に投稿

社員のオフィス出社率を上げる方法 | ケータリングでアフターコロナの脱テレワークを実現

オフィス出社率上げる_アフターコロナ_サムネ
オフィス出社率上げる_アフターコロナ_TOP

こんにちは!NEO FLAG.です。

テレワークを導入している企業の人事・総務の皆さんに質問です。アフターコロナのいま、社内コミュニケーションを活性化させるために、社員にオフィス出社をしてもらいたいとお考えの方も多いのではないでしょうか?

「毎日出勤でなくても、週に何度かは出社して顔を見て働ける環境を作りたい」

「でも、一度テレワークに慣れた社員はなかなか出社したがらない…」

そのようにお悩みの方も多いでしょう。

今回は、企業におけるテレワークの実態を企業側・社員側の双方から解説したうえで、「社員の出社率を上げるための具体的な施策」をご紹介します。

会社も社員も納得したワークスタイルの実現に向けて、ぜひ参考にしてくださいね。

新型コロナを機にワークスタイルが変化。コロナ禍ではテレワーク・在宅勤務が主流に

まずは、急速にテレワークが普及した背景を確認しましょう。

日本においてテレワークが普及するきっかけになったのは、新型コロナウイルスの感染拡大です。

日本国内でのコロナ感染者拡大を受け、2020年4月7日には関東を中心とする7都府県で緊急事態宣言が発令されました。「不要不急の外出を控える」という目的のもと、企業には出社を控えて勤務する「テレワーク」の導入が求められたのです。

テレワーク環境整備を補助する助成金が複数発表され、ITツールの導入や人事制度の改定などを急ピッチで整え、多くの企業がテレワークを開始しました。

日本におけるテレワークの急速な普及は、新型コロナウイルスの感染拡大による副産物とも言えます。

新型コロナウイルスによる緊急事態宣言以降、日本企業でのテレワーク導入が急激に進行しました。

総務省の発表によると、1回目の緊急事態宣言前の2020年3月に17.6%だったテレワーク導入率は、宣言後の5月~6月に56.4%まで急増しました。過半数がテレワークを導入したことになります。

規模別に導入率をみると、大企業でのテレワーク導入率は83%、中小企業では50.9%となっています。

大企業のほとんどが、何らかの形でテレワークを導入したのです。

新型コロナウイルスの感染拡大は、私たちの働き方を大きく変えたといえます。

アフターコロナで主流になるハイブリッドワークとは

爆発的な感染拡大と死者数がある程度落ち着いた今、私たちは「withコロナ」「アフターコロナ」の時代を迎えたといわれています。

そしてアフターコロナの今、新たな働き方として「ハイブリッドワーク」が注目されています。

ハイブリッドワークとは出社&テレワークを組み合わせた働き方

「ハイブリッドワーク」とは、オフィスワークとテレワークを組み合わせた、新しい働き方です。

週2日はオフィスに出社して勤務し、残り3日は在宅勤務をするといった、出社・在宅の混合型のスタイルが増えているのです。

CBRE株式会社が2022年3月に発表した調査によると、コロナ収束後もハイブリッドワークを続ける企業は約70%となっています。

ハイブリッドの割合については、出社率80~90%が最も多く、中央値は70%です。

つまり、「7割出社・3割在宅」で勤務する人が多くなると予想されています。

アフターコロナの時代、出社とテレワークの両方の利点を生かせるハイブリッドワークが、私たちの働き方の主流となっていくでしょう。

コロナ収束後は「完全出社」させる企業が約3割になる見込み

同調査によると、約7割の会社がハイブリッドワークの意向を示す一方で、残り約3割の企業では100%出社が予定されています。

もともとテレワークを実施したことがない企業が6.7%であるため、その他の約13%は、完全リモートワークかハイブリッドワークから、完全出社に切り替える予定ということになります。

感染予防として一時的にテレワークを実施してみたものの、業態に合わない、社風に合わないなどの理由で、テレワークをやめる企業が一定数存在するといえるでしょう。

現在、全従業員に出社を求めている企業が全体の約半数

別の調査結果からも、テレワークの実態を確認してみましょう。コーン・フェリー・ジャパンは、全世界112か国の人事・報酬担当者にオンラインアンケートを実施。2023年1月に結果を公表しました。

この調査によると、「すべての従業員が出社を求められている」割合が47%と、約半数に上ることがわかります。

また、71%の企業が社員に対して最低でも週3日以上のオフィス出社を要求しています。

新型コロナウイルスの感染でテレワークが急速に普及した一方で、爆発的な感染拡大の収束に向けて、再度オフィス出社へ舵を切り直した企業が多いことがわかります。

企業が社員のオフィス出社率を上げたい理由

ここまで、ハイブリッドワークや完全出社などの形で、再び社員をオフィスに戻す企業が多くあることを確認しました。

企業が社員のオフィス出社率を上げたい理由として、以下4つが考えられます。

オフィス出社率上げる方法_アフターコロナ_企業が出社率を上げたい理由
  • オフィス内で活発な社内コミュニケーションの実現を図りたい
  • 環境が整っている(社員教育、人材育成など)
  • 効率良く情報伝達ができる
  • 生産性の向上

それぞれ確認しましょう。

オフィス内で活発な社内コミュニケーションの実現を図りたい

一つ目は、オフィス内での活発な社内コミュニケーションの実現です。

テレワークでは、メールやチャットツールなどを活用した業務上のコミュニケーションが可能です。

一方で、社員同士がお互い顔を合わせて談笑をしたり、食事を共にしたりするような機会は大きく減少しました。特に、コロナの感染拡大が顕著だった2020年~2022年に入社した「コロナ入社組」の新卒・中途社員の方の中には、ほとんどオフィスに出社したことがない、リアルに社員と顔を合わせたことがない、という方もいます。

社員がオフィスに出社するようになれば、自然と会話をする機会が生まれ、コミュニケーションが活性化します。お互いの人となりをよく理解し、支え合って仕事をしていく土台作りとして、オフィス出社を促進する企業が多いと考えられます。

環境が整っている(社員教育、人材育成など)

社員教育や人材教育を行ううえで、テレワークよりもオフィスの方が環境面で整っていると考える企業もあるでしょう。

特に新入社員のうちは、先輩社員の動きや言動を見て仕事を覚えていきます。オフィス出社することで、上司や先輩社員から直に業務を学んでほしいと考える方も企業も多数派です。

また、オフィス出社していれば、上司も新入社員の動きを見ながら直接指導できます。困っていることに気づいてフォローしたり、相談に乗ったりすることもできます。

テレワークでも業務指示や進捗確認はできますが、同じ空間で仕事をしていない分、細やかな部下指導には不向きな面が多くあります。そのため人材育成の観点から、出社を促す企業が多いと考えられます。

効率良く情報伝達ができる

オフィス出社の方が効率よく情報伝達ができる、と考えている企業も多いでしょう。メールやチャット、オンラインミーティングなどのツールを活用すれば、テレワークでも情報伝達は可能です。

一方で、いちいちすべての情報を活字にしたり、オンラインツールを開くのに手間がかかったり、効率的でない側面もあります。なかには、オンラインツールが不慣れな社員もいるでしょう。

また、悪い報告内容の場合はなかなか文字では伝えづらく、報告が遅れてしまうことも考えられます。

オフィス出社していれば、隣に座っている上司や同僚に簡単に声をかけたり、相談したりできます。情報を素早く、タイムリーに共有できるのは、社員みんながオフィス出社する大きなメリットです。

生産性の向上

テレワークよりもオフィス出社する方が、生産性が高いと考える企業もあるでしょう。

オフィスには、業務に必要な文房具や機材などがそろっています。過去のデータを紙で保存している企業の場合、オフィスでしか閲覧できないデータなどもあります。テーブルやイスなどのオフィス家具も業務用に揃えられているため、自宅のダイニングなどで作業するより効率的です。

上司や同僚への相談にかかる手間、相手の業務状況を確認する手間などを考えても、同じ空間で仕事をする方が業務効率がよいと考える企業もあるでしょう。テレワークによって生産性が下がったと感じている企業ほど、生産性向上のためにオフィス出社に戻したいと考えている可能性があります。

社員がオフィスに出社したくない(テレワーク、在宅勤務を希望する)理由

会社側がオフィス出社を促す一方で、テレワークや在宅勤務を続けたいと考える社員も多くいます。社員側の事情を考えると、以下のような理由が考えられます。

オフィス出社率上げる方法_アフターコロナ_社員が出社したくない理由
  • 自宅やシェアオフィスの方が集中して仕事ができる
  • オンラインを活用した働き方が定着したから
  • プライベートの時間を大切にできる
  • 新型コロナの感染リスクが気になる

オフィス出社したくない理由を把握することで、出社を促す方法が見えてきます。

自宅やシェアオフィスの方が集中して仕事ができる

社員がオフィス出社したくない理由として、自宅やシェアオフィスの方が集中して仕事ができると考えていることがあげられます。

自身で自宅の家具・家電を整えられる方であれば、会社が一律に準備するオフィスよりも、自分のスタイルに合った仕事環境を整備できます。電話対応や来客対応の手間が減ったり、他者から急に話しかけられたりすることもないので、集中して自分のペースで仕事ができます。

また、シェアオフィスの場合、プリンターや宅配などのサービスが充実していたり、ドリンクフリーで息抜きできる環境が整っていたりと、働きやすさに配慮がなされています。

自宅やシェアオフィスと同等、あるいはそれ以上にオフィスが集中できる環境であれば、出社を希望する社員は増えるでしょう。

オンラインを活用した働き方が定着したから

テレワークの実施により、オンラインを活用した働き方が定着し、オフィスに戻りたくない社員もいます。

もともと対人で仕事をするのが得意でない方、会話よりもテキストベースでの情報共有が得意な方にとって、テレワークは自分に合った働き方です。オフィスに出社することに、苦手意識を感じる方もいるでしょう。

また、ITツールの導入やペーパーレスなどによってオンライン勤務が可能な環境であるにもかかわらず、オフィス出社することにメリットを感じられない方もいると考えられます。

テレワークでも仕事ができると証明された企業ほど、「なぜオフィスに戻る必要があるのか」をきちんと社員に説明する必要があります。

プライベートの時間を大切にできる

テレワークによって生まれたプライベートの時間を大切にしたい、と考える社員も多いでしょう。

オフィスへの出勤が必要ないテレワークなら、これまで通勤に使っていた時間を自由に活用できます。子どもの送り迎えや親の介護などが必要な方にとって、出社前後の時間を自由に使えるテレワークは魅力的です。また、資格取得や語学学習など、スキルアップのために時間を有効活用されている方もいます。

