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今注目の「アルムナイ採用」とは|メリットや実施の背景、事例を解説

アルムナイ採用とは
アルムナイ採用とは

こんにちは!NEO FLAG.です。

近年、人事・採用の分野で「アルムナイ」という言葉を耳にする機会が増えてきました。アルムナイとは、一度自社を退職した元社員のこと。かつては「出戻り」とネガティブに捉えられがちでしたが、今では多くの企業が退職者を貴重な人材資源として再評価し始めています。労働力人口の減少や採用競争の激化を背景に、アルムナイ採用は新たな採用戦略として大きな注目を集めているのです。

本記事では、アルムナイの基本的な意味から、注目される背景、導入のメリット・デメリット、実際の企業事例、そして成功のポイントまでを総合的に解説します。総務・人事のご担当者様は、ぜひ参考にしてみてください。

アルムナイとは?意味と基本の知識

アルムナイとは?意味と基本の知識

まずは「アルムナイ」という言葉の意味や、似た用語との違いについて確認しておきましょう。

アルムナイ(Alumni)の語源と意味

アルムナイ(Alumni)は、もともとラテン語の「alumnus(養子、生徒)」を語源とする英語で、「卒業生」や「同窓生」を意味します。大学の卒業生コミュニティなどで古くから使われてきた言葉ですが、近年ではビジネスや人事の領域で、「企業を退職した元社員」を指す用語として定着しつつあります。

従来、日本の企業では退職者を「OB・OG」と呼ぶのが一般的でした。

しかし、OB(Old Boy)・OG(Old Girl)という表現はジェンダーによる区分を前提としているため、時代の変化にそぐわないと感じる声もあります。その点、「アルムナイ」は性別を問わず使える表現であり、よりフラットな印象を与えられるのが特徴です。

また、アルムナイという言葉には「卒業生」というニュアンスが含まれるため、退職をネガティブに捉えるのではなく、「企業を巣立った人材」として前向きに位置づける意味合いがあります。この考え方の転換こそが、近年のアルムナイ採用の広がりを支える土台となっています。

「出戻り採用」「カムバック採用」「ジョブリターン」との違い

アルムナイ採用と似た意味で使われる言葉がいくつかあります。それぞれの違いを正しく理解しておくことで、制度設計や社内での用語使用がスムーズになるでしょう。

以下に、アルムナイ採用と関連用語の違いを整理します。

用語対象者特徴
アルムナイ採用転職・起業・留学など自発的に退職した元社員全般退職者を「資産」と捉え、戦略的・継続的に関係を構築する概念。再雇用だけでなくビジネス協業も含む
出戻り採用(カムバック採用)何らかの理由で退職した元社員アルムナイ採用とほぼ同義で使われるケースが多い。企業によって「ウェルカムバック採用」「Uターン採用」など独自の名称を設けている
ジョブリターン制度育児・介護・配偶者の転勤などやむを得ない事情で退職した元社員個人的な事情による退職者の復帰に特化した制度。転職や起業を理由にした退職者は本来対象外

このように、アルムナイ採用は最も広い概念であり、退職理由を問わず元社員との関係維持・再雇用を戦略的に進める取り組みを指します。一方、ジョブリターンはやむを得ない事情での退職者に限定されるため、対象範囲が狭い点が大きな違いです。

実際の運用では、企業ごとに名称や対象範囲が異なることも珍しくありません。大切なのは名称よりも、「退職者との関係をどう位置づけるか」という企業としてのスタンスといえるでしょう。

アルムナイネットワークとは

アルムナイネットワークとは

アルムナイネットワークとは、退職した元社員と企業、あるいは元社員同士がつながり続けるためのコミュニティのことです。専用のオンラインプラットフォームやSNSグループを活用して運営されるケースが多く、企業の最新情報の発信や、アルムナイ同士の情報交換、交流イベントの案内などに活用されています。

アルムナイネットワークの目的は、単に再雇用の候補者を確保するだけではありません。元社員が他社で得た知見やスキルを共有してもらったり、ビジネス上の協業パートナーとして連携したりと、採用以外の幅広い価値を生み出す基盤としても機能します。

たとえばトヨタ自動車では、企業が公式にアルムナイネットワークを運営しており、元社員と現役社員が自由に交流できる場を設けています。こうした取り組みによって、退職後も企業との接点を保ち続けられる環境が整備されているのです。

アルムナイネットワークの存在は、退職者にとっても「古巣とのつながりが途切れない安心感」を得られるメリットがあります。企業と個人が対等な立場でゆるやかにつながり続ける仕組みこそ、アルムナイ採用の基盤といえるでしょう。

アルムナイ採用が注目される3つの背景

アルムナイ採用が注目される理由

アルムナイ採用は、ここ数年で急速に広がりを見せています。その背景には、日本社会が直面する構造的な課題があります。

少子高齢化による労働人口の減少と採用難

アルムナイ採用が注目される最大の要因は、少子高齢化にともなう労働力人口の減少です。帝国データバンクの調査によれば、正社員の人手不足を感じている企業は全体の半数を超える状態が4年以上続いています。求人を出しても応募が集まらないという悩みは、業種や企業規模を問わず深刻化しているのが現状です。

このような環境下では、従来の求人広告やエージェントを活用した採用手法だけでは、必要な人材を十分に確保することが困難になっています。そこで、すでに自社の業務や企業文化を理解している退職者=アルムナイが、新たな人材プールとして改めて脚光を浴びるようになりました。

終身雇用の崩壊と転職のポジティブ化

かつての日本では、「新卒で入社した企業で定年まで勤め上げる」ことが当然の働き方とされていました。しかし現在では、キャリアアップや自己実現のために転職することは、ごく一般的な選択肢として社会に浸透しています。

この意識変化により、企業を去ることは「裏切り」ではなく、「個人の成長のためのポジティブな決断」として受け止められるようになりました。退職者を敵視するのではなく、外の世界で成長した人材を歓迎するという姿勢が、企業側にも求められる時代に変わりつつあるのです。

こうした価値観の転換が、アルムナイ採用という新しい概念が日本企業に受け入れられる下地をつくったといえます。

働き方の多様化と人材の流動化

副業・兼業の解禁、フリーランスとしての独立、リモートワークの普及など、働き方の選択肢はここ数年で飛躍的に広がりました。一つの企業に縛られず、複数の組織やプロジェクトに関わる「パラレルキャリア」を実践する人も増えています。

このように人材の流動性が高まったことで、一度企業を離れた人が再びその企業で働くことを選ぶケースも自然と増加しています。「育児のために一度退職したけれど、子どもが成長したので復帰したい」「他社で経験を積んだ今なら、以前と違う形で貢献できる」といった動機で再入社を希望する人は少なくありません。

こうした社会的な流れの中で、退職者との関係を意図的に維持し、再雇用の門戸を開くアルムナイ採用は、時代の変化に適応した合理的な人事施策として位置づけられているのです。

