タグ: 社内イベント

こんにちは！NEO FLAG.です。

肌寒い日が増えてきて、今年も冬の到来を感じますね。冬といえば、忘年会。1年に一度の社内行事として、楽しみにしている方も多いのではないでしょうか。

特に過去2年間は新型コロナの影響で大々的に忘年会を開催できなかった企業・団体が多いように思います。オンライン忘年会に切り替えて実施した方も少なくありませんが、「そろそろリアルで忘年会をしたい」と考える幹事様もいるのではないでしょうか？

忘年会を検討する時期に差し掛かり、幹事様が気になるのが忘年会に対する参加者の本音です。本記事では、2022年の忘年会に関するアンケートをご紹介します。

2021年の忘年会は「開催されなかった」が約8割

日本フードデリバリー株式会社は、今年の忘年会への参加意欲を測る上で、昨年度の忘年会参加意欲と比較したアンケート調査を行いました。

2021年の忘年会の参加率について尋ねたところ、「開催されなかった」と回答したのは、全体の79.5%。回答者の約8割が昨年は忘年会に参加していないことがわかりました。

その背景には“新型コロナの感染不安”があった

一方で「参加した」のは17.4%。全体の1/5以下にとどまりました。

昨年は12月の年末にかけて新型コロナウイルスの感染者数が徐々に増加。日々クラスター発生のニュースが報じられたことから、「今年は忘年会の開催を見送ろう」と決めた企業・団体が多かったのかもしれません。

2021年11月時点で、希望者に対する新型コロナのワクチン接種率(2回目完了)が全人口比76.9％を達成しています。しかし「万が一に備えて大人数での会食は避けた方がいい」と判断したのでしょう。

参照元：首相官邸「新型コロナワクチンの接種スケジュールについて」より

2022年は忘年会の参加意欲が高まっている

2021年はこのような背景があったため、忘年会を開催しない企業・団体が多数派でした。1年が経過し、人々の意識に変化はあったのでしょうか。

このアンケートでは、「2022年の忘年会に対する参加意欲」について年代ごとに調査。「参加する・参加したい」もしくは「参加したくない・未定」のいずれかの回答を促しました。

結果、30代を除く全ての年代で「参加したい」との回答が過半数を超えました。

20代は忘年会に対して前向き

特に高い数字なのが「20代」です。

若い世代は「プライベートの時間を大切にしたい」「仕事の人間関係はめんどう」「お金がもったいない」などの理由から、飲み会離れが進む世代だと言われています。しかし、2022年の忘年会は、72%の若者が「参加したい」と回答しています。

20代中盤の若者は、コロナ禍で新卒入社し、社会人となったコロナ入社組も多く含まれます。コロナ入社組の面々は、内定者懇親会や入社式、新入社員研修も全てオンラインだったという方も少なくありません。入社から1,2年が経過し、リアルでの社内コミュニケーションの必要性を感じ、「2022年こそ忘年会を通して先輩社員や上司、同期と親睦を深めたい」と考えている若者が多いのかもしれません。

忘年会を開催したい理由は「1年間の労をねぎらいたい」から

前項のアンケートで「2022年は忘年会に参加したい」と回答した方に、「忘年会に参加したい理由」について尋ねてみました。

最も多かった回答が「1年の労をねぎらいたい」というもの。昨年同様、約7割の回答者がそう回答しています。次いで「職場内の結束が深まる」(21年:42.9%、22年:49.0%)、「楽しいから」(21年:54.8%、22年:47.0%)という結果に。今年こそ忘年会を通じてモチベーションをアップさせたいと考えている経営者の方や幹事様もいるかもしれませんね。

忘年会に対してネガティブな層はわずか

また「仕事の一環」(21年:14.4%、22年:8.9%)、「参加が必須だから」(21年:3.7%、22年:2.3%)と回答したのはごくわずか。忘年会に対してネガティブな感情がありながらも渋々参加する姿勢の回答者は減少傾向にあることがわかりました。

コロナ禍の約2年間は、ちょっとした雑談やアイディアの共有などの社内コミュニケーションも、オンライン中心でした。このような日常を経て、リアルなコミュニケーションの大切さを再確認した方が多いのかもしれません。