近年では、テレワークの普及に伴い、副業に取り組む社員も増えてきました。

これら個人の時間が失われることをストレスに感じている社員が多いと考えられます。オフィス出社を促す際には、社員のプライベートに配慮しつつ、負担をかけすぎない工夫が必要です。

新型コロナの感染リスクが気になる

新型コロナウイルスの感染者数や死亡者数が減っても、やはり感染リスクを心配する社員も多いでしょう。

在宅勤務の場合、他者と全く接触せずに勤務を完了できる場合もあります。一方でオフィス出社をすると、通勤経路やオフィス内で不特定多数の人物と接触する機会が増えてしまいます。

社員自身の健康はもちろんのこと、小さなお子さんや高齢者と同居されている方などは、できるだけ感染リスクを減らしたいと考えます。そのため、出社したくないと考える社員は少なくないでしょう。

社員のコロナ感染は、企業にとっても大きな損失になります。ラッシュアワーの通勤を避ける、オフィス内の感染対策を徹底するなど、感染リスクを抑える配慮が必要です。

社員の出社率を上げる施策1:研修制度、リスキリング制度の拡充

ここからは、社員の出社率を上げる具体的な施策をご紹介します。

1つ目は、「研修制度やリスキリング制度の拡充」です。

オフィス出社率上げる方法_アフターコロナ_研修リスキリング制度の拡充

仕事を取り巻く社会環境が急速に変動する現在、年齢や経験に関係なく、どのような立場の人でも、自身のスキルや知識を高めていく必要があります。そのため、研修やリスキリング講座を拡充させましょう。

知識を得るだけであれば、オンデマンド教材などの活用で十分です。一方で、他者からスキルを学んだり、チームワークやリーダシップを養ったりする際には、対面での研修が理想です。

そのため人事担当者は、社員が楽しみながら学び、スキル習得できる制度を導入しましょう。普段かかわりのない他部署のメンバーとのグループワークを通じて、社内交流のよい機会にもなります。社員の成長意欲を刺激しつつ、オフィス出社しているからこそできる経験を提供してください。

リスキリング事例_国内有名企業25社_サムネ

すでにリスキリングを行なっている企業の事例を参考にしましょう

リスキリング事例25社 | 国内有名企業がDX人材育成に向けて導入する研修とは

研修・リスキリングを実施する際のポイント

自社だけで研修制度を拡充することが難しい場合は、研修機会を提供している人材育成企業などの活用が有効です。現状に合った制度導入を検討しましょう。

社員の出社率を上げる施策2:ナレッジシェア会を実施する

2つ目の施策は、ナレッジシェア会の実施です。

ナレッジシェア会とは、「社員が個々に持っている知識や経験・スキル(=ナレッジ)を、社員同士で共有する場・時間」のことです。

オフィス出社率上げる方法_アフターコロナ_ナレッジシェア会の実施

テレワークでは、必要最低限の情報共有は可能である一方、従業員同士のコミュニケーション機会は減少します。先輩社員から仕事の秘訣を聞いたり、アドバイスをもらったりする機会が減っている企業も多いでしょう。そのような課題を解決するためのコミュニケーション手法としても、ナレッジシェア会は有効です。

ナレッジシェア会を通してお互いの知識をシェアする時間を意図的に作ることで、相互に高め合い、業務効率や業績の向上が期待できます。モチベーション低下を防ぐためにも有効です。

ナレッジシェア会を実施する際のポイント

ナレッジシェア会を実施する際には、業務内容のみを説明するのではなく、工夫したこと、大切にしていたポイントなどをシェアしましょう。そうすることで、担当者の熱意や想いまでも感じることができ、業務に対するモチベーション向上が期待できます。

また、普段直接会えない他部署の上司やゲストなどを呼ぶと、直接指導してもらえるチャンスになります。社員がオフィス出社して直接ナレッジをシェアし合うことで、多くの学びが得られるでしょう。

社員の出社率を上げる施策3:集中できる環境にオフィスを整備する

3つ目の施策は、集中して業務に取り組めるオフィス環境の整備です。

オフィス出社率上げる方法_アフターコロナ_オフィス環境の整備

オフィスの環境整備は、まず社員へのヒアリングから始めましょう。現在不便に感じているところ、集中できない原因などを把握し、具体的な改善策を検討します。

費用面で大がかりな取り組みが難しい場合でも、小さな取り組みから社員のニーズを取り入れる努力を続けましょう。

オフィス整備の具体例

自宅やシェアオフィス以上に集中できる環境を整備すれば、自発的にオフィス出社する社員が増えるでしょう。具体的には、以下のような環境整備を進めると効果的です。

  • オンラインミーティングができるブースの設置
  • 集中して作業できる「一人用個室」の設置
  • 軽食やドリンクをとれるリフレッシュルームの設置
  • サブモニターの提供
  • スタンディングデスクの配置
  • 観葉植物などオフィスのグリーン化
  • アロマや照明、室温や湿度の工夫

社員の出社率を上げる施策4:出社促進に“ケータリング”を活用する

社員の出社率を上げるために、ケータリングを活用する企業が増えています。

ケータリングとは、指定の場所まで料理を届けてくれるサービスのこと。「会社でも気軽にプロの味が楽しめる」と、社内イベント等で活用するケースが多いです。

オフィス出社率上げる方法_アフターコロナ_ケータリング

出社率向上の施策としても、ケータリングは有効です。以下の理由からケータリングが重宝されています。

  • ケータリングの美味しい料理・ドリンクに惹かれて社員が出社してくれる
  • ケータリング料理を囲めば社内コミュニケーションが活性化する
  • コロナ禍で使わなかった福利厚生費、社内コミュニケーション費をケータリング代に充てられる
  • ケータリングであれば専属スタッフが用意してくれるため社内イベントほど大掛かりな準備が必要ない など

出社率向上施策のケータリングを行う際のポイント

社員に出社してもらうための施策としてケータリングを行う場合、以下のような形式を採用する企業が多いです。

いつ?ランチタイムや休憩中
どこで?社内食堂 休憩室 自席
ケータリングの形式は?手軽に食べられるボックス料理やフィンガーフード

上記のように忙しい社員が仕事をしながらでも自由に食べられるよう、「社内食堂や共用の冷蔵庫」に料理を準備し、「使い捨てのボックスに詰めた状態」で提供するケースもあります。

出社率向上のためのケータリングなら NEO DINING.のケータリング&オードブル宅配

NEO DINIG.のケータリング&オードブル宅配は、大使館や大手上場企業など累計10,000件以上の企業・団体様に選ばれた実績があります。

味はもちろん、見た目でも楽しめる料理の数々は、レストランのシェフが手がけたもの。ケータリングでは、まるでウェディングパーティーかのような「魅せるビュッフェ」が人気です。参加者が思わず写真を撮りたくなるようなメニューをお楽しみください。

まとめ:社員の出社率を上げるには、企業側の柔軟な対応も必要

社員のオフィス出社率を上げるために全員を強制出社させると、離職を招く危険性があります。

「自身の要望を軽視された」「プライベートな事情に配慮してくれない」など、社員が企業に対して不満を抱える原因になってしまいます。

まずは社員が出社したくない理由を把握し、柔軟に対応できる環境づくりが大切です。働きやすい環境が整えば、自発的に出社する社員も増えるでしょう。

例えば

  • 時短勤務
  • 週3日勤務
  • ハイブリッドワーク
  • ワーケーション制度の導入

など、このように社員自らが個々の事情に合わせて働き方を選択できると理想的です。

オフィス出社とテレワークの両方のメリットを生かすことができれば、業務効率の向上とワークライフバランスの両方を叶えられます。

アフターコロナの時代は、会社と社員の双方が歩み寄り、お互いにとってベストな働き方を実現できるよう、模索していくのが大切なのかもしれません。

出社促進施策ならNEO FLAG.におまかせください

当社では、コミュニケーションを活性化させる社内イベント関連サービスを複数展開しています。開催形式もオンライン・リアル・ハイブリッドなど、あらゆる形式に対応OK。

出社促進のための社内イベントでも多くの企業・団体様にご利用いただいています。

ぜひご相談くださいね。

オンライン懇親会ならMC付き料理宅配「Parti」

パルティ

Parti(パルティ)は、企業や団体のオンライン懇親会向けに、経験豊富なプロ司会者を派遣できるサービス。さらに全国最大1,000箇所のご自宅や会社へおしゃれなボックス料理&オリジナルギフトを一斉配送も可能です。

オンライン懇親会の事前準備も専属プランナーにおまかせOK!オリジナリティあふれる会を実現いたします。

社内会議室でコミュニケーションを活性化したいなら「DeliPa BIZ」

「DeliPa BIZ」のチームビルディング/研修/レクリエーションプログラムは、全て司会者付き。専任プランナーが、会の目的に合わせて20種以上の中からプログラムを厳選し、ご提案いたします。

【ダウンロードOK】社内イベントやコミュニケーション活性化に役立つ資料も無料配布!

以下のページでは、コロナ禍の社内イベントや社内コミュニケーション活性化に役立つPDF資料を配布中です。すべてダウンロードは無料です(内容の改ざん、二次配布は禁止とさせていただきます)

「社内イベント事例集40」にて社内イベントを実施した40社の口コミや開催形式をご紹介★

当社は、料理・イベント企画等でさまざまな形式の社内イベントに携わってまいりました。その数はオンライン・オフライン合わせて10000社以上に上ります(2022年7月現在)

本資料では、これまでに当社をご利用くださった法人・団体様の事例を40社分ピックアップしてご紹介。リアルな口コミや活用ポイントなどを、会の形式から探すことができます。

オンライン懇親会・オンラインイベントについて詳しく知りたい方は「デリマガ」もチェック

NEO FLAG.のサービス

に投稿

リスキリング講座サービス6選 | DX人材とデジタルスキルを育てるeラーニング。無料教材も

リスキリング講座_eラーニングサービス_サムネ
リスキリング講座_eラーニングサービス_TOP

こんにちは!NEO DINING.です。

年度末が近づくと、来期の予算を見直す機会も増えてきます。人事・総務担当者の中は、来年度の予算に「リスキリング」に関する予算を組みこんでいる方も多いのではないでしょうか?

