感も高まるはずです。

例えば、朝礼でWeb会議ツールを活用している企業もあります。

各拠点をつないで全社員が参加。経営陣から直接メッセージを伝えられるだけでなく、社員同士の顔合わせの場にもなっているそうです。

また、社内の勉強会でも積極的に活用。遠隔地の社員も講師となって、自身の知見を社内で共有できる環境が整っているといいます。

Web会議ツールは単なるオンライン会議の場ではなく、コミュニケーション活性化の強力なツールにもなり得るのです。

成功事例：オンライン会議ツールでスタッフ会議がスムーズに(株式会社TSUTAYA STORES)

TSUTAYA STORESでは、Web会議ツール「V-CUBE ミーティング」を導入。

これにより、ユニット長が本部に移動することなく月例会議に出席できるようになったり、出張などで日程調整が難しかったスタッフ会議も、Web会議でスムーズに開催できるようになりました。

さらに、移動時間やコストを削減できたメリットから、店舗間の会議も新たに実施され、各店舗の成功事例を共有するなど、横のつながりが生まれました。

引用元：https://jp.vcube.com/case/9301.html?_ga=2.130084239.1425635548.1580710668-524340816.1575011489

社内コミュニケーション活性化成功事例5：社内報

社員に向けて定期的に発行されている社内報。これを社内コミュニケーション活性化に用いる企業も多いです。

成功事例：定期的な社内報の発行でコミュニケーション活性化を実現した5社

社内報は、定期的に社員に情報を発信し、コミュニケーションを促進する有効な手段です。以下に具体的な成功事例を紹介します。

1.株式会社マクロミル

マーケティングリサーチ会社の株式会社マクロミルは、紙媒体とWeb媒体を併用した社内報を運用しています。

紙媒体は四半期に一度発行し、社員の思いや事業のストーリーを中心に掲載。Web媒体は速報性を重視し、社内のニュースを即時に共有しています。

このように、媒体ごとの特性を活かした運用により、社内コミュニケーションの効率化と社員のエンゲージメント向上を実現しています。

引用元：社内報アプリ

2.エン・ジャパン株式会社

人材サービス会社のエン・ジャパン株式会社は、社内報「en soku!（エンソク）」を一般公開しています。

社員がライターとなり、社内のニュースやプロジェクトを紹介することで、社内外のコミュニケーションを促進。この取り組みは、アットホームな社風を外部に発信し、優秀な人材の確保にもつながっています。

引用元：社内報アプリ

4.グリー株式会社

IT企業のグリー株式会社は、社員の家族にも会社の想いを伝えるため、冊子の社内報を社員の自宅や実家に郵送。これにより、家族が会社の活動を理解し、社員の支えとなる環境を作り出しており、社内報を通じた家族の理解と支援を促進し、社員のモチベーション向上に寄与しています。

引用元：THANKS GIFT

5.株式会社スープストックトーキョー

スープ専門店を運営する株式会社スープストックトーキョーは、Web社内報「Smash」を活用。

この社内報は、正社員やアルバイトなど異なる雇用形態の社員が気軽に交流できる場を提供し、業務の中での気づきや疑問を共有することで、モチベーションの向上や経営層とのコミュニケーションを促進しています。

引用元：社内報アプリ

社内コミュニケーション活性化を成功させるための第一歩は目的の明確化

ここまで、社内コミュニケーション活性化の重要性や具体的手法について解説してきました。

最後に、あらためて強調しておきたいのは、「目的の明確化」の重要性です。

漠然と「社内コミュニケーションを活性化したい」と考えても、具体的な行動には結びつきません。なぜコミュニケーション活性化に取り組むのか、その目的を明文化することが何より大切なのです。

例えば、以下のような目的が考えられます。

社内コミュニケーション活性化の目的例

• 風通しの良い組織文化を醸成し、社員のエンゲージメントを高める
• 部署間の連携を強化し、イノベーションの創出や業務効率の向上を図る
• 社員同士の信頼関係を築き、メンタル不調者を減らす

社内コミュニケーション活性化を実現させるにはゴール設定も欠かせない

もちろん単に目的のみを設定したからといって、社内コミュニケーション活性化が実現するとは限りません。

まずは組織の課題を可視化し、コミュニケーション活性化で目指すゴールを設定する。

その上で、課題解決に資する具体的な施策を立案し、目的に基づきPDCAサイクルを回していく。

このように、本来の目的を見失わないよう、定期的に立ち返る機会を設けることも重要です。

地道な積み重ねが社内コミュニケーション活性化を実現させる

社内コミュニケーション活性化に正解はありません。

社員ひとりひとりが自分ごととして捉え、主体的に取り組んでいくことが何より大切だと言えます。

「うちの会社のコミュニケーションはこうありたい」――。社員同士で対話を重ね、組織としての理想の姿を描き、共有していく。

そうした地道な積み重ねこそが、コミュニケーション活性化の原動力になるのではないでしょうか。

その第一歩を踏み出すサポートをするのが、NEO FLAG.の使命だと考えています。理想のコミュニケーション環境を実現するお手伝いをさせていただきます。

まずはお気軽に、お問い合わせください。心よりお待ちしております。

私たちのノウハウを活かし、皆様の企業に新しいコミュニケーションの風を吹き込むお手伝いができれば幸いです。ぜひ、NEO FLAG.にご相談ください。社内コミュニケーション改革の第一歩を、ともに踏み出しましょう。

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