アルムナイ採用を導入するメリット

アルムナイ採用には、通常の中途採用や新卒採用にはない独自の利点が数多くあります。ここでは代表的な5つのメリットをご紹介します。

即戦力人材を確保できる

アルムナイ採用で最も大きな強みといえるのが、即戦力として活躍が期待できる点です。アルムナイはかつて自社に在籍していた経験があるため、業務の進め方や社内の意思決定プロセス、組織文化などをすでに把握しています。そのため、通常の中途入社者と比べてオンボーディング(入社後の立ち上がり)にかかる時間が大幅に短縮されるのです。

たとえば、社内システムの操作方法や経費精算のルール、会議体の進め方といった「暗黙知」に近い部分もスムーズに対応できるのは、元社員ならではのアドバンテージです。新たな採用で数ヶ月かかる戦力化のプロセスを省略できることは、人手不足に悩む企業にとって大きな魅力でしょう。

さらに、アルムナイは退職後に他社や異業種で新しいスキルや視野を身につけている可能性が高いため、以前の在籍時よりもパワーアップした状態で復帰してくれることも期待できます。

採用・教育コストを削減できる

人材を新たに採用するには、求人広告の掲載費用、人材紹介会社への成功報酬、選考にかかる人件費など、さまざまなコストが発生します。加えて、入社後は新人研修やOJTなどの教育コストも重なるため、1名の採用にかかるトータルコストは決して小さくありません。

一方、アルムナイ採用であれば、退職者本人に直接声をかけたり、アルムナイネットワークを通じて募集をかけたりすることが可能です。求人媒体を介さない分、広告費を抑えられるケースが多いでしょう。また、業務知識や社内ルールを一から教える必要がないため、研修にかかる時間的・金銭的コストも最小限に留められます。

こうしたコスト面の優位性は、限られた予算で採用活動を行う必要がある企業にとって、特に大きなメリットとなるはずです。

採用のミスマッチを防ぎやすい

採用活動における深刻な課題のひとつが、入社後のミスマッチです。「面接では好印象だったのに、実際に働き始めると社風に合わなかった」「求めていたスキルレベルと実力にギャップがあった」といった問題は、企業・個人の双方にとって大きな損失を生みます。

その点、アルムナイ採用では、企業側はかつての勤務実績や人物像を把握しており、本人も業務内容や職場の雰囲気を熟知しています。お互いに「知った仲」であることが、入社後の期待値のズレを最小限に抑える要因となるのです。

採用のミスマッチが減れば、早期離職のリスクも低下します。結果として、人材の定着率向上にもつながる好循環が生まれるでしょう。

外部で得た新しい知見やスキルを還元してもらえる

アルムナイの価値は、かつての自社での経験だけにとどまりません。退職後に他社や異業種で培った新しい知識、スキル、人脈を古巣に持ち帰ってもらえる点が、アルムナイ採用ならではの大きな利点です。

たとえば、自動車メーカーを退職してITベンチャーで働いた経験を持つ人材が復帰すれば、デジタル領域の知見を自社の業務改善に活かしてくれるかもしれません。コンサルティングファームでスピード感のある仕事の進め方を学んだ人材が戻ってくれば、社内のプロジェクト推進力を底上げしてくれる可能性もあります。

社内だけでは得られない「外の風」を組織に取り入れられることは、企業のイノベーション創出にとっても重要な要素です。アルムナイは、自社の文化を理解した上で外部の知見をバランスよく融合できる、稀有な存在といえるでしょう。

企業ブランディングや社員エンゲージメントの向上につながる

アルムナイ採用の制度を設けることは、社外に対するメッセージにもなります。「退職した社員とも良好な関係を維持し、再び迎え入れる姿勢がある」という事実は、採用市場における企業の好感度を高める効果が見込めます。

求職者の目線で考えると、「もし退職しても関係が続く会社」というのは安心材料のひとつです。自身のキャリア形成を柔軟に支援してくれる企業として映るため、優秀な人材を引きつける力が高まるといえるでしょう。

また、社内に目を向けると、アルムナイが活躍する姿は既存社員にも良い刺激を与えます。退職者から「外部で経験を積んだからこそ、改めてこの会社の良さがわかった」といった声が共有されれば、現社員のエンゲージメント向上にも寄与するはずです。

アルムナイ採用のデメリット・注意点

多くのメリットがあるアルムナイ採用ですが、導入にあたって押さえておくべき課題やリスクも存在します。

既存社員のモチベーション低下リスク

アルムナイ採用を制度化した場合に懸念されるのが、「辞めてもいつでも戻れる」という認識が社内に広まることです。この意識が浸透すると、既存社員の離職に対する心理的ハードルが下がり、結果として定着率が低下してしまう恐れがあります。

このリスクを回避するには、アルムナイ採用に明確な選考基準を設けることが大切です。「退職すれば無条件で復帰できる」のではなく、「外部での成長や貢献実績を踏まえた上で、改めて選考を行う」という姿勢を社内外に示すことで、制度の公平性と信頼性を担保できるでしょう。

また、既存社員に対してアルムナイ採用の趣旨を丁寧に説明し、「組織力の強化が目的である」という意図を共有することも欠かせません。

再雇用時の待遇・ポジション設計の難しさ

アルムナイを再雇用する際には、給与水準や役職をどう設定するかという課題が生じます。以前の在籍経験をベースにするのか、中途採用者として一から条件を提示するのか、判断基準を事前に整えておく必要があるのです。

特に年功序列型の賃金体系を採用している企業では、アルムナイの再入社時のポジションが既存社員との間で不公平感を生む可能性があります。「ブランクがあるのに自分より高い待遇で戻ってきた」といった不満が出れば、チームワークに悪影響を及ぼしかねません。

こうした事態を防ぐためにも、アルムナイ採用専用の評価基準や給与テーブルを設けるなど、人事制度の整備が求められます。退職後のキャリアや外部で得た成果も加味した公正な評価軸を用意することが、スムーズな受け入れの鍵となるでしょう。

情報セキュリティ管理の必要性

アルムナイネットワークを運営する上で、忘れてはならないのが情報管理の問題です。アルムナイはかつて社内にいた人物とはいえ、現時点では社外の人間です。自社の機密情報や未公開の事業戦略が、意図せずアルムナイに伝わることがないよう、発信する情報の範囲を慎重に線引きしなければなりません。

アルムナイ向けに共有する情報は、公開済みのニュースリリースや採用情報、イベント案内など、社外に出しても問題のない内容に限定するのが基本です。ネットワーク運営に使用するプラットフォームのアクセス権限設定にも十分な配慮が求められます。

また、アルムナイとの連絡手段についても、個人のメッセージアプリではなく、企業が管理できるツールやプラットフォームを通じてやりとりすることが望ましいでしょう。制度の信頼性を保つためにも、セキュリティ面のルール整備は導入初期の段階でしっかりと行っておくことをおすすめします。