社員に新たなスキルを身につけてもらうことで、業務効率の向上や事業のさらなる広がりを図るリスキリング。しかし、企業によっては、「リスキリングに多くの予算を避けない」「全社員向けに展開するのが難しい」と壁にぶち当たることもあるのではないでしょうか。

最近では、低価格で学びの機会を提供するeラーニングサービスが増えています。

リスキリングの講座としても使える充実した内容を展開しているものも少なくありません。

本記事では「リスキリング講座サービス」をピックアップしてご紹介します。

企業はリスキリング講座でDX(デジタルトランスフォーメーション)人材を育てたい

まずは、リスキリングに講座での学習が必要とされる背景からご紹介します。

結論からいうと、企業はリスキリングの講座を通して「DX(デジタルトランスフォーメーション)人材」を育成したいと考えています。

実施中のリスキリング施策の中で最も多いのは「データ分析」

株式会社manebiでは、国内の企業(500社)へ「リスキリングに関するアンケート調査」を実施しました。

manebi社「リスキリング」の実施状況に関するアンケート
調査⽅法 :インターネットでのアンケート調査(⽇本全国を対象)
調査対象 :社員教育の担当者 約500名 (役員、⼈事、事業開発、各部署教育担当等)

同アンケートでは、リスキリング施策を実施中の企業の担当者に対し、「どのような分野のリスキリングを実施しているか」質問。この回答として最も多かったのは「データ分析(40.12pt)」、次いで「情報セキュリティー(38.82pt)」「ITリテラシー(37.39pt)」という結果に。

1位となった「データ分析」は、蓄積されたビッグデータをもとに、さまざまなデータ分析を行うこと。

例えば、年齢や購入価格、購入のスパンなどの「顧客データ」などがこれにあたります。顧客データを分析することで、最適なマーケティングプランを構築したり、商品企画などに役立てることも可能です。

また続く「情報セキュリティー」「ITリテラシー」についても、DX化において重要視される分野です。

リスキリングで特に注力したい分野がいずれもDX関連であることから、企業はリスキリングの講座を通して、DX人材を育てたいことが明らかです。

リスキリング事例_国内有名企業25社_サムネ

国内有名企業のリスキリング事例が知りたい方はこちら

リスキリング事例25社 | 国内有名企業がDX人材育成に向けて導入する研修とは

リスキリングの講座にeラーニングを導入する企業が多い

リスキリング施策を実施する際、何らかの講座を活用して社員への学習を促す企業が大半です。同アンケートでは、「どのような学習手段で社員へのリスキリングを実施しているか」についても尋ねられています。

回答の選択項目は以下の通りです。

社員数1000人未満/1000人以上

  • eラーニング
  • zoom等を活用したオンライン研修(外部講師)
  • zoom等を活用したオンライン研修(自社講師)
  • 対面研修(外部講師)
  • 対面研修(自社講師)
  • 書籍での学習
  • その他

「社員数1000人以上」の企業を軸にみると、リスキリング施策で学びの場として選ばれている形式は、eラーニングが多いようです。アンケートでは、最も多い56.6%が「eラーニング」と回答しています。

リスキリングの講座は「オンライン受講」が中心

また、2位は「zoom等を活用したオンライン研修(外部講師)」(41.6%)、3位は「zoom等を活用したオンライン研修(自社講師)」(46.9%)という結果が出ました。

このことから分かる通り、リスキリングの講座はオンラインが中心のようです。

新型コロナの影響でテレワークが定番化し、会議などもオンラインに移行しました。ワクチン接種が進み、感染者数が落ち着いた今も、テレワークを解除していない会社もあります。このような理由から、「リスキリングの講座受講は特に場所を問わないスタイル」が受け入れられていると推察します。

リスキリングの講座や資格取得にかける予算(会社規模別)

リスキリングを推進する際、社員に講座を受講させる企業が多数派です。では、実際にリスキリング施策を実施している企業は、どの程度の予算を割いているのでしょうか?

以下の円グラフは、「リスキリングを実施する際の予算」について、社員数1000人未満or1000人以上の企業にそれぞれ尋ねたものです。

社員数1000人未満の企業では「100万円未満」が49%

まずは、「1000人未満の企業」からみていきましょう。

  1. 100万円未満(49%)
  2. 100-500万円未満(24%)
  3. 500-1000万円未満(14%)
  4. 1000-1億円未満(12%)
  5. 1億円以上(1%)

最も多い回答は、「100万円未満」。会社や事業の規模を鑑みると、大幅な予算を割くことが難しいと考えている企業が多いのかもしれません。

もしくは、リスキリングの対象を全社員ではなく、一部の関連部署のみに的を絞り、実施している会社もあるでしょう。

社員数1000人以上の企業は「100-500万円未満」が最多。「100万円未満」は少数派

次は「1000人以上の企業」です。

  1. 100-500万円未満(30%)
  2. 1億円以上(20%)
  3. 500-1000万円未満(20%)
  4. 1000-1億円未満(18%)
  5. 100万円未満(12%)

「社員数1000人以上」の企業では、リスキリングに「100-500万円未満」程度の予算を割いている企業が多いことがわかりました。

逆に「100万円未満」との回答が最も少ないという結果に。

会社全体の社員数だけでなく、事業の幅なども踏まえて考えると、規模が大きい会社のほうがリスキリングに豊富な予算をかけたいと思っているようです。

リスキリングの講座にeラーニング教材を導入するメリット

企業はリスキリングを推進する際、eラーニングでの学びを取り入れています。では、なぜリスキリングにeラーニングが最適だと判断されるのでしょうか。

その背景には、以下のようなメリットがあります。

リスキリング講座_eラーニング教材_メリット
  1. 社員の自主的な学びを促せる
  2. 学習する時間・場所を問わない
  3. 比較的安価にプロの専門家の講義が受けられる
  4. 社員の学習の進捗度を把握できる
  5. WEBテストで習熟度を把握できる

社員の自主的な学びを促せる

リスキリングでは何を学ぶかも大切です。

eラーニング教材を提供するサービスの多くが、多種多様な講座を展開しています。契約プランやリスキリング施策の方針にもよりますが、「社員が自ら学びたい講座を選択して学ぶ」ことも可能です。

リスキリングを推進する際、多くの場合は社員のスキルアップが目的です。豊富な講座を提供しているeラーニング教材を選ぶことは、社員の自主的な学びにも直結します。会社から強制的に学習カリキュラムを提示するのではなく、自身が興味のある、もしくは、伸ばしたいと思っている分野の講座を選べるため、より積極的に学習することができるのです。

学習する時間・場所を問わない

eラーニングの特徴は、10-30分程度の動画を見て、学習できるところです。そのため、ネット環境さえ整っていれば、どこで・いつ学習するのも自由です。

(企業によっては業務時間内の学習を推奨しているケースもあります)

比較的安価にプロor専門家の講義が受けられる

eラーニングの教材制作や講師を務めるのは、その道のプロや専門家であることがほとんどです。リアルな研修のためにこれらの講師を社に招くよりも、eラーニングのほうが比較的安価に受講できるケースもあります。

中には、「初級編はeラーニングで、上級編は外部講師によるリアル講義」などと使い分けている企業もあります。

社員の学習の進捗度を把握できる

eラーニングサービスでは、「社員の誰が・どこまで学習済みか」を把握できる機能を備えているものもあります。

そのため、社員の学習の進み度合いをチェックし、まだ講義を受けられていない社員に対して呼びかけをすることも可能です。

WEBテストで習熟度を把握できる

リスキリング向けの講座を展開するeラーニングサービスの中には、WEBテストも併せて提供しているものもあります。

そのため「ただ動画を見るだけになってしまった」「社員がスキルアップできているかわからない」などの不安も解消できます。

リスキリング講座におすすめのeラーニングその1:Udemy Business

ここからはリスキリング講座におすすめのeラーニングサービスについてご紹介します。まずは、ベネッセが提供している「Udemy Business」です。

リスキリング講座_eラーニング教材_UdemyBusiness

サービス名Udemy Business
HPhttps://ufb.benesse.co.jp/
特徴厳選された8,000以上の講座が受講し放題。
国内900社以上が利用中。

「Udemy Business」では、「明日からでも使える実務直結型の講座」を複数展開しています。講座のカテゴリもさまざまです。リスキリングの講座として求められる、プログラミングやITについて学べるDX関連の講座も豊富。これに加え、音楽や写真など趣味にまつわる教材も提供しています。

DX人材育成に役立つ「Udemy Business」の講座

リスキリング講座におすすめのeラーニングその2:AirCourse

次は、KIYO Learningが提供している「AirCourse」です。

リスキリング講座_eラーニング教材_Aircorse

サービス名AirCourse
HPhttps://aircourse.com/
特徴初期費用無料 月額200円/名〜でeラーニングによる研修を受講し放題。
600コース、3500講座以上の充実のラインナップ。

AirCourseでは、新人・若手・中堅・管理職・経営層向けにさまざまなeラーニング教材を提供しています。600コース以上の豊富な講座がありながらも、「初期費用無料」「月額200円×受講者数」など比較的安価に導入できるのが最大のメリットです。

さらに自社のオリジナルコースも簡単な操作で作成可能です。「講座が多すぎて何を受ければいいかわからない」などの状況を回避することができます。

DX人材育成に役立つ「AirCourse」の講座

同社提供の「スタディング」で資格取得推進も可能

「AirCourse」を展開するKIYO Learning社では、資格取得に向けたeラーニング教材を扱う「スタディング」も運営しています。

税理士や司法書士などの難関資格を含む、30講座を展開(2022年現在)。いずれも短期間の学習で合格した人たちの学習法を分析し、開発されたeラーニング教材です。

リスキリングを通して資格取得を促したい企業の役に立つサービスですね。

リスキリング講座におすすめのeラーニングその3:Cloud Campus

次は、ソフトバンク系列のサイバー大学が提供している「Cloud Campus」です。

リスキリング講座_eラーニング教材_cloudcampus

サービス名Cloud Campus
HPhttps://cc.cyber-u.ac.jp/
特徴月額固定料金制で、受講者数による変動なし。  

「Cloud Campus」は、リスキリングの講座に外部の教材を使わずに、自社独自のオリジナルコンテンツを制作したい企業に最適なeラーニングサービスです。

他社と大きく異なる点が、あらかじめ用意された教材を使うのではなく、自社独自の教材を制作し、アップロードする点。Cloud Campus では、eラーニング用のスライドや動画をアップロードし、社員へ展開することができます。

リスキリングを推進したい企業の中には、「社内のリアルな資料やデータ、優秀社員のノウハウを用いた教材で社員の学びを深めたい」と考える企業も少なくありません。

例えば…

  • 実際の顧客データを用いたデータ分析
  • 営業成績優秀者のコミュニケーションテクニック
  • 接客スキルの高い社員の接客動画 など

よそにはない自社固有のeラーニング教材を準備できるため、リアルな学びにも直結します。

これらの理由から、大手企業を中心とした200社以上に導入されています。

リスキリング講座におすすめのeラーニングその4:ネットラーニング

次は、ネットラーニング社の「ネットラーニング」です。

リスキリング講座_eラーニング教材_Netlearning

サービス名ネットラーニング
HPhttps://www.netlearning.co.jp/
特徴定額制で受講し放題。
eラーニング教材からオンライン研修用のプラットフォームまで幅広く展開。