2022年の忘年会は「少人数」「プライベート感」がトレンド？

2022年の忘年会に対して「参加したくない・未定」と回答した層に、「どんな忘年会なら参加したいか」と尋ねたところ、感染不安を抱えた参加者心理が浮かび上がってきました。

最多票を集めたのは、「プライベートな忘年会であれば参加したい」(48.9%)。「少人数であれば参加したい」(34.9%)、「お弁当など、個食の食事会であれば参加したい」(21.7%)と続きました。

このような回答が票を集めた背景には、「ワクチン接種が進んだといえど、大人数で会食をするのはまだ怖い」という感染不安があるように感じられます。実際に「参加したくない・未定」の回答者を対象に質問した以下のアンケート項目では、「コロナウイルスへの感染が不安」という回答が7割を占めています。

コロナ禍を経て社内コミュニケーションの必要性が叫ばれる今、2022年の忘年会は「部署ごと」「チームごと」などの少人数グループで忘年会を実施しようとする動きが活発化するかもしれません。

また、社外の人間との接触を避けるために、自社の会議室や休憩室などを活用した「社内懇親会スタイル」で忘年会を開催する企業も増えるでしょう。

職場の忘年会に参加するかどうかは「新型コロナ次第」

飲食店情報を扱う株式会社ぐるなびは、2022年の忘年会に関する調査を実施。以下のような結果が浮き彫りになりました。

上記のグラフは「新型コロナウイルスの感染がおさまっていたら飲食店で行われる忘年会に参加する予定がありますか？」の問いを、「職場・仕事」「プライベート」の2つのシーンで回答してもらったものです。

プライベートでは、「参加する」「開催されれば参加する」と回答したのが全体の67.9%。これに対し「職場・仕事」では50.7%にとどまりました。

「仕事仲間に迷惑をかけたくない」「クラスターが発生したら企業ブランドに傷がつくかもしれない」などの思いから、仕事関係の忘年会を飲食店で行うことに対しては、まだまだ抵抗感がある人も少なくないようです。

2022年の忘年会は「安全に気を配りながらコミュニケーションを深めたい」

これらのアンケート結果から、2021年と比べ、2022年は忘年会に対して前向きであることがわかりました。その背景には、過去2年間のコロナ禍で社内コミュニケーションが希薄化したと実感している方が多いことが挙げられます。

しかし、新型コロナの感染不安が払拭されたわけではありません。ワクチン接種が進んだとはいえ、未だ油断することはできません。

2022年の忘年会は、感染対策をしっかりとした上で、安全に気を配りながらコミュニケーションを深めたい企業が多いでしょう。そのためには、参加人数や会の趣旨にマッチした開催スタイルを選ぶのが大切です。

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こんにちは！NEO FLAG.です。

本記事を読んでいる人事・総務担当者様の中には、年間を通して多種多様な社内イベントを企画しているという方も多いのではないでしょうか？

社内イベントは、社員エンゲージメントを向上させるためにも効果的な施策と言われています。しかしその反面、参加率が伸び悩み、開催する意味を見失っている幹事様も少なくありません。

せっかく社内イベントを企画するのであれば、参加率100%を目指したいですよね。

今回はそのような幹事様に向けて、社内イベントの参加率をアップするプロのテクニックをご紹介します。

社内イベントを企画・開催する主な理由

多くの場合、社内イベントを企画・開催する際は、背景に以下のような理由があります。

• 社内コミュニケーション活性化
• 新入社員を紹介したい
• 社長や経営層のビジョンを社員に共有したい
• 社員の意識統一を図りたい
• 社員たちの日頃の労をねぎらいたい
• 社員のモチベーション低下を防ぎたい　　など

社内イベントを企画する意図はさまざまあれど、まず1つ目の目標は「多くの社員に参加してもらうこと」です。

社内イベントの参加率低迷に悩む幹事

近年では、新型コロナの影響により社内イベントをオンラインに移行する企業も増えています。しかし「オンラインで気軽に参加できる」ことは、裏を返せば「気軽に参加を断れる」ことでもあります。