アルムナイ採用を導入している企業事例

実際にアルムナイ採用に取り組んでいる企業の事例を知ることで、自社での導入イメージが具体的になります。ここでは、大手企業3社の取り組みをご紹介します。

トヨタ自動車|アルムナイネットワークの構築と採用本格化

トヨタ自動車は、2022年3月にアルムナイネットワークの運営を開始しました。モビリティカンパニーへの変革を掲げる同社では、社内だけでは得られない多様な知見や経験を持つ人材の獲得が急務となっており、その施策の一環としてアルムナイとの関係構築に踏み切った形です。

ネットワークの登録者数は現在500名を超えており、元社員と現役社員が自由に交流できるコミュニティとして機能しています。2023年7月にはアルムナイ採用を本格化させ、専用の採用ページも公開。自己都合退職した元社員を対象に、社外での経験や学びを再び同社で活かしてもらうことを目的とした制度です。

同社の取り組みのユニークな点は、再入社だけでなく、アルムナイの現所属企業との事業連携やアルムナイによる現役社員へのキャリア教育など、幅広いアプローチを視野に入れている点です。「退職して終わり」ではなく、長期的にゆるやかなつながりを維持する姿勢が、制度の成功を支えています。

参照元:https://recruit.toyota/

パナソニックグループ|再就職制度の拡大とコミュニティ運営

パナソニックグループでは、結婚・出産などのやむを得ない事情による退職者だけでなく、転職や留学といったキャリアアップを理由に退職した人材も受け入れる形で、再就職制度を拡大しています。

具体的には、「社員再就職制度」と「アルムナイ採用」の二つの枠組みを設け、退職理由に応じた柔軟な受け入れ体制を構築しています。加えて、「パナソニックグループ・アルムナイコミュニティ」というネットワークも運営しており、退職後も同社とつながり続けられる環境が整えられています。

パナソニックの事例は、大企業ならではの多様な退職事情に対応する制度設計として参考になります。「どんな理由で退職した人にも、再び活躍の場を提供する」という包容力のある姿勢が、企業ブランドの向上にも寄与しているといえるでしょう。

参照元:https://holdings.panasonic/jp/corporate/sustainability/social/employees/initiatives.html

三菱UFJ銀行|ウェルカムバック採用とアルムナイ交流会

三菱UFJ銀行は、「ウェルカムバック採用」という名称でアルムナイ採用制度を運用しています。制度の開設と併せてアルムナイネットワークも構築しており、銀行と信託を合わせた登録者数は約1,000名にのぼります。

同行のネットワークでは、事業内容や制度の最新情報をアルムナイに向けて定期的に発信しているほか、アルムナイと現役社員が直接交流できるイベントも実施しています。こうした交流の場を設けることで、再入社を検討するアルムナイにとっての心理的なハードルを下げる工夫がなされています。

注目すべきは、同行がアルムナイネットワークを「採用だけでなく、ビジネスや学びにつながる機会」としても位置づけている点です。元社員が金融業界の外で得た知見を共有してもらうことで、組織全体の視野を広げる効果も期待されています。

参照元:https://alumnavi.com/mufgbk-event/

アルムナイ採用を成功させるためのポイント

アルムナイ採用は制度を設けるだけで成果が出るものではありません。運用面での工夫が成否を分けます。ここでは、実効性の高い取り組みにするための4つのポイントを解説します。

円満退職を促す仕組みづくり

アルムナイ採用の成功は、実は社員が退職する「その瞬間」からすでに始まっています。なぜなら、退職時の体験が良好であるほど、元社員が古巣に対してポジティブな感情を持ち続ける可能性が高まるからです。

退職面談を丁寧に実施し、本人のキャリアビジョンに理解を示すこと。送別の場をきちんと設けて、感謝と敬意を伝えること。こうした「送り出し方」が、将来の再入社や協業の土壌をつくります。

逆に、退職の申し出に対して冷淡な対応をしたり、引き止めに終始して本人の意思を尊重しなかったりすると、退職者との関係は退職時点で途絶えてしまうでしょう。「また戻りたい」と思ってもらえるかどうかは、日頃の組織文化と退職プロセスの設計にかかっています。

退職時にアルムナイネットワークへの登録を案内する仕組みを設けておくと、退職後のつながりをスムーズに維持できます。この一手間があるかどうかで、将来の人材プールの規模は大きく変わってくるはずです。

アルムナイネットワークの構築と継続的な関係維持

アルムナイ採用の基盤となるのが、前述のアルムナイネットワークです。しかし、ネットワークは「つくって終わり」では機能しません。定期的な情報発信や交流機会の提供を通じて、退職者との接点を途切れさせないことが重要です。

具体的な運営施策としては、以下のような取り組みが考えられます。ネットワークの活性化に効果的な施策を整理してみましょう。

  • 定期的なニュースレターの配信:自社の事業トピックスや採用情報、社内イベントのレポートなどを定期的に届けることで、アルムナイの関心を維持できます
  • オンライン交流会の開催:地理的な制約を超えて参加できるオンラインイベントは、多忙なアルムナイとの接点づくりに適しています
  • 対面での交流イベント:年に1〜2回、リアルの場でアルムナイと現役社員が顔を合わせる機会を設けることで、より深い関係構築が可能になります
  • キャリア関連コンテンツの提供:業界動向の共有やスキルアップセミナーの案内など、アルムナイにとって有益な情報を発信することで、ネットワークの付加価値が高まります

大切なのは、再雇用の勧誘色を強く出しすぎないことです。あくまで「ゆるやかなつながり」を維持する場として運営し、その延長線上に再入社やビジネス協業の選択肢があるという位置づけが理想的でしょう。

再雇用に関する社内制度・評価基準の整備

アルムナイを実際に再雇用する段階では、明確な制度とルールが不可欠です。選考プロセスや待遇の決定方法が曖昧なままだと、既存社員からの不満を招くだけでなく、アルムナイ本人にとっても不安材料となってしまいます。

制度設計で特に留意すべき点を以下に整理します。

  • 選考基準の明確化:退職前の実績に加え、退職後に得た経験・スキル・資格などを総合的に評価する基準を設ける
  • 待遇設定のルール:以前の在籍経験をどの程度反映するか、外部での経験をどう加味するかを事前に定め、社内に周知する
  • 配属先の適性判断:かつての所属部署に戻すのか、新たなポジションを用意するのかを、本人の希望と組織のニーズの双方を踏まえて判断する
  • 既存社員への説明と理解促進:アルムナイ採用の目的や選考プロセスの透明性を社内に共有し、不公平感が生じないように配慮する

これらを制度として明文化しておくことで、アルムナイ・既存社員の双方が納得感を持てる環境が整います。

アルムナイとの接点を増やすイベント・交流会の活用

アルムナイとの関係を維持・強化する上で、特に効果的な手段のひとつがイベントや交流会の開催です。オンラインでの情報発信だけでは伝わりにくい企業の「今の空気感」を、リアルな場で共有することで、アルムナイの帰属意識を高めることができます。