「ネットラーニング」は、eラーニング教材から独自のオンライン研修用ライブ配信システムまで多種多様なサービスを展開しているのが特徴です。

例えば「リスキリング講座用に自社独自の動画コンテンツを制作したい」などのニーズにも対応可能です。初級編は既存のeラーニング教材で学習してもらい、中級編は自社のデータや実績を用いた動画教材で応用学習をすることで、より効果的な学びが実現します。

DX人材育成に役立つ「ネットラーニング」の講座

リスキリング講座におすすめのeラーニングその5:Smart Boarding

FCEトレーニングカンパニーでは、「Smart Boarding」を提供しています。

リスキリング講座_eラーニング教材_smartboarding

サービス名Smart Boarding
HPhttps://www.smartboarding.net/
特徴月額980円〜 eラーニングとライブ配信を掛け合わせた学習形式。

「Smart Boarding」の大きな特徴のひとつは、eラーニング教材とライブ配信をかけあわせた学習形式です。ライブ配信では、その場でプロの講師に質問することもできるため、より実践的な学習をすることができます。

さらに「学習状況の確認」や「習熟度を測るテストの作成」も可能。そのため、担当者は社員の学習状況を把握することができます。

また、自社独自の教育内容を学習プログラムとして展開することもOK。そのためリスキリングだけでなく、社内教育に幅広く役立てることができるサービスです。

リスキリング講座におすすめのeラーニングその6:KnowledgeC@fe(富士通ラーニングメディア)

富士通が提供する「KnowledgeC@fe」もリスキリング講座に適したサービスです。

リスキリング講座_eラーニング教材_ナレッジカフェ

サービス名KnowledgeC@fe(ナレッジカフェ)
HPhttps://www.knowledgewing.com/kcc/cafe/
特徴2800以上のコンテンツを受講可能。
ニーズに合わせた柔軟なサービス展開

「KnowledgeC@fe」には大きく分けて2つのサービスがあります。

  • 一部社員向けの集合研修や勉強会に適したeラーニングサービス
  • 全社員向けの研修に最適なeラーニングサービス

リスキリング研修のシーンや目的にあわせて、サービスの形式を選ぶことができます。

総務省の無料eラーニング教材はDX人材育成のリスキリング講座におすすめ

総務省統計局では、「データサイエンス・オンライン講座」という無料のオンライン講座を提供しています。講座は大きく分けて3種類です。

社会人のためのデータサイエンス入門https://www.stat.go.jp/dss/online01.html
社会人のためのデータサイエンス演習https://www.stat.go.jp/dss/online02.html
誰でも使える統計オープンデータhttps://www.stat.go.jp/dss/online03.html

無料だからとあなどるなかれ、いずれもプロによる専門的な内容をベースに学べる動画です。特に「誰でも使える統計オープンデータ」では、実際の公的データを使い、データの読み方や活用法を学ぶことができます。

データ分析の基礎は無料オンライン講座で、応用学習は別途外部講師に依頼するという使い方もできますね。

リスキリング促進と社内コミュニケーション活性化の両立を実現する

研修プログラムに積極的に参加してほしいものの、なかなか難しいと考えている担当者も少なくありません。参加率を上げるためには、懇親会と組み合わせるのもひとつの方法です。

当社では、ケータリング宅配をはじめとする社内イベント関連サービスを複数展開しています。開催形式もオンライン・リアル・ハイブリッドなど、あらゆる形式に対応可能です。

リスキリング促進と社内コミュニケーション活性化を同時に実現するための策として、ぜひお役立てください。

おしゃれで美味しい料理をオフィスにお届け★ NEO DINING.のケータリング&オードブル宅配

NEO DINIG.のケータリング&オードブル宅配は、大使館や大手上場企業など累計10,000件以上の企業・団体様に選ばれた実績があります。

味はもちろん、見た目でも楽しめる料理の数々は、レストランのシェフが手がけたもの。ケータリングでは、まるでウェディングパーティーかのような「魅せるビュッフェ」が人気です。参加者が思わず写真を撮りたくなるようなメニューをお楽しみください。

オンライン懇親会ならMC付き料理宅配「Parti」

パルティ

Parti(パルティ)は、企業や団体のオンライン懇親会向けに、経験豊富なプロ司会者を派遣できるサービス。さらに全国最大1,000箇所のご自宅や会社へおしゃれなボックス料理&オリジナルギフトを一斉配送も可能です。

オンライン懇親会の事前準備も専属プランナーにおまかせOK!オリジナリティあふれる会を実現いたします。

社内会議室でコミュニケーションを活性化したいなら「DeliPa BIZ」

「DeliPa BIZ」のチームビルディング/研修/レクリエーションプログラムは、全て司会者付き。専任プランナーが、会の目的に合わせて20種以上の中からプログラムを厳選し、ご提案いたします。

【ダウンロードOK】社内イベントやコミュニケーション活性化に役立つ資料も無料配布!

以下のページでは、コロナ禍の社内イベントや社内コミュニケーション活性化に役立つPDF資料を配布中です。すべてダウンロードは無料です(内容の改ざん、二次配布は禁止とさせていただきます)

「社内イベント事例集40」にて社内イベントを実施した40社の口コミや開催形式をご紹介★

当社は、料理・イベント企画等でさまざまな形式の社内イベントに携わってまいりました。その数はオンライン・オフライン合わせて10000社以上に上ります(2022年7月現在)

本資料では、これまでに当社をご利用くださった法人・団体様の事例を40社分ピックアップしてご紹介。リアルな口コミや活用ポイントなどを、会の形式から探すことができます。

オンライン懇親会・オンラインイベントについて詳しく知りたい方は「デリマガ」もチェック

NEO FLAG.のサービス

に投稿

リスキリング事例25社 | 国内有名企業がDX人材育成に向けて導入する研修とは

リスキリング事例_国内有名企業25社_サムネ
リスキリング事例_国内有名企業25社_TOP

こんにちは!NEO FLAG.です。

最近、「リスキリング」という言葉を耳にする機会が急増しました。

リスキリングとは、「会社が主導で社員に新たなスキルを身につけてもらうための取り組みを指す言葉です。企業の人事・総務の方々だけでなく、一般社員からも注目度が上がっています。

岸田首相が所信表明演説で、リスキリング支援のために、今後5年間で1兆円を投じるとしたことも記憶に新しいです。

参照元:ダイヤモンドオンライン 「岸田政権が1兆円支援のリスキリング、学ぶべきはDX事情ではなく「文系数学」

国内の有名企業は、リスキリングに対して積極的です。多くの企業が研修プログラムや人材育成のための取り組みに舵を切っています。

本記事では、「国内有名企業のリスキリング事例」を25社分ご紹介します。

リスキリングの種類を事例から読み解く

国内の大手企業のリスキリングは、主に以下の4パターンに分類されます。

講座の内容やカリキュラムによっては、「オンライン研修とワークショップ」などいくつかの形式を組み合わせて展開するケースもあるようです。

リスキリング事例_国内有名企業25社_4つの形式

オンライン研修

まず代表的なのはオンライン研修です。ZOOMやMicrosoft officeなどのWEB会議ツールを用いて、オンライン形式で研修を行います。

リスキリング研修の場合、講師は自社の社員が務めるケースも少なくありません。例えば「基礎的な研修は専門知識のある社員が講師を、より専門的な内容の場合は外部講師を招く」こともあるようです。

eラーニング

次はeラーニング教材を用いたリスキリングです。対象の社員は、10分-60分程度の研修動画を視聴し、各自で学びを深めます。受講者の習熟度を測るため、別途WEBのミニテストを用意するケースも多いです。

企業内大学、社内大学

リスキリング施策のひとつが企業内大学・社内大学です。社員に向けた学びの場として、企業内大学や社内大学を開設する企業もあります。講座の形式はオンライン/リアル/ハイブリッドなど多種多様です。

ワークショップ

リスキリング研修の一環として、ワークショップを実施する企業もあります。多くの場合、グループワーク形式のプログラムです。研修を通して「経営課題をあぶり出し、解決策を考え、プレゼンする」など、グループワークを学ぶこともできます。

社員とコミュニケーションを取りながら学ぶため、モチベーション向上にも効果的です。

リスキリングによる人材育成の目的

なぜリスキリングを通して人材育成をすることを急ぐ企業が多いのでしょうか?その背景には、以下2つの理由がありました。

リスキリング事例_国内有名企業25社_目的

DX人材の育成

まずは「DX人材の育成」です。IT技術の進歩により、DX人材のニーズが高まっています。

DX人材が必要なのは、情報システム部などの一部の専門部署だけではありません。製造部やマーケティング部など、各部署にデジタルに明るい人材を配置することで、さらなる業務効率化や新たなアイデアの創出が期待できます。

グローバル人材の育成

2つ目は「グローバル人材の育成」です。リスキリングにより英語などの外国語を学ぶ機会を提供し、今後のスキルアップやキャリアチェンジに役立ててほしいと考える企業が多いようです。

リスキリングで人気の9つのスキル

近年、リスキリングに力を入れている企業では、以下のようなスキルを身につけさせるための研修プログラムを準備していることが多いです。中でも多いのはDX関連のスキルですね。

リスキリング事例_国内有名企業25社_リスキリングで人気のスキル
  1. プログラミング
  2. WEBマーケティング、デジタルマーケティング
  3. WEB制作
  4. AI活用、データ分析、データ解析
  5. マネジメントスキル
  6. コミュニケーションスキル
  7. 動画編集
  8. 英会話
  9. 実務の学び直し

事項から、国内企業のリスキリング事例をご紹介します。

リスキリング導入事例:クレディセゾン

社名株式会社クレディセゾン
HPhttps://corporate.saisoncard.co.jp/
業種ペイメント・リース・ファイナンス・不動産関連・エンタテインメント など
目的DX人材の育成
内容アプリエンジニア育成、内製化エンジニア育成、データ分析スキル
対象者社員

クレジットカードの「セゾンカード」で知られるクレディセゾンでは、リスキリングに力を入れています。

きっかけとなったのは、営業の女性から「エンジニアになりたいから退職したい」との申出があったこと。女性は新設部署で一からプログラミングを学び、エンジニアとして成長しました。

これを機に、同社はデジタル人材育成のための大規模なリスキリング施策に踏み切りました。アプリエンジニア・内製化エンジニア・データ分析の3つの研修プログラムを用意。2020年から3年連続で社内公募し、参加を募りました。