コロナ禍になり、「イベント参加のハードルが高くなった」と感じている幹事様より、以下のようなお悩みが寄せられるようになりました。

社内イベントの参加率低迷にまつわる幹事のリアルなお悩み例

• せっかく企画したのに参加者が集まらず開催見送りになった
• ギリギリまで参加人数が確定しない
• 社内コミュニケーションを目的としているのに、いつも決まったメンバーしか参加しない
• 直前まで参加人数がハッキリせず、社内イベントの予算組みができない
• 参加人数が読めないため、社内イベントでふるまう料理や景品の準備ができない　など

社内イベントの参加に後ろ向きな社員たちの本音

では、なぜ社員たちは社内イベントへの参加を渋るのでしょうか？その背景には、以下のような本音が隠れていました。

• 仕事が忙しく、精神的・時間的余裕がない
• 社内イベントで何をやるのかわからないため、参加意義が見出せない
• イベントがあること自体忘れてしまう
• 社内イベントに対してネガティブ (つまらなそう、期待感が薄い)
• 先輩社員や上司も参加する会なので、気疲れしそう
• そもそもイベントに対する優先順位が低い
• 社内コミュニケーションに対して消極的　　など

社内イベントの参加率を上げる4つのポイント

これらの背景を踏まえて、社内イベントの参加率を上げる4つのポイントについて詳しく説明します。

1. 開催日時や開催形式を見直す
2. 参加対象者を見直す
3. こまめな連絡で“リマインド効果”を狙う
4. 参加したくなるプログラムづくりで社内イベントへの期待値をアップする

開催日時や開催形式を見直す

まずは開催日時や開催形式を見直しましょう。

社内イベントの幹事は、社員には会社以外にも属する場所や、各々の事情があることを理解しておかなければなりません。例えば「子供を保育園に迎えに行かなければならない」「病気がちな家族がいる」など、それぞれの家庭の事情により、参加を見送る社員がいるケースもあるでしょう。

社員みんなが社内イベントに快く参加するためには、開催日時や形式にも気を配る必要があります。

最低限確認しておきたいのは、以下の点です。

• 開催スケジュール(季節行事や繁忙期と被っていないかどうか　など)
• 時間(イベントの開催時間が長すぎる、スタート時刻が遅すぎる/早すぎる　など)
• 最適な開催形式かどうか(オンラインorリアル)

もし現在社内イベントの参加率低迷に悩んでいる方は、過去の開催事例を遡り、上記に挙げた点を確認し、改善すべきところがないか調べてみるといいかもしれません。

参加対象者を見直す

2つ目は、社内イベントの参加対象者について。

開催趣旨や開催日時、形式と、参加を呼びかける社員の層にずれはありませんか？

例えば…

• 若手社員と先輩社員の交流会なのに、年代・職位の差がありすぎる
• 産休を控えた女性社員の交流を目的とした会なのに、開催時間が遅い
• 家庭を持つ社員が多いのに、クリスマスイブ当日に忘年会を開催する　など

これらの点を考慮し、参加してほしい社員たちが楽しく参加できる社内イベントを企画すると良いでしょう。

こまめな連絡で“リマインド効果”を狙う

社内イベントを企画したとしても、参加対象者である社員たちへの周知が行き届いていなければ意味がありません。社内イベントの告知は一度きりではなく、間隔をあけて3-5回程度行うと良いでしょう。

「参加しようと思っていたのに連絡するのを忘れていた」「他に予定を入れてしまった」という事態を防ぐことができます。

連絡手段は社内イントラネット・メール・LINEが◎

社内イベント告知に用いる連絡手段は、社員の使用頻度が高いツールを使うとよいでしょう。例えば社内イントラネット・メール・LINEでの告知が主流です。

コロナ禍により在宅勤務中の社員が多い企業では、テレワーク中のコミュニケーションにチャットツールを用いるケースも少なくありません。その場合、slackやChatworkなど、多くの社員が見ているツールを用いるのもおすすめです。

参加したくなるプログラムづくりで社内イベントへの期待値をアップする

4つ目は、社内イベントのプログラムについて。

幹事が開催日時に気を配り、どんなに告知を頑張ったとしても、社員たちが「参加したい！」と思える社内イベントでなければ、参加率を上げるのは難しいといえます。

そのため、参加者の期待値を上げるプログラムづくりが必要不可欠です。

過去の台本をもとに、毎年同じような内容の社内イベントを企画するのではなく、運営チームでアイデアを出し合い、「面白そう！」「楽しそう！」と思ってもらえる社内イベントを作り上げましょう。