アルムナイ交流会の企画・運営のコツ

アルムナイ交流会を開催する際は、いくつかのポイントを押さえておくと参加者の満足度が高まります。

まず、参加のハードルを下げる工夫が欠かせません。退職してから時間が経っているアルムナイほど、「今さら顔を出しにくい」という心理が働くものです。カジュアルな雰囲気の立食パーティー形式にしたり、事前に参加者同士の簡単なプロフィールを共有したりすることで、気軽に足を運びやすくなるでしょう。

次に、プログラムの中に「情報交換の時間」を意識的に組み込むことも重要です。経営陣からの事業報告やアルムナイによるキャリア体験談の共有など、一方通行にならない双方向のコンテンツが参加者の満足度を引き上げます。

そして、交流会の質を大きく左右するのが「食事と空間の演出」です。美味しい料理を囲むことで自然と会話が生まれ、初対面同士でも打ち解けやすくなります。華やかなケータリングや季節感のあるメニューは、久しぶりに集う場の特別感を演出するのにぴったりです。

こうしたイベントの企画・運営を社内のリソースだけでまかなうのが難しい場合は、社内イベントのプロデュースを専門とする外部パートナーに相談するのもひとつの方法です。NEO FLAG.では、法人イベントの企画から当日の運営、ケータリングの手配までをワンストップで対応しており、アルムナイ交流会のような特別な趣旨のイベントにも柔軟に対応が可能です。

ウェルカムバックパーティーで復帰者を迎える

アルムナイが再入社を決めた際に開催する「ウェルカムバックパーティー」も、組織への再定着を後押しする有効な施策です。

通常の中途入社者向け歓迎会とは異なり、ウェルカムバックパーティーは「おかえりなさい」のメッセージを込めた特別なイベントです。かつての同僚や上司と再会する場であると同時に、退職後に新たに入社したメンバーとの顔合わせの場にもなります。

こうした歓迎イベントを丁寧に行うことで、復帰したアルムナイが「戻ってきて良かった」と実感でき、スムーズに組織に馴染む助けとなります。また、既存社員にとっても「退職者を温かく迎え入れる文化がある会社なのだ」という認識が深まり、組織全体の心理的安全性の向上にもつながるでしょう。

パーティーの企画にあたっては、復帰者のこれまでのキャリアを紹介するスライドを用意したり、歓迎メッセージを集めたボードを制作したりと、「特別感」を演出する工夫を取り入れてみてください。食事面では、復帰者の好みを事前にリサーチしてメニューに反映するのも素敵な心遣いです。

NEO FLAG.が手がけるイベントプロデュースでは、こうした歓迎イベントの企画・提案にも対応しています。プロの司会者の派遣や、会場の空間装飾、NEO DINING.による本格的なケータリング料理の手配まで、トータルでサポートできるのが強みです。「どんなイベントにすればいいかわからない」という段階からでもご相談いただけますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

アルムナイ採用と社内イベントの関係性

ここまで解説してきたように、アルムナイ採用は制度設計だけでなく「人と人とのつながり」が成功の鍵を握っています。そのつながりを育む場として、社内イベントは極めて有効な手段です。

アルムナイとの関係維持に社内イベントが効果的な理由

アルムナイネットワークの運営においては、オンラインでの情報発信がベースとなります。しかし、テキストや画像だけのコミュニケーションでは、企業のリアルな雰囲気や人の温かみまでは十分に伝わりません。

実際に、アルムナイ採用の先進企業であるトヨタ自動車や三菱UFJ銀行、パラマウントベッドなどは、いずれもアルムナイと現役社員がリアルに顔を合わせる交流イベントを定期的に開催しています。こうした対面の場があるからこそ、ネットワーク上の関係が「顔の見えるつながり」へと深化し、再入社やビジネス協業などの具体的なアクションにつながっているのです。

社内イベントは、アルムナイに対して「あなたは今も私たちの仲間です」というメッセージを行動で示す最良の機会といえます。周年パーティーや社員総会、季節の懇親会など、既存の社内イベントにアルムナイを招待する形でも、十分な効果が期待できるでしょう。

また、イベントを通じて感じた「この会社の雰囲気はやっぱり良いな」「こんなに温かく迎えてもらえるなら、戻ることも考えてみようかな」というポジティブな感情は、アルムナイ採用の最大の推進力になります。制度やルールだけでは生まれないこの「感情のつながり」を育めるのが、イベントという場の持つ力です。

アルムナイ向けイベントの企画・ケータリングはプロに相談を

アルムナイ交流会やウェルカムバックパーティーは、通常の社内飲み会とは異なる配慮が求められるイベントです。参加者の中には退職から数年が経過している方もいれば、現在はまったく異なる業界で活躍している方もいます。多様なバックグラウンドを持つ参加者が心地よく過ごせるよう、プログラムの構成や食事の内容、会場のレイアウトなどを総合的にプランニングする必要があるのです。

しかし、こうしたイベントを人事・総務の担当者が通常業務と並行しながら企画・運営するのは、決して簡単なことではありません。「アルムナイ向けのイベントを開催したいけれど、何から手をつければいいかわからない」「イベントの質を上げたいが、社内にノウハウがない」というお悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか。

そんなときは、社内イベントのプロフェッショナルに相談することを選択肢に加えてみてください。NEO FLAG.は、法人・団体向けのイベント企画・運営代行を手がける社内イベントプロデュースのプロです。

これまでに累計10,000件以上のイベント・パーティーをサポートしてきた実績があり、少人数のカジュアルな交流会から大規模な全社イベントまで、幅広い規模・形式に対応しています。

イベント当日のケータリングには、NEO FLAG.が運営するケータリング「NEO DINING.」をご利用いただけます。フレンチベースの本格料理からカジュアルなフィンガーフードまで、イベントの趣旨や参加者の層に合わせたメニュー提案が可能です。プロの司会者派遣や空間装飾にも対応しているため、会全体の雰囲気づくりまでワンストップでお任せいただけます。

オンライン開催やハイブリッド形式にも対応していますので、遠方にいるアルムナイとも接点を持てるイベントの実現が可能です。アルムナイとの関係構築を、イベントの力で加速させたいとお考えの担当者様は、ぜひ一度NEO FLAG.にご相談ください。

まとめ

本記事では、アルムナイの基本的な意味から、アルムナイ採用が注目される背景、導入のメリット・デメリット、企業事例、そして成功のためのポイントまでを幅広く解説してきました。

改めてポイントを振り返ると、アルムナイ採用は「即戦力の確保」「採用コストの削減」「ミスマッチの低減」「外部知見の還元」「企業ブランドの向上」という多くのメリットを持つ人事施策です。一方で、既存社員への配慮や制度設計、情報セキュリティの整備など、導入にあたって丁寧に検討すべき課題も存在します。