2021年には「CS(クレディセゾン)DX戦略」を策定。2024年までにDX人材を1000人まで増やすことを目標に掲げています。

リスキリング導入事例:富士通

社名富士通株式会社
HPhttps://www.fujitsu.com/jp/
業種電気機器
目的DX人材の育成、学び直し
内容国内グループの全営業職約8,000人を対象にスキルアップ・スキルチェンジ研修など
対象者グループ企業の全社員(約8万人)

富士通は2022年3月にDX企業を加速化するための人事施策を発表。以下の人事施策を通して、DX人材の育成に注力するようです。

  1. ビジネスプロデューサーへの変革
  2. 適所適材の実現に向けた人材の最適配置
  3. 期間を限定したセルフ・プロデュース支援制度の拡充

対象となるのは富士通のグループ企業を含む約8万人の社員。リスキリングに伴い、教育投資を約4割増やし、社員が必要なスキルを身につけるための環境整備に踏み切っています。

リスキリング導入事例:ベネッセホールディングス

社名ベネッセホールディングス
HPhttps://www.benesse.co.jp/
業種教育・生活事業
目的DX人材の育成、学び直し
内容DX関連講座の研修を通して全事業でDX化を目指す
対象者ベネッセコーポレーションの社員など約3000人(21年度)。今後はグループの約1万1000人に拡大

赤ペン先生の「進研ゼミ」など子供向け通信教育で知られるベネッセ。これまで通信教育で培ったノウハウを活かし、リスキリング施策を実施視しています。

2021年には、「ベネッセDXリテラシーチェック」という社員全体のDXリテラシーを向上するための研修制度を導入。DXの知識がある社員がどの部署に・何名いるかをあぶり出し、今後のDX人材育成に活かす方針だそう。21年度はベネッセコーポレーションの社員約2100人が受講。今後はグループ全体の1.1万人を対象にするそうです。

「ベネッセDXリテラシーチェック」では、分野ごとに問題を出題し、それぞれのレベルを測る内容。各々のレベルに見合った内容の課題から取り組める「進研ゼミ流」の学習方法です。

リスキリング導入事例:NTTドコモ

社名株式会社NTTドコモ
HPhttps://www.docomo.ne.jp/
業種通信
目的社会に新たな価値をもたらす「変革人材」の育成
内容社員のマインドを育てる講座orスキルを伸ばす講座
対象者グループ全社員

日本最大の携帯電話通信サービスを提供するNTTドコモは、独自路線のリスキリング施策を実施しています。

NTTドコモは2020年、社員がリスキリングに積極的になれる場として企業内大学「ドコモアカデミー」を設置。2022年夏までに約170名が受講しています。

「ドコモアカデミー」が目指すのは、社会に新たな価値を提供できる変革人材の育成です。スキルアップとともに、マインドも育てられるカリキュラムを設定しています。そのため、受講者は各々がやりたいテーマを各自で考え、取り組みます。中間発表や卒業発表を通して、プレゼン力も高められるプログラムです。

リスキリング導入事例:KDDIグループ

社名KDDIグループ
HPhttps://www.kddi.com/
業種通信
目的DX人財を拡充し、法人向けや金融などの非通信事業を強化したい
内容研修(約1年間/200時間)
対象者KDDIグループ社員

同じく携帯電話の通信事業社「KDDI」でもリスキリングを推進しています。

KDDIのリスキリングは、DX人材育成に特化。2023年度までにグループ全体のDX人材を約4000名育成する方針です。また、DX関連プロジェクトの中核を担う人材は、企業内大学「KDDI DX University」で年間200時間の研修を行い、さらに専門性の高い教育を受けます。

KDDIがDXコア人材と定義するのは、以下のような職種です。

  • ビジネスデベロップメント
  • コンサルタント・プロダクトマネージャー
  • テクノロジスト
  • エクスペリエンスアーキテクト
  • データサイエンティスト

リスキリング導入事例:LIFULL

社名株式会社LIFULL
HPhttps://lifull.com/
業種不動産情報サービス事業
目的「社員のキャリアビジョンの実現」と「経営理念の実現」を両立させる
内容スキルアッププログラムやマネージャー向け、次世代リーダー育成プログラム
対象者社員

不動産情報サイトを展開するLIFULLでは、リスキリングの重要性が叫ばれるようになる以前から、社員の教育制度拡充に取り組んできました。2009年に企業内大学「LIFULL大学」をスタート。社員の学び直しができる場として、10年以上続けられてきました。

「LIFULL大学」のカリキュラムは以下の3つに分類されます。

  • 必須プログラム…マネージャー研修、クリティカルシンキングなど
  • 選択プログラム…各テーマに基づく講座
  • 選抜プログラム…海外研修など

選択プログラムでは年間30-50程度の講座を開講。不動産業界や統計など実務に役立つ内容の講座から、子どもをもつパパママを対象としたプログラムまで内容は多岐にわたります。社員が自主的に学びたいと思えるプログラム展開が特徴です。

リスキリング導入事例:yahoo(ヤフー)

社名ヤフー株式会社
HPhttps://about.yahoo.co.jp/info/
業種広告事業、イーコマース事業、会員サービス事業など
目的AI活用の推進。社内のビッグデータをサービス創出や業務の効率化につなげ、付加価値の高い事業にシフトする
内容「データサイエンティスト」「データアナリスト」「AIを実務で活用する」を3本軸にオンライン講座を開設
対象者全社員 約8000名

検索エンジン大手のyahooでは、先端IT人材の育成を急いでいます。2021年には全社員8000人を対象としたリスキリングに踏み切り、2023年までに人材育成を推し進めると発表しました。

対象となるのは、専門部署だけではありません。経理や人事などのバックオフィスといわれる部署のメンバーも含まれます。その背景には、業務でAI活用を促進したいという狙いがあったようです。

講座は主にオンラインを用いて展開。実践プログラムなどを通して、AIや先端ITにあかるい人材を育てます。成績優秀者には最大100万円の支給を予定するなど、yahooの本気度がわかるリスキリング施策ですね。

リスキリング導入事例:サイバーエージェント

社名株式会社サイバーエージェント
HPhttps://www.cyberagent.co.jp/
業種サービス業
目的エンジニアの学び推進、キャリアアップ・キャリアチェンジ支援
内容エンジニア向け研修プログラム。ITに関する高度な専門知識や最新のトレンドが学べる
対象者社内/外のエンジニア

エンターテイメントを軸に幅広い事業を展開するIT企業・サイバーエージェント。

同社では2021年11月に「リスキリングセンター」を設立。エンジニアに向けた研修プログラムを展開しています。いずれも日々の業務だけでは習得が難しい最新の専門知識を学べる場です。

また、サイバーエージェントでは「リスキリングセンター」の開設と同時に、社外のエンジニアに向けた受講料無料のアカデミーも開講。これまで「Go Academy」「Graphics Academy」「Flutter Academy」の3つの研修カリキュラムを実施しています。成績優秀者は選考の一部が免除になるなど、採用にも役立てています。

リスキリング導入事例:キヤノン

社名キヤノン株式会社
HPhttps://global.canon/ja/
業種精密機器の製造
目的DX人材の育成、学び直し
内容DX研修(基礎からトップクラスまで)
対象者社員

カメラ製品で知られるキヤノンは、2018年に自社の研修施設「CIST(Canon Institute ofSoftware Technology)」を開設しました。CISTを舞台に、社内のさまざまな部署の社員を対象にリスキリングを推進しています。

特徴的なのは、研修型キャリアマッチング制度の導入です。対象となるのは、入社後3年が経過した社員です。人事との面談を経て、3-6ヶ月間の研修を行います。社員は研修後、新しい部署に社内転職をします。

研修型キャリアマッチング制度は、いわば社内転職とリスキリングの融合です。人事は、社員一人ひとりのスキルアップ・キャリアチェンジにつなげるだけでなく、それぞれが活躍できる場を見出せます。社員の成長だけでなく、社員を適材適所に配置することで業務効率化&生産性向上を図れる効果的なリスキリング施策といえるでしょう。

リスキリング導入事例:三井住友フィナンシャルグループ(SMBCグループ)

社名株式会社三井住友フィナンシャルグループ(SMBCグループ)
HPhttps://www.smfg.co.jp/
業種銀行業
目的DX人材の育成
内容デジタル研修「SMBCグループ全社員向けデジタル変革プログラム」
対象者グループ企業の全社員(約5万人)

三井住友銀行やSMBC日興証券を含む三井住友フィナンシャルグループは、2021年3月より大規模なリスキリング施策を実施しています。その名も「SMBCグループ全従業員向けデジタル変革プログラム」。DXの知識を習得するためのオンライン研修です。対象者はグループ企業に所属する約5万人です。デジタル技術を使いこなせる社員を育てるのが目標です。

「SMBCグループ全従業員向けデジタル変革プログラム」は、1本10分程度の動画コンテンツを視聴するというもの。

動画の内容は「デジタル活用の必要性」「デジタル活用の心得」などの初歩的なものから、データ活用などの一歩踏み込んだ内容まで幅広くカバー。さらに自社のデジタル戦略や「DXに伴う資金需要」など、金融に関する知識を学べる講座も提供しています。

リスキリング導入事例:電通グループ

社名電通グループ
HPhttps://www.dentsu.co.jp/
業種サービス業
目的DX人材の育成
内容人材サービス会社と提携し、研修を経て今後5年間で500人規模のDX人材の獲得・育成を目指す
対象者社内外のコンサルタントやプロジェクト管理者のエンジニア

広告代理店の電通は、500人規模のDX人材の育成・獲得を目標に掲げ、エンジニアを中心に新規採用とリスキリングを推進しています。

リスキリング導入事例:博報堂、博報堂DYメディアパートナーズ

社名株式会社博報堂、博報堂DYメディアパートナーズ
HPhttps://www.hakuhodo.co.jp/
業種サービス業
目的社員の自主的な「学び」を支援する。DX人材の育成
内容約200講座の研修プログラムを提供(DXスキル獲得プログラム、職種別育成プログラムなど)
対象者全社員(4603名)

広告代理店の博報堂と博報堂DYメディアパートナーズでは、2005年より社員教育の一環として企業内大学「HAKUHODO UNIV.(博報堂大学)」を展開。新入社員研修などに加え、職種別の研修やスキルアップに関する講座を年間で約200講座実施してきました。

2022年にはリスキリング支援施策として、過去に研修を受けた社員から好評だった約200種類の講座を新設。対象者の半数以上が自主的に受講するなど、社員のスキルアップに対する積極性が明らかになりました。