参加率を上げるプロのテクニックその１：社内イベントの名称

まずは社内イベントの名称を決めましょう。

ただ単に「◎年度 懇親会」や「忘年会」では、イベントの中身や雰囲気を想像するのが難しいもの。参加者の皆さんの印象に残るネーミングも重要です。

懇親会の名称例

• 営業部×経営企画部 合同交流会
• ビールで乾杯！◎◎プロジェクト打ち上げ
• 今期の労をねぎらう お疲れさま会
• 祝目標達成！第◎期総会・納会　など

季節行事イベントの名称例

• 家族でわいわい お花見イベント
• 社長サンタ主催 クリスマス会
• 紅白対抗 スポーツ大会　など

社内イベントの名称に「イベントの内容やイメージがわかるキャッチフレーズ」を付け足すだけで、オリジナリティが増すだけでなく、参加者の記憶に残りやすくなります。

参加率を上げるプロのテクニックその2：社内イベント告知文にひと工夫しよう

社内イベントの参加率を上げるためのプロのテクニックの２つ目は、「告知文の文章」です。

メールやイントラネットで告知するのであれば「件名」、LINEやチャットツールなら「最初の１行」「イベントの名前」など、ひと工夫施すだけで、受け取った方の印象に残る告知文にすることができます。

参加率を上げる告知文の件名

参加率を上げる件名づくりのポイントは、イベントの内容をチラ見せすることです。

ただ単に「社内イベントのお知らせ」とするのではなく、参加者の目を引く内容にしましょう。

例えば…

• 【豪華景品あり】年忘れ大忘年会のお知らせ(12/26開催)
• 部長の自腹！？◎◎プロジェクト打ち上げ
• 花より団子より日本酒★オンラインお花見を開催します　など

告知文について、詳しくはこちらの記事も参考にしてみてくださいね。

参加率を上げるプロのテクニックその３：社内イベントの全体像を示そう

参加を悩む社員は、「社内イベントで何をやるの？」「どうせ今回もいつもと同じ感じの流れでしょう？」と考えているかもしれません。

社内イベントの全体像がわからないため、過去の経験や他社員から見聞きした話から、参加する必要性を感じないと思い込んでいるのです。

そうならないよう、社内イベントの告知文では社内イベントの全体像を示す必要があります。

参加者に必ず伝えておきたい情報

まず、必ず盛り込むべき項目は以下です。

1. 開催日時
2. 当日のタイムスケジュール
3. zoomなどオンライン会議ツール入室用URL(※オンライン懇親会の場合のみ)
4. 参加可否の回答締め切り
5. googleフォーム等の参加回答入力フォーム

上記の項目では、イベントに参加する上で必要最小限の情報を受け取ることはできますが、「なぜ・どのような社内イベントを開催するのか」が参加者に伝わりません。

社内イベントの全体像をイメージさせるために盛り込むべき項目

参加者の期待感を上げるために、以下の点も伝えるとより良いでしょう。

1. 開催の趣旨(例：他部署との交流を深める目的、優秀社員を表彰したい、新入社員と既存社員との交流　など)
2. 社内イベントで何をやるか(例：乾杯、ゲーム、レクリエーション、余興、新入社員の自己紹介タイム　など)
3. 参加することでどんなメリットが得られるか(例：美味しいケータリングが食べられる、プレゼントや景品の用意がある、ミニゲームを通して先輩社員との交流が深まる　など)

これらの他にも社内イベントの参加率を上げる具体策が盛りだくさん

働き方が大きく変わったことに加え、社員との連絡手段も多様化しています。これにより、社内イベントの告知方法もオンラインが中心となりました。

社内イベントの参加率を上げるためには、上記の他にもさまざまな方法があります。

例えば

• イベント告知用バナー作成のポイント
• 複数回告知メールを送る際の内容
• 「参加したい！」と思わせる社内イベントの企画内容　など

これらのポイントについて、以下の資料で詳しく説明しています。

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