アルムナイ採用を実効性のある施策として機能させるためには、退職時の円満な送り出しから始まり、ネットワークの継続的な運営、そしてリアルな場での交流機会の創出に至るまで、一貫した取り組みが欠かせません。特に、アルムナイ交流会やウェルカムバックパーティーといったイベントは、制度だけでは育めない「感情のつながり」を生み出す重要な機会です。

NEO FLAG.では、アルムナイ交流会をはじめとする社内イベントの企画・運営から、NEO DINING.のケータリング手配、プロ司会者の派遣まで、総合的にサポートしています。「アルムナイとの関係づくりを、具体的なアクションに移したい」とお考えの総務・人事ご担当者様は、ぜひお気軽にお問い合わせくださいね。

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愛社精神とエンゲージメントの違い |必要性や採用時のポイントなど

愛社精神とエンゲージメントの違い |必要性や採用時のポイントなど

こんにちは!NEO FLAG.です。

近頃「愛社精神」という言葉を耳にする機会が増えていますが、皆さんは似た概念である「エンゲージメント」との違いを正確に理解できているでしょうか。

人事や総務の担当者として、従業員の定着率向上や組織活性化を目指す上で、この2つの概念を区別し、適切に活用することが重要です。 本記事では、愛社精神の本質的な意味から、エンゲージメントとの具体的な違い、そして採用時の見極めポイントや測定方法まで、実務に直結する情報を詳しくご紹介します。組織の持続的な成長を支える愛社精神の育て方を、一緒に考えていきましょう。

会社組織における愛社精神とは?基本的な意味と定義

愛社精神とは?基本的な意味と定義

愛社精神は単なる会社への好意や忠誠心だけを指すものではなく、従業員が自社に対して抱く多面的な感情や態度の総体を表す概念です。

愛社精神の意味と本質

愛社精神とは、従業員が自分の所属する会社に対して抱く愛着や誇り、帰属意識のこと。

具体的には、会社の理念やビジョンに共感し、組織の一員であることに喜びを感じ、会社の成長や発展を自分ごととして捉える心理状態を意味しています。

この概念の本質は、単に「会社のために尽くす」といった一方的な奉仕精神ではありません。むしろ、従業員と会社との間に築かれる相互的な信頼関係や、共通の目標に向かって進む一体感が根底にあります。愛社精神が高い従業員は、会社から与えられた仕事を単にこなすだけでなく、自発的に組織の改善や成長に貢献しようとする姿勢を持っています。

愛社精神が注目される背景

近年、愛社精神が改めて注目を集めている背景には、労働市場や働き方に関する大きな変化があります。人材の流動性が高まり、終身雇用制度が崩れた現代において、優秀な人材をいかに自社に引き留めるかが企業の重要課題です。

また、リモートワークやフレックスタイム制度の普及により、従業員が物理的に会社にいる時間が減少しました。オフィスで顔を合わせる機会が少なくなった分、組織への帰属意識や一体感を保つことが難しくなっています。こうした状況下で、従業員と会社をつなぐ精神的な絆としての愛社精神の重要性が高まっているのです。

愛社精神が高い社員の特徴

愛社精神が高い従業員には、いくつかの共通する行動パターンが見られます。

主体性と当事者意識の強さが挙げられ、指示待ちではなく、自ら課題を発見し解決に向けて行動すること。また、会社の評判や価値を守ろうとする意識が強く、社外の人と話す際に自社のことを肯定的に語り、誇りを持って紹介します。

同僚や後輩への協力的な態度も顕著で、組織全体の成長が自分の成長にもつながると理解しているため、知識やスキルの共有を惜しみません。さらに、長期的な視点で物事を考える傾向があり、短期的な利益や自分の都合だけでなく、会社の将来や組織文化の継承を意識した判断や行動ができるのです。

愛社精神と従業員エンゲージメントの違い

愛社精神と従業員エンゲージメントの違い

愛社精神と混同されがちな概念が「従業員エンゲージメント」。両者は密接に関連していますが、本質的には異なる側面を持っています。

従業員エンゲージメントの定義と特徴

従業員エンゲージメントとは、従業員が自分の仕事や会社に対して持つ「没入感」や「熱意」の度合いを表す概念です。

エンゲージメントが高い従業員は、単に満足しているだけでなく、仕事に対して情熱を持ち、組織の目標達成に向けて積極的に貢献しようとする姿勢を示します。

この概念の特徴は、感情面だけでなく、行動面や認知面も含めた多面的な関与を指している点にあります。また、エンゲージメントは組織開発や人事戦略の文脈で用いられることが多く、測定可能な指標として扱われる傾向があります。

愛社精神と従業員エンゲージメントの5つの違い

人事や総務担当者は両者の違いを理解することで、それぞれに適した施策を打つことができます。

1. 対象となる感情の方向性

愛社精神は主に「会社そのもの」に対する感情を指します。企業の歴史、理念、文化、ブランドといった組織全体への愛着や誇りが中心です。

一方、エンゲージメントは「自分の仕事」や「役割」に対する没入感が主体。愛社精神は組織への帰属意識、エンゲージメントは仕事への主体的な関わりという違いがあります。

2. 測定方法とアプローチ

エンゲージメントは愛社精神に比べ、客観的に測定しやすい概念です。多くの企業が採用しているサーベイでは、具体的な質問項目を設定し、数値化して分析できます。

一方、愛社精神は感情的・主観的な要素が強く、定量的な測定が難しい面があります。そのため、定量調査だけでなく、従業員へのインタビューや対話といった定性的なアプローチが重要になるでしょう。

3. 組織への影響範囲

エンゲージメントは主に業務パフォーマンスや生産性に直接的な影響を与え、短期的な業績向上に結びつきやすい要素です。

しかし愛社精神の影響はより広範囲で長期的です。自社の評判を守ろうとする行動や、後輩の育成、組織文化の継承といった、直接的な業務成果には現れにくいものの組織の持続的成長に不可欠な活動に貢献します。

4. 育成・向上の手法

従業員エンゲージメントを高めるには、具体的で実践的な施策が有効です。

例えば、

  • 職務設計の見直し
  • フィードバックの充実
  • 成長機会の提供など

一方で愛社精神の醸成には、より時間をかけた文化的なアプローチが必要です。

以下の点が特に重要になります。

  • 経営理念の浸透
  • 企業の歴史や価値観の共有
  • 組織全体での一体感を生む体験の提供など

5. 持続性と変化のスピード

エンゲージメントは比較的変動しやすい特性があり、上司が変わったり、プロジェクトの内容が変わったりすることで、短期間でレベルが上下することも。

一方、愛社精神は一度形成されると安定的に持続する傾向があります。これは、会社への愛着が長期的な経験や価値観の共有を通じて培われるものだからです。

どちらを重視すべき?組織の状況別の考え方

どちらを優先すべきかは、組織の状況や課題によって異なります。

急成長中のスタートアップやプロジェクトベースで動く組織では、まずエンゲージメントの向上を優先すべきでしょう。一方、ある程度の規模に達した企業や、長期的な事業展開を目指す組織では、愛社精神の醸成が重要になります。