特に人気だった講座は以下の通りです。

  • 英語
  • 時事ニュース
  • ビジネススキル
  • Excel/Powerpoint
  • システム・データ・プログラミング
  • 経営管理
  • デジタルマーケティング など

人気だったプログラムの中から社員がやりたい講座を自由に選択できるため、従業員エンゲージメント向上も図れる施策ですね。

リスキリング導入事例:サッポロホールディングス

社名サッポロホールディングス株式会社
HPhttps://www.sapporoholdings.jp/company/
業種食品メーカー
目的DX人材の育成
内容DXやITの基礎を学べるeラーニング講座を実施。その他より専門性の高い講座も
対象者グループ内全社員 約4000人

酒類や食品を扱うサッポログループでは、2022年月にDX推進戦略を発表。その中でも第一とされているのが、DX人材の育成・獲得でした。

DXによる大幅な業務改革を推進するためには、社内業務に精通している社員が外部の専門家とともに業務を推し進める必要があります。そのためには、特定の部署や職種に限定せず、社員全員がDXに関する知識を得ることが重要です。このことから、グループ内の全社員約4000人を対象とした、大規模なリスキリング施策の実施に踏み切りました。

主に以下の3ステップに基づいたDX研修を実施するようです。

  1. 全社員ステップ…DXやITに関する基礎知識(eラーニング)
  2. サポーターステップ…さらに専門的な内容(eラーニング)
  3. リーダーステップ…リアルな研修を通してDXビジネスデザイナー、DXテクニカルプランナー、ITテクニカルプランナーを育成する

リスキリング導入事例:ヤマトホールディングス

社名ヤマトホールディングス株式会社
HPhttps://www.yamato-hd.co.jp/
業種陸運業
目的全社員のデジタルリテラシー向上、デジタル人材の早期育成
内容基礎的なDX研修、デジタルデータ活用プログラムなど
対象者社員、経営層

クロネコヤマトでお馴染みのヤマトホールディングスでは、2021年3月から社員に向けた教育プログラム「Yamato Digital Academy(ヤマトデジタルアカデミー/YDA)」をスタート。リスキリング施策を通して、DX人材の早期育成や社員のデジタルリテラシー向上を図ります。

同リスキリング施策では、各対象者に向けた3つのカリキュラムを展開しています。

  1. 全社員向けカリキュラム
  2. 経営層向けカリキュラム
  3. DX育成カリキュラム

社員だけでなく、経営層もリスキリングの対象です。DXに関する正しい知識やリスクに対する見識を身につけ、正確なビジネス判断を下せるようにするという狙いがあるようです。

リスキリング導入事例:日本航空(JAL)

社名日本航空(JAL)
HPhttps://www.jal.com/ja/
業種航空運送事業、国内・国際航空運送事業
目的DX人材の育成
内容業務のDX化や顧客データの活用を柱とした教育プログラム
対象者全グループ社員3万6000人

日本航空(JAL)では、全グループ社員3.6万人を対象とした大規模なリスキリングを敢行しています。

教育プログラムの主な内容は、業務のDX化に関するものや顧客のデータ活用など。フライトアテンダントや整備士なども対象となり、さらなるサービスの向上や業務効率化を目指すようです。

リスキリング導入事例:旭化成

社名旭化成株式会社
HPhttps://www.asahi-kasei.com/jp/
業種総合化学メーカー
目的DX人材の育成
内容データ分析など専門性の高い人材を育てる実践的プログラム
対象者社員

化学メーカー大手の旭化成もDX人材の育成を目的としたリスキリングを強化しています。

現在、データ活用などの専門的な知識がある社員は250人ほど。2024年までには2500人まで増やすことを目標に掲げています。実践的なカリキュラムの背景には、日常業務でデータ分析を活用できる社員を育てる狙いがあります。

リスキリング導入事例:三菱電機

社名三菱電機株式会社
HPhttps://www.mitsubishielectric.co.jp/
業種総合電機メーカー
目的DX人材の育成、AI活用の推進
内容オンライン研修プログラム「DX人材育成コース」を新設
対象者グループ内社員

三菱電機では、コロナ禍により加速したデジタル化に対応すべく、リスキリングを推進しています。研修プログラムに「DX人材育成コース」を新設。「ビジネス環境への対応」と「ユーザーとの共創」を軸にした研修プログラムを展開しています。

DX人材育成コースでは、AIやデータ活用を学べる講座も。データサイエンティストやデータアナリスト向けのデータ分析から、AIエンジニア向けのプログラミングなどを習得することが可能です。

まだ社歴が浅い新入社員や若手社員に向けた講座では、SDGsの実現を通してビジネスチャンスを考えるというものも。三菱電機は一言に「DX化」とするのではなく、各対象者それぞれにマッチするDX関連のリスキリング施策を展開しているといえます。

リスキリング導入事例:ニチレイ

社名株式会社ニチレイ
HPhttps://www.nichirei.co.jp/
業種冷凍食品事業、低温物流事業など
目的DX人材の育成、AI活用の推進
内容デジタル人材育成研修を通して、データテクノロジー活用に向けたデジタルリテラシーを習得する
対象者全グループ社員 約3,500名

人気の冷凍食品などを手がけるニチレイでは、グループ企業の全社員に向けたリスキリングを展開しています。DX戦略の推進に伴い、社内にデジタル人材を育成する狙いがあります。まずは全社員に向けたデジタルリテラシー研修を行い、その後希望者に向けた応用研修が実施される予定です。

ニチレイはリスキリング推進のため、アイデミー社の「Aidemy Business」を導入。AIやデータサイエンスについて学びを深められるだけでなく、さまざまな学習コースの組み合わせにより、ニチレイに最適なカリキュラムで構成されているといいます。

参照元:ニチレイグループが全社員を対象にデジタル人材育成研修を実施、研修ツールとしてアイデミーが「Aidemy Business」を提供

リスキリング導入事例:コクヨ

社名コクヨ株式会社
HPhttps://www.kokuyo.co.jp/
業種文房具やオフィス家具、事務機器の製造・販売
目的DX人材の育成
内容eラーニングや研修を通して、ITパスポートやG検定などの資格取得を目指す
対象者全社員

文房具やオフィス家具メーカーのコクヨもリスキリングを推進しています。事業領域のさらなる拡大を目指し、DX人材の育成に注力しているようです。

リスキリング導入事例:パソナグループ

社名株式会社パソナグループ
HPhttps://www.pasonagroup.co.jp/
業種人材サービス
目的DX人材の育成
内容DX 推進人材育成プログラムを展開
対象者全グループ社員

人材派遣などを行うパソナグループでは、2021年にDX 推進人材育成プログラム「リスキリング・イニシアティブ」を実施しました。研修の参加期間は約6ヶ月。DXの基礎知識からデータを用いた実践的なプログラムまで、幅広く知識を習得できるカリキュラムです。

同社が目標に掲げるのは、2024年5月までに約3000人のDX人材を育成することです。「DXプロフェッショナル育成コース」と「DXスペシャリスト育成コース」の2つを展開し、専門性の高いDX人材の育成に力を入れています。

参照元:パソナグループがリスキリングによる DX 人材の育成を推進! ローコードのアプリ開発を Power Platform で実践

リスキリング導入事例:東京メトロ(東京地下鉄)

社名東京地下鉄株式会社(東京メトロ)
HPhttps://www.tokyometro.jp/
業種旅客鉄道事業など
目的DX人材の育成
内容データ分析の専門講座を展開。鉄道設備の管理や保全にかかるコストを削減したり、新たなサービスを生み出したりできるデジタル人材を育てる
対象者データ分析の基礎知識がある社員

東京メトロを展開する東京地下鉄株式会社では、リスキリング施策としてDX人材の育成を開始すると発表しました。すでにデータ分析の基礎知識を有する社員を対象に、分析手法を学べる講座を展開する予定です。

車両管理などのデータを扱える社員を増やすことで、さらなる業務効率化を図ります。

リスキリング導入事例:丸紅

社名丸紅株式会社
HPhttps://www.marubeni.com/jp/
業種卸売業
目的DX人材の育成
内容実践型プログラム「デジタルチャレンジ」を実施。研修では社内にあるデータを用いた課題を出題
対象者社員

大手商社の丸紅でもリスキリングを強化しています。2017年よりDXやAIに関する座学研修を展開。2020年には、実践型プログラム「デジタルチャレンジ」をスタートさせました。「デジタルチャレンジ」の特徴は、社内の実務に則した内容であること。事前に社内から問題を募集し、研修の中に組み込みました。

同社はリスキリングにより、2023年までに約200人のDX人材を育成することを目標にしています。

リスキリング導入事例:日立製作所

社名株式会社日立製作所
HPhttps://www.hitachi.co.jp/
業種電気機器メーカー
目的ジョブ型雇用推進に伴い、社員のスキル向上を狙う
内容1万6000の講座や、英語を含む10言語の学習プログラムを受講
対象者全グループ社員

日立製作所では、リスキリングの推進にAIを活用しています。各社員の現状のスキルの把握や今後必要となる知識をAIが判断し、学習を促進する仕組みです。

同社は2022年10月に「学習体験プラットフォーム」を導入。このシステムでは、約1.6万の講座や外国語の習得プログラムを受講することができるそう。

リスキリング導入事例:ダイキン工業

社名ダイキン工業株式会社
HPhttps://www.daikin.co.jp/
業種空調機、化学製品メーカー
目的DX人材の育成、AI活用の推進
内容「ダイキン情報技術大学」を設立し、AI演習講座などを展開
対象者社員

エアコンなどの空調機の製造販売を行うダイキン工業では、AIを扱える人材を育てるためにリスキリングを行なっています。2017年に社内大学として「ダイキン情報技術大学」を開設。多種多様な研修カリキュラムがある中、「AI演習講座」ではPythonを用いた画像処理を行うなど、実践的な学びを通してスキルを習得するプログラムになっています。

同講座を受講する対象者は、製造現場の社員から経営層まで幅広いそう。ITスキルを身につけたさまざまな人材を育てられるシステムを構築しています。

リスキリング導入事例:SOMPOホールディングス

社名SOMPOホールディングス株式会社
HPhttps://www.sompo-hd.com/
業種保険業
目的DX人材の育成
内容自社の独自プログラムによるDX研修を実施
対象者全グループ社員 約6万名

保険商品を扱うSOMPOホールディングスでもDX人材育成のためのリスキリングを推進しています。リスキリング向けのeラーニングを提供する他社サービスを使うのではなく、自社独自のプログラムに基づいたカリキュラムを実施しているようです。