理想的には、両者を同時に高めていくアプローチが望ましいでしょう。日々の業務ではエンゲージメントを高める施策を行いながら、定期的な社内イベントや経営層との対話の場を設けることで愛社精神を育むといった、多層的な取り組みが効果的です。

愛社精神が必要とされる理由

愛社精神を高めることは、単なる理想論ではなく、企業の具体的な成果や持続的成長に直結する重要な要素です。

離職率低下への貢献

愛社精神の高い従業員は、他社からのオファーがあっても簡単には転職を選択しません。

会社への愛着や誇りがあるため、一時的な待遇の違いよりも、長期的に今の会社で働く価値を重視する傾向があります。

離職率の高さは、採用コストの増大だけでなく、組織内のノウハウ流出や残された従業員の負担増加など、多方面に悪影響を及ぼすため、愛社精神を育むことで、こうした人材の流出を防ぎ、組織の安定性を保つことができるのです。

生産性向上と業績への好影響

愛社精神と生産性には密接な関係があります。会社に愛着を持つ従業員は、単に与えられた仕事をこなすだけでなく、「会社のために何ができるか」を自ら考え、行動します。業務改善の提案が増えたり、顧客対応の質が向上したり、コスト削減のアイデアが生まれたりといった形で、組織の生産性向上に貢献するでしょう。

組織文化の醸成と継承

愛社精神は、組織文化を形成し、次世代に継承していく上で重要な役割を果たします。企業の理念やビジョンは、文書として存在するだけでは意味がなく、従業員の日々の行動や判断の中に体現されて初めて、本当の組織文化となります。愛社精神の高い従業員は、こうした企業の価値観を理解し、自らの行動で示すことで、文化の担い手となるでしょう。

採用ブランディングへの波及効果

愛社精神の高い従業員は、企業の最高の広告塔です。彼らが自社について肯定的に語ることで、企業の評判が高まり、優秀な人材を引き寄せる力となります。

現代の求職者は、企業の公式な採用情報だけでなく、実際に働いている人の声を重視しますので、従業員が自社に誇りを持って語っているかどうかは、求職者の判断に大きな影響を与えるのです。

愛社精神が低下する原因

愛社精神が低下する原因

愛社精神は一度形成されても、様々な要因によって低下することがあります。原因を正しく理解することが、適切な対策を講じる第一歩となるでしょう。

社内コミュニケーション不足

コミュニケーション不足は、愛社精神が低下する最も一般的な原因の一つです。

組織が大きくなったり、リモートワークが増えたりすると、従業員同士や経営層と従業員の間でのコミュニケーション機会が減少します。情報が適切に共有されない環境では、従業員は会社の方向性や自分の役割の意味を理解できなくなり、組織への帰属意識は育ちません。

評価制度への不満

従業員の評価制度に対する不満や不信感は、愛社精神を大きく損なう要因。

「頑張っても正当に評価されない」「評価基準が不透明」といった状況では、従業員は会社に対して不信感を抱きます。特に、明らかに成果を上げているのに評価されない場面を目にすると、組織への信頼は大きく揺らぎます。

キャリアパスの不透明さ

自分の将来像が描けない環境では、愛社精神は育ちません。

「この会社で働き続けても、自分のキャリアがどう発展していくのか見えない」といった状況では、従業員は長期的に会社に留まる意義を見出せなくなります。キャリアの選択肢が限られていたり、社内での異動機会が少なかったりすると、愛社精神も低下していってしますでしょう。

経営理念やビジョンの浸透不足

経営理念やビジョンが従業員に十分伝わっていない、あるいは理念と実態が乖離している場合、愛社精神は育ちません。立派な理念を掲げていても、それが額縁の中の文字に留まっていては無意味です。特に、経営層の言動と理念が矛盾している場合、従業員は会社に対して強い失望を感じます。

愛社精神を高める具体的な施策

愛社精神を高めるには、多角的なアプローチが必要です。ここでは、実際に効果が期待できる具体的な施策を解説します。

経営層からの積極的な情報発信

経営層が自らの言葉で会社のビジョンや考えを語ることは、愛社精神を育む上で極めて重要です。

定期的な全社集会やタウンホールミーティングを開催し、経営者が直接従業員に語りかける機会を設けましょう。業績報告だけでなく、経営者の思いや価値観を伝えることが大切です。

公正で透明性のある評価制度の構築

評価制度の改善は、愛社精神を高める上で欠かせない要素です。評価基準を明確化し、全従業員に周知することが基本となります。評価プロセスの透明性を確保し、評価理由をきちんとフィードバックすることで、従業員の納得感を高めることができるでしょう。

社内コミュニケーションの活性化

愛社精神を育むには、従業員同士のつながりや一体感を醸成することが不可欠です。

定期的な1on1ミーティングの実施

上司と部下の1on1ミーティングは、信頼関係を構築し、従業員の状態を把握する上で非常に有効です。週に一度、あるいは隔週で30分程度の時間を確保し、継続的に実施しましょう。

この場で上司が部下の話をしっかり聴き、共感や承認を示すことで、従業員は「自分は大切にされている」と感じます。

部署を超えた交流機会の創出

組織が大きくなると、部署間の壁が厚くなり、従業員は自分の所属部署以外のことを知る機会が減ります。部署横断のプロジェクトチームを組成したり、他部署との合同研修を実施したりすることで、普段接点のない従業員同士が協働する機会を作りましょう。

ケータリングを活用した社内イベントの実施

社内イベントは、従業員同士の交流を深め、愛社精神を育む絶好の機会です。特に、食事を共にする場は、自然な会話が生まれ、心理的な距離が縮まりやすい特徴があります。四半期ごとの全社会議後のランチ会、部署の慰労会、プロジェクト達成を祝う懇親会など、様々なタイミングでケータリングを活用したイベントを企画しましょう。

NEO FLAG.は、企業の規模や目的に応じた社内イベントの企画から、ケータリングの手配、当日の運営サポートまでトータルでお手伝いしています。

従業員同士のつながりを深め、愛社精神を育むための場づくりを重視したイベント設計を行っていますので、ぜひご相談ください。

従業員の声を反映する仕組みづくり

従業員が「自分の意見が会社に届く」と実感できる環境は、愛社精神を育む上で重要。

定期的な従業員サーベイを実施し、集めた意見に対して必ずフィードバックを行い、可能なものは実際に改善につなげることが大切です。提案制度を整備し、採用された提案には表彰や報奨を行うことで、従業員の主体性や当事者意識を高めることができます。

ワークライフバランスの推進

従業員が心身ともに健康で、仕事と私生活の両立ができる環境を整えることは、愛社精神を育む基盤。フレックスタイム制度、リモートワーク、短時間勤務など、従業員のライフステージや事情に応じて働き方を選択できる環境を提供しましょう。長時間労働の是正や有給休暇の取得促進も重要です。

採用時に愛社精神が高い人材を見極めるポイント

採用時に愛社精神が高い人材を見極めるポイント

愛社精神を持った人材を採用段階で見極めることができれば、入社後の定着率や組織への貢献度を高めることができます。

面接で確認すべき質問例

面接は、応募者の価値観や考え方を知る絶好の機会です。愛社精神につながる資質を見極めるための質問をご紹介します。

過去の職場での経験に関する質問

例えば、「前職で、会社のために自発的に取り組んだことを教えてください」という質問は効果的です。愛社精神の高い人は、指示されなくても組織のために行動した具体的なエピソードを語ることができます。

志望動機の深掘り

「なぜ当社を選んだのですか」という基本的な質問に対しては、事業内容や製品への共感、企業理念への賛同などを語る応募者は、愛社精神を持ちやすい素地があると言えます。

さらに「当社のどの部分に最も魅力を感じましたか」と深掘りすることで、応募者の本気度を確認できるでしょう。

価値観や働き方に関する質問

「仕事をする上で、あなたが最も大切にしていることは何ですか」という質問は、応募者の価値観を直接的に知ることが可能。チームワーク、社会貢献、顧客満足など、組織や他者を意識した回答をする人は、愛社精神を育みやすい傾向があります。

応募書類から読み取るサイン

履歴書や職務経歴書からも、愛社精神につながる資質を読み取ることができます。在籍期間の長さ、職務経歴の記述内容、志望動機欄の記述などに注目しましょう。単に担当業務を列挙するだけでなく、組織への貢献や成果を具体的に記載している応募者は、当事者意識が高く、愛社精神を育みやすい傾向があります。

リファレンスチェックの活用

リファレンスチェック(前職照会)は、応募者の働きぶりや人柄を客観的に確認できる有効な手段です。前職の上司や同僚から、応募者の仕事への姿勢、チームワーク、組織への貢献度などを聞くことで、面接だけでは分からない実際の働きぶりを把握できます。

採用後の早期育成で愛社精神を醸成する方法

採用段階での見極めも重要ですが、入社後の育成によって愛社精神を育むことも可能です。入社直後のオンボーディングプログラムを充実させ、会社の歴史、理念、事業内容、組織文化などを丁寧に伝えることで、新入社員は会社への理解を深め、帰属意識を持ち始めます。メンター制度の導入や定期的なフォローアップ面談も効果的です。

社員の愛社精神を測定・可視化する方法

愛社精神を高めるためには、現状を正確に把握することが第一歩です。定量的・定性的な両面から測定し、改善につなげていきましょう。

従業員満足度調査(ES調査)の実施

従業員満足度調査は、愛社精神を含む従業員の状態を把握する基本的な手法。調査項目には、会社への愛着度、誇り、推奨意向、理念への共感度など、愛社精神に関連する質問を含めましょう。調査は年に1〜2回程度、定期的に実施し、経年変化を追跡することが重要です。

eNPS(従業員推奨度)の活用

eNPS(Employee Net Promoter Score)は、「あなたはこの会社を友人や知人に勧めたいと思いますか」という質問に対する回答をスコア化したもので、愛社精神を測る有効な指標の一つ。シンプルで分かりやすく、定期的に測定しやすい点が利点です。

定性的なヒアリングの重要性

数値データだけでは捉えきれない従業員の本音や感情を理解するには、定性的なヒアリングが不可欠です。1on1ミーティングや面談の中で、従業員が会社に対してどのような感情を抱いているかを丁寧に聞き取りましょう。退職者へのエグジットインタビューも重要な情報源となります。

測定結果を施策に活かすPDCAサイクル

測定は目的ではなく、改善のための手段です。得られたデータを確実に施策に反映させるPDCAサイクルを回しましょう。測定結果を分析し課題を特定し(Plan)、施策を実行し(Do)、効果を測定し(Check)、見直しを行う(Act)というサイクルを継続的に回し続けることが重要です。

愛社精神を育む企業事例

実際に愛社精神を高めることに成功している企業の取り組みから、具体的なヒントを得ることができます。

社内イベントで一体感を醸成した事例

GMOインターネットグループ株式会社:季節ごとの「GMO夏祭り」や家族・恋人を職場に招待する「GMOファミリースマイルデー」など、多様な社内イベントを年間を通じて開催。一体感や仲間意識の醸成に大きく寄与している事例です。

引用元:https://ourly.jp/learning/shanai-event/

経営理念の浸透に成功した事例

ヒューレット・パッカード(HP):創業者の「HPウェイ」を徹底的に社内へ浸透させ、各部門で理念の定期的な確認や実践を行う施策が定着。経営理念の浸透と企業成長を両立させている好例です。

引用元:https://sogyotecho.jp/management-philosophy/

柔軟な働き方で愛社精神を高めた事例

アメリカン・エキスプレス・ジャパン株式会社:時短勤務やフレックスタイム、シフト勤務等、多様な働き方を用意し、社員のライフステージの変化にも柔軟に対応。従業員の満足や愛社精神の向上につながっています。

引用元:https://www.nice2meet.us/what-is-work-motivation

まとめ:愛社精神は組織の持続的成長の鍵

愛社精神とエンゲージメントは、それぞれ異なる特性を持ちながらも、どちらも組織の成長に欠かせない要素です。愛社精神は会社そのものへの愛着や誇りを表し、長期的な視点で組織文化の醸成や人材の定着に貢献します。一方、エンゲージメントは仕事への没入感を表し、短期的な生産性向上に直結する要素です。

両者をバランスよく育てるには、日々のマネジメントでエンゲージメントを高めながら、社内イベントや経営層との対話、公正な評価制度などを通じて愛社精神を醸成する多層的なアプローチをすることが必要。採用段階での見極めも重要ですが、入社後の丁寧な育成によって愛社精神を育むことも十分可能です。

総務・人事担当者の皆様には、従業員の声に耳を傾け、測定と改善のサイクルを回しながら、組織全体で愛社精神を育む文化を作っていくことが求められます。社内イベントやケータリングの活用など、従業員同士のつながりを深める取り組みを通じて、従業員の愛社精神を育んでいきましょう。

NEO FLAG.は、企業様のこのような取り組みを全力でサポートいたします。

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内定者懇親会の参加率を上げる方法|人事必見 内定者の不参加対策を解説

内定者懇親会の参加率アップ_サムネ
内定者懇親会の参加率アップ_TOP

こんにちは!NEO  FLAG.です。

新卒採用を担当する人事担当は、年間を通して採用活動に忙しくしている方も多いでしょう。求人サイトに広告を掲載したり、就職説明会を開催したり、内定者のケアをしたり…多くの時間とコストを採用活動に注ぎ込んでいる方も少なくありません。

多岐にわたる内定者フォローの中でも、特に効果が高いと言われているのが内定者懇親会です。内定者同士の交流の場になるだけでなく、人事担当や既存社員との関係性構築にも有効です。コロナ禍でオンライン内定者懇親会に切り替える企業も多数ありました。内定者と自社の双方にとって充実した時間になるよう、入念な準備のもと行う人も多いかもしれませんね。

しかし、「内定者懇親会の参加率100%」が叶わず、悩む人事担当もいます。

今回は内定者懇親会の参加率を上げる対策法をご紹介します。不参加理由なども交つつ、どうずれば参加率を上げられるのか考えてみましょう。

内定者のリアルな声

内定者懇親会の参加率を上げるためには、まず内定者の心のうちを知る必要があります。内定者のリアルな声があらわれているアンケートを参照し、本音を紐解きましょう。

内定承諾の背中を押すのは「既存社員や内定者同士の会話」と考えている内定者が約8割

株式会社学情では、2021年9月に「就職活動に関するインターネットアンケート」を実施しました。対象者は翌3月卒業(修了)予定の大学生・大学院生です。

内定承諾に関する項目で、以下のような質問があげられています。

  • 社員や内定者とリアルで話す機会があると、『内定承諾』を決断する際プラスになりますか?