国内有名企業はリスキリングを通してDX人材育成を図っている

上記の事例から分かる通り、国内の有名企業がリスキリングを推進する背景には、DX人材の育成を急いでいることがわかります。

すでに専門知識がある人材はそう多くなく、採用コストも高い傾向にあります。そのため、自社の社員を育成し、加速するDX化に対応したいと考えている企業が多いようです。

リスキリング促進と社内コミュニケーション活性化の両立を実現する

研修プログラムに積極的に参加してほしいものの、なかなか難しいと考えている担当者も少なくありません。参加率を上げるためには、懇親会と組み合わせるのもひとつの方法です。

当社では、ケータリング宅配をはじめとする社内イベント関連サービスを複数展開しています。開催形式もオンライン・リアル・ハイブリッドなど、あらゆる形式に対応可能です。

リスキリング促進と社内コミュニケーション活性化を同時に実現するための策として、ぜひお役立てください。

おしゃれで美味しい料理をオフィスにお届け★ NEO DINING.のケータリング&オードブル宅配

NEO DINIG.のケータリング&オードブル宅配は、大使館や大手上場企業など累計10,000件以上の企業・団体様に選ばれた実績があります。

味はもちろん、見た目でも楽しめる料理の数々は、レストランのシェフが手がけたもの。ケータリングでは、まるでウェディングパーティーかのような「魅せるビュッフェ」が人気です。参加者が思わず写真を撮りたくなるようなメニューをお楽しみください。

オンライン懇親会ならMC付き料理宅配「Parti」

パルティ

Parti(パルティ)は、企業や団体のオンライン懇親会向けに、経験豊富なプロ司会者を派遣できるサービス。さらに全国最大1,000箇所のご自宅や会社へおしゃれなボックス料理&オリジナルギフトを一斉配送も可能です。

オンライン懇親会の事前準備も専属プランナーにおまかせOK!オリジナリティあふれる会を実現いたします。

社内会議室でコミュニケーションを活性化したいなら「DeliPa BIZ」

「DeliPa BIZ」のチームビルディング/研修/レクリエーションプログラムは、全て司会者付き。専任プランナーが、会の目的に合わせて20種以上の中からプログラムを厳選し、ご提案いたします。

【ダウンロードOK】社内イベントやコミュニケーション活性化に役立つ資料も無料配布!

以下のページでは、コロナ禍の社内イベントや社内コミュニケーション活性化に役立つPDF資料を配布中です。すべてダウンロードは無料です(内容の改ざん、二次配布は禁止とさせていただきます)

「社内イベント事例集40」にて社内イベントを実施した40社の口コミや開催形式をご紹介★

当社は、料理・イベント企画等でさまざまな形式の社内イベントに携わってまいりました。その数はオンライン・オフライン合わせて10000社以上に上ります(2022年7月現在)

本資料では、これまでに当社をご利用くださった法人・団体様の事例を40社分ピックアップしてご紹介。リアルな口コミや活用ポイントなどを、会の形式から探すことができます。

オンライン懇親会・オンラインイベントについて詳しく知りたい方は「デリマガ」もチェック

NEO FLAG.のサービス

に投稿

リスキリングは何を学ぶのがベスト?必要なスキルと資格9選《2022年最新版》

リスキリング何学ぶ_サムネ
リスキリング何学ぶ_TOP

こんにちは!NEO FLAG.です。

近年、人事・総務領域で注目度がアップしている「リスキリング」。2022年11月、経済産業省は企業のリスキリング支援を目的とし、2022年度第2次補正予算案に753億円を計上する方針であることが明らかになりました。

参照元:JIJI.com 「学び直し」に750億円 転職まで一貫支援―経産省補正予算案

このことから、来る2023年はリスキリング推進の流れがより一層加速化することが予想されます。

本記事では、リスキリングで学ぶべきスキルと関連資格についてくわしくご紹介します。リスキリングで何を学ぶべきかわからない従業員の方や、リスキリングを推進したいと考えている人事総務担当者は必見です。

注目度急上昇中の“リスキリング”とは

まずは、リスキリングの意味についてご説明します。

リスキリング(Re-Skilling)とは、自社の社員に新たなスキルを身につけてもらうための取り組みを指す言葉です。リスキリングは、業界のニーズや、日々進化する時代に対応できる企業であり続けるため、会社をあげて推進されています。社員たちに、これまでに業務を通じて積み上げた経験にプラスして、専門的な知識・スキルを身につけてもらうべく、会社主導で研修などを行います。

リスキリングの具体例

リスキリング何学ぶ_具体例

例えば以下のようなケースが挙げられます。

  • 営業部の営業マンがITスキルを身につけ、インサイドセールスを行う
  • 製造部の社員がデータ分析を学び、現場の業務効率化を図る
  • マーケティング部がITの知識を学び、新たなイベントに活かす など

リスキリングとリカレント教育の違いは「企業が戦略的にスキルアップ機会を提供する」こと

社会人の学び直しとして、共通の意味を持つのが「リカレント教育」です。

リカレント(recurrent)は「循環」、「繰り返す」を意味する英単語です。そのため、就労と学びを繰り返しながらスキルを身につけていくことをリカレント教育といいます。

リカレント教育に必要なのは、一個人が主体的に学ぶことです。

会社に属して働きながら、もしくは離職中に、新たなスキルを身につけるべく学習することを想定とされています。

方やリスキリングは、企業が社員へ学びの場を設けることが特徴。企業の組織力を上げるため、戦略的にスキルアップ機会を提供するのがリスキリングです。そのため、事業戦略的にリスキリングを取り入れる企業が増えています。

社員は会社に属しながら学ぶことができるため、離職せずに新たなスキルを身につけることができるのです。

世界中でリスキリングに注目が集まる理由

毎年、世界中の政治家や実業家が集まり、経済や環境問題など幅広いテーマで討論を交わす「世界経済会議(ダボス会議)」。各国の首相や著名な学者が参加する、世界的に注目度の高い会です。

この世界経済会議では、2018年・19年・20年の3年連続で「リスキル革命」の時間が設けられました。

その中で 「2030年までに世界中の10億人をリスキリングする」と宣言。また、「以後数年間のうちに8000万件の仕事が消失する。しかしその一方で9700万件の新たな仕事が生まれる」との発言もありました。

リスキリングの流れは、日本だけでなく、世界的にも勢いを増しています。その背景には、以下5つの理由がありました。

リスキリング何学ぶ_注目が集まる理由

理由1:DX化/DX推進によるIT人材の確保

新型コロナの感染拡大により、企業のDX化が急務とされてきました。その中で、「自社にDX人材を有した人材がいるかどうか」も大きな話題となりました。

DX人材とは、デジタルトランスフォーメーション(DXはDigital Transformationの略語表記)に対応できるスキルやマインドのある人材を指す言葉です。「これまでに蓄積された多くのデータやさまざまなデジタルツールを使いこなし、ビジネスに活かせる人材」とも言い換えられます。

今後、さらなる加速化が予想されるDX化に対応すべく、IT人材を確保したい企業が急増しています。いずれの企業もIT人材を新たに雇用するだけでなく、社内の人間をDX化に対応できるIT人材に育成するため、リスキリングを推進したいと考えているようです。

理由2:AIの進化による技術的失業対策

近年、AIの進化がめざましく、続々と新たなサービスが生み出されています。

例えば…

  • ビッグデータを活用しマーケティングに役立てる
  • AIに顧客情報を学習させ、インサイドセールスに活用する
  • 効率的な物流の仕組みについて、過去のデータをもとにAIがジャッジする など

AIを導入することにより、さらなる業務効率化や生産性向上が期待できます。その一方で、「これまで人の経験や時間に頼っていた仕事」が失われる可能性が高いと言われています。AIの進化に伴い、失業率が上がることも考えられるのです。

このような背景から、リスキリングを通して積極的に新たなスキルを習得することで、これからの時代に対応できる人材が育つと考えられています。

理由3:働き方の変化

働き方の変化もリスキリングに注目が集まる理由の一つです。新型コロナでテレワークが定着したのは、働き方の変化の中でも特に記憶に新しいでしょう。しかし、変化は他にもあります。過去10年で営業手法や勤怠管理などもオンラインに移行し、定着しました。時代の流れに伴い、今後も変わることが予想されます。

リスキリングを通して、これらの変化に対応できる人材が求められています。

理由4:業務効率化

リスキリングにより、業務効率化を図ることができます。例えば、現場経験豊富な社員がITスキルを身につけることにより、「時間やコスト面での無駄を省く方法」を編み出すことも可能です。

業務効率化は、必ずしも管理者しかできないとは限りません。実際に現場をよく知る社員の視点とITスキルを掛け合わせることにより、さらに役立つアイデアが浮かぶ可能性があります。これにより業務効率化が実現し、生産性向上が見込めるのです。

理由5:新たなアイデアの発掘

リスキリングを通して、新たなアイデアを発掘しようとする企業もあります。

これまでの業務領域と異なるスキルを学ぶことで、「経験」と「新たなスキル」の2つを掛け合わせた斬新なアイデアが浮かぶこともあります。

企業がリスキリングを推進するメリット

では、企業がリスキリングを推進することにより得られるメリットについていくつかご紹介します。

主に、以下の5点が挙げられます。

リスキリング何学ぶ_推進するメリット
  1. 人材不足への対応
  2. DX人材の確保
  3. IT人材の確保
  4. 生産性の向上
  5. 新商品/サービスの展開が期待できる など

社会人(従業員)がリスキリングを行うメリット

次に、社会人(従業員)がリスキリングに取り込むことにより得られるメリットについて説明します。

  1. 新たなスキルを得られる
  2. 自身のスキルをアップデートできる
  3. 経験や資格は転職する際の武器になる
  4. モチベーション向上 など

リスキリングは具体的に何をすればいい?

では、企業がリスキリングを推進したい場合、具体的に何をすればいいのでしょうか。主に以下2つが挙げられます。

リスキリング何学ぶ_研修や資格取得を行う

研修制度の導入

まずは研修制度の導入です。対象の社員に向けて、リスキリング研修を実施します。

講座の内容にもよりますが、外部講師を招くケースと、既存社員が講師を務めるケースの2つのパターンがあります。プログラミングやAIなどの専門性が高い知識の場合、外部講師を招くことが多いですね。しかし、「教えることを通して学びを深めてほしい」という趣旨から、社員が社員を教える場合もあります。

近年では、リスキリングを推進したい企業のために、オンラインセミナーを提供する企業も増えています。

資格取得を推進

リスキリングを進める際、研修とあわせて、資格取得を推進する企業もあります。資格取得に向けた講座の受講料や受験費用を会社が負担するケースが多いですね。

資格取得は会社全体の組織力が上がるだけでなく、資格取得者であることを名刺やメールの署名に付記することで、社外の取引先や営業先への説得材料にも有効です。

リスキリングで学ぶべきスキル1:プログラミング

ここからは、リスキリングで学ぶべきスキルを具体的にご紹介します。

リスキリング何学ぶ_スキル_プログラミング
重要度★★★★★
こんな企業におすすめDX化を推進したい
プログラム構築を内製化したい
社内にIT関連の深い知識を持つ人がいない

リスキリングを通して、社をあげてDX化を図る際、避けて通れないのがプログラミングスキルです。

目的は「新たなアプリやサービスを開発したい」など新規事業の展開だけではありません。例えば、「社内のシステムをより良く改善したい」「システム構築や開発は外注に頼っていたが一部を内製化したい」など、身近なところでも役立つスキルでもあります。また、スキルの他にも論理的思考が育てられるなどの利点もあります。

プログラミングに関する資格

リスキリングを通して、以下のような資格取得を目指すよう推進してもいいでしょう。

リスキリングで学ぶべきスキル2: WEBマーケティング、デジタルマーケティング

リスキリング何学ぶ_スキル_WEBマーケティング、デジタルマーケティング
重要度★★★★★
こんな企業におすすめECサイトを立ち上げたい、力を入れたい
インサイドセールスに注力したい
GoogleアドなどWEB広告の知識を増やしたい

販売促進になくてはならないマーケティング。インターネットやスマートフォンの普及に伴い、近年ではWEBやデジタルの分野でのマーケティングに注力する企業も増えています。

そのため、リスキリングの一環としてWEBマーケティングやデジタルマーケティングスキルを推進する企業も多いです。例えば「WEB広告の効果測定」や「Google analyticsの使い方」などを学びます。

WEBマーケティング、デジタルマーケティングに関する資格

リスキリングを通して、以下のような資格取得を目指すよう推進してもいいでしょう。

リスキリングで学ぶべきスキル3: WEB制作

リスキリング何学ぶ_スキル_WEB制作
重要度★★★★★
こんな企業におすすめ自社HPやECサイトを立ち上げたい
オウンドメディアを展開したい

WEB制作スキルをリスキリングの対象にしている企業もあります。従来、HP制作は社外のWEB制作会社に依頼する企業がほとんどでした。しかし、近年では社内で対応したいと考える企業が増えています。

その背景には、マーケティングや販促において、WEBが重要視されるようになったことが理由として挙げられます。今や新商品の発売やキャンペーンの実施に合わせ、LP(ランディングページ)を作ることが一般的です。HPを作る頻度が上がったため、コストやスケジュールの面から見ても、社内でWEB制作に対応できる人材を抱えたい企業が多数派です。

WEB制作に関する資格

リスキリングを通して、以下のような資格取得を目指すよう推進してもいいでしょう。

リスキリングで学ぶべきスキル4:AI活用、データ分析、データ解析

リスキリング何学ぶ_スキル_AI、データ分析
重要度★★★★☆
こんな企業におすすめ蓄積されたデータをもとに業務効率化を図りたい
AIを導入して業務の一部を自動化したい
データを用いて顧客やターゲットを分析したい

業務効率化にAIを導入する上で、なくてはならないのがデータを使いこなせる存在です。蓄積された膨大なデータを把握し、AIで判断できる形式にまとめ、分析するためのモデルを作ります。これらの業務を担当する専門家をデータサイエンティストと呼びます。

AIや機械学習が浸透する今、企業ではデータサイエンティストの育成が急務とされています。そのためリスキリングのひとつとして、データサイエンティストの育成を目指す企業も増えています。

データ分析・データ解析に関する資格

リスキリングを通して、以下のような資格取得を目指すよう推進してもいいでしょう。

リスキリングで学ぶべきスキル5:マネジメントスキル

リスキリング何学ぶ_スキル_マネジメントスキル
重要度★★★★☆
こんな企業におすすめ新しい部署を立ち上げて組織力を向上させたい
離職率を下げたい
時期マネージャー候補の中堅社員を育てたい

リスキリングの一環として、マネジメントスキルを伸ばすための講座を取り入れる企業もあります。今後事業を積極的に展開していく上で、チームをまとめられる人材の確保は絶対条件です。しかし、中堅層の人材の確保は難しく、中途採用でも難航するケースが少なくありません。

そのため、若手・中堅社員に向けたリスキリングとして、マネジメントスキルアップ講座を展開する企業もあります。

マネジメントに関する資格

リスキリングを通して、以下のような資格取得を目指すよう推進してもいいでしょう。

リスキリングで学ぶべきスキル6:コミュニケーションスキル

リスキリング何学ぶ_スキル_コミュニケーションスキル
重要度★★★★☆
こんな企業におすすめ営業に活かせるコミュニケーションスキルを身につけさせたい
プレゼンに活かせるスキルを伸ばしたい

リスキリングでコミュニケーションスキルを高めようとするケースもあります。例えば、大人スキルが必要とされる仕事(営業や広報など)や、管理職候補の方が積極的に取り入れることが多いですね。

具体的には、会話術やプレゼン術、上司・部下とのコミュニケーションスキル向上を目指す内容が多いようです。

コミュニケーションスキルに関する資格

リスキリングを通して、以下のような資格取得を目指すよう推進してもいいでしょう。

リスキリングで学ぶべきスキル7:動画編集

リスキリング何学ぶ_スキル_動画編集
重要度★★★★☆
こんな企業におすすめHPや営業ツールの動画コンテンツに力を入れたい SNSを幅広く使ったPR展開をしたい

リスキリングで人気のスキルの中には、動画編集もあります。2000年以降、さまざまなSNSが登場し、私たちの生活に根付いてきました。最近はPRのためのツールとしても効果的とされ、自社の公式YoutubeチャンネルやTikTokアカウントを展開する企業も増えています。

しかし、社内に動画編集ができる人材がおらず、全てをアウトソーシングしている企業も少なくありません。SNSの特性上、ニュース性の高い新鮮な情報が重宝されます。そのため、自社で動画コンテンツの制作を内製化したいと考える企業が増えています。

そのため動画編集スキルをリスキリングの対象にしている企業もあるようです。

動画編集に資格は必要ない

動画編集に関する検定試験も中にはあります。しかし、現場では、ペーパーテストの点数よりも、実際の動画のクオリティを重視する傾向が強いです。

そのため、資格取得を目指すよりも、実践的な講座を通して、すぐに使えるスキルを育てたほうが良いでしょう。研修後、スキルアップを目的とした、参加者の動画コンテストなどを実施するのもおすすめです。

リスキリングで学ぶべきスキル8:英会話

リスキリング何学ぶ_スキル_英会話
重要度★★☆☆☆
こんな企業におすすめ海外との取引が増えている グローバルな人材を育てたい

リスキリングで英会話を導入するケースもあります。その背景には、「グローバル化に対応できる人材を育成したい」という思いがあるようです。

社員にリスキリングで英語を習得させる場合、外部の英会話教室に通ってもらうことが多いですね。福利厚生の一環として、会社が提携の英会話教室を推奨することもあります。

英会話スキルに関する資格

リスキリングを通して、以下のような資格取得を目指すよう推進してもいいでしょう。

リスキリングで学ぶべきスキル9:実務の学び直し

リスキリング何学ぶ_スキル_実務の学び直し
重要度★★☆☆☆
こんな企業におすすめさらなる業務効率化を図りたい
学び直しを通して新たなアイデアの発掘につなげたい

リスキリングを推進する企業の中には、実務の学び直しをカリキュラムに取り入れる企業もあります。

例えば、中堅社員を講師に選出し、若手社員へ講義を行うケースも。教わる側だけでなく、教える側も気づきを得られる取り組みです。

また、これまで日常的に行なってきた業務を別の視点から見つめ直すことで、業務効率化や生産性向上につながるアイデアに結びつく可能性もあります。

リスキリング研修の参加率を上げるポイント

会社を挙げてリスキリング研修に乗り出しても、実際にスキルを身につけるのは社員です。「リスキリング研修を行うなら、社員にも積極的に励んでもらいたい」と考える人事・総務担当者は多いのではないでしょうか。

リスキリング研修にはまず参加のハードルがあります。参加のハードルを下げるため、社員交流会と組み合わせるのも効果的な方法です。

当社では、コミュニケーションを活性化させる社内イベント関連サービスを複数展開しています。開催形式もオンライン・リアル・ハイブリッドなど、あらゆる形式に対応OK。

リスキリング研修後の懇親会にもぜひお役立てください!

おしゃれで美味しい料理をオフィスにお届け★ NEO DINING.のケータリング&オードブル宅配

NEO DINIG.のケータリング&オードブル宅配は、大使館や大手上場企業など累計10,000件以上の企業・団体様に選ばれた実績があります。

味はもちろん、見た目でも楽しめる料理の数々は、レストランのシェフが手がけたもの。ケータリングでは、まるでウェディングパーティーかのような「魅せるビュッフェ」が人気です。参加者が思わず写真を撮りたくなるようなメニューをお楽しみください。

オンライン懇親会ならMC付き料理宅配「Parti」

パルティ

Parti(パルティ)は、企業や団体のオンライン懇親会向けに、経験豊富なプロ司会者を派遣できるサービス。さらに全国最大1,000箇所のご自宅や会社へおしゃれなボックス料理&オリジナルギフトを一斉配送も可能です。

オンライン懇親会の事前準備も専属プランナーにおまかせOK!オリジナリティあふれる会を実現いたします。

社内会議室でコミュニケーションを活性化したいなら「DeliPa BIZ」

「DeliPa BIZ」のチームビルディング/研修/レクリエーションプログラムは、全て司会者付き。専任プランナーが、会の目的に合わせて20種以上の中からプログラムを厳選し、ご提案いたします。

【ダウンロードOK】社内イベントやコミュニケーション活性化に役立つ資料も無料配布!

以下のページでは、コロナ禍の社内イベントや社内コミュニケーション活性化に役立つPDF資料を配布中です。すべてダウンロードは無料です(内容の改ざん、二次配布は禁止とさせていただきます)

「社内イベント事例集40」にて社内イベントを実施した40社の口コミや開催形式をご紹介★

当社は、料理・イベント企画等でさまざまな形式の社内イベントに携わってまいりました。その数はオンライン・オフライン合わせて10000社以上に上ります(2022年7月現在)

本資料では、これまでに当社をご利用くださった法人・団体様の事例を40社分ピックアップしてご紹介。リアルな口コミや活用ポイントなどを、会の形式から探すことができます。

オンライン懇親会・オンラインイベントについて詳しく知りたい方は「デリマガ」もチェック

NEO FLAG.のサービス