この問いに対し、「はい」と答えたのは全体の84.9%。就活生の大多数が、入社前に社員や内定者とリアルに話す機会を求めていることがわかりました。

「内定後/入社前にあったらいいなと思うイベント」約4割が懇親会と回答

次に、タメニー株式会社が実施したアンケートでは、具体的な「内定後/入社前に参加したいイベント」が浮かび上がりました。

企業と内定者にそれぞれ以下の問いを投げかけました。

  • 《企業》内定後/入社前に実施したほうがいいと思うイベントはありますか?
  • 《学生》内定後/入社前にあったらいいなと思うイベントはありますか?

学生の回答の1位は「社内見学(50.4%)」。先輩社員が実際に働いている場所を見学することで、自分の入社後の姿をより明確にイメージできるからかもしれません。

次いで「同期との懇親会」(44.0%)、「上司や先輩との懇親会」(39.2%)という結果に。約4割の学生が、内定後/入社前のイベントでコミュニケーションを取りたいと考えているようです。さらに、リアルな交流の場や仕事風景を見ることで、入社意欲につながる内定者が多いことがよくわかります。

内定者が内定者懇親会に交流機会を求める理由

前項で話題に上った「社員と内定者がリアルで話す場」として、代表的なものが内定者懇親会です。人事担当は、内定者のニーズに応えられる機会をセッティングする必要があります。

では、内定者は具体的にどのような理由から、交流の場が欲しいと思っているのでしょうか。

主に以下3つの理由が挙げられます。

内定者懇親会の参加率アップ_内定者懇親会に交流機会を求める理由
  1. 入社前の不安を解消・共有したい
  2. 同期との結束を深めたい
  3. 自分が入社する企業について学びを深めたい

理由その1:入社前の不安を解消・共有したい

新卒者の大半には社会人経験がありません。学生時代にアルバイトをした経験はあるものの、「初めて正社員として入社してやっていけるのか」「ビジネスマナーがきちんとできているかわからない。相手に不快に思われたら…」などと不安を抱えている内定者も多いでしょう。

リアルの交流の場を通して、このような入社以前に抱えている不安を解消したり、誰かと共有したいと考えている内定者も少なくありません。

理由その2:同期との結束を深めたい

「同期入社は貴重な存在だ」と考えている内定者も多いでしょう。年齢もほぼ一緒で、入社年度も同じ同期は、切磋琢磨する間柄にも、良い相談相手にもなり得ます。

しかし、(会社の規模にもよりますが)地方支社や海外営業所への転属があったり、自社の事業が複数にまたがっている場合、「入社後、同期とは全然会えない」というケースも少なくありません。勤務地や仕事内容が大きく違うと、そもそもコミュニケーション不足に陥りやすく、いつのまにか疎遠になることも珍しくないでしょう。

そのため「入社前の内定者懇親会や新卒者研修を通して、同期と関係性を築いておきたい」と考える内定者が多いのかもしれません。

理由その3:自分が入社する企業について学びを深めたい

内定者懇親会は、先輩社員などの既存社員と交流できる場でもあります。そのため、内定者懇親会について以下のように考えている内定者もいます。

  • 就活中は聞けなかったことが質問できる
  • 入社後の働き方などリアルな現場の声が聞ける
  • 入社前に学んでおいたほうがいいことについてアドバイスがほしい など

このようにコミュニケーションを通じて学びが深まると感じる、モチベーションの高い内定者もいます。

なぜ?内定者懇親会に不参加の内定者/就活生

上記のアンケートや「交流の機会が欲しい」と考えている内定者の声を参考にすると、多くの内定者が内定者懇親会に対して前向きに感じられます。

しかし、「参加率が90%を下回る」などの現実があるのもまた事実です。では、内定者懇親会に参加しない内定者/就活生は、どのような事情を抱えているのでしょうか。

主に以下5つの理由が考えられます。

内定者懇親会の参加率アップ_内定者懇親会の不参加理由
  1. 他社の選考が進んでいる
  2. 学校のテスト期間中
  3. そもそも入社意欲が低い
  4. 同期・先輩社員とのコミュニケーションに消極的
  5. プライベートな事情

不参加の理由その1:他社の選考が進んでいる

1つめは、他社の選考が進んでいるから。

新卒採用の場合、「2月頃からエントリーや説明会がスタートし、6月に内々定、10月に正式な内定が出る」のが一般的なスケジュールです。

しかし、選考の具体的なスケジュールはどの企業もまちまちです。

採用したいと思い、早く内々定/内定を出したとしても、その学生の第一希望の会社がまだ選考途中である場合、「同時進行で就活を進めたい」と考える就活生がほとんどです。内定者懇親会と他社の選考が同日だったら、後者を選ぶ学生も多いでしょう。

内定辞退の理由ランキング_TOP
内定辞退の理由ランキングはこちら(画像クリックで記事に遷移します)

不参加の理由その2:学校のテスト期間中

学校のテスト期間を理由に参加を諦める学生もいます。中には、そのテストに卒業がかかっている学生もいるかもしれません。

前期・後期の2学期制の大学の場合、年に2回テストがあります。テストは約1週間程度、各期の期末に実施されます。そのため前期テストは7月中-下旬、後期テストは1月中-2月初旬に行われるのが一般的です(大学や学部によって異なる)。

内定者懇親会は、この時期を避けて行うのも良いでしょう。

不参加の理由その3:そもそも入社意欲が低い

入社意欲が低い学生は、内定者懇親会への参加率も低い傾向にあります。

例えば…

  • 他社が第一希望
  • 内定を獲得したものの他社の選考も出揃ってから入社する企業を決めたい
  • 卒業後、別の進路も考えている(大学院への進学、留学など) など

「入社しないかもしれない会社なのに、内定者懇親会に行ってもな…」と考えているのかもしれません。

不参加の理由その4:同期・先輩社員とのコミュニケーションに消極的

逆に、「同期や先輩社員とのコミュニケーションに消極的」な学生もいます。話すのが苦手だったり、「(入社前に知っておきたいことは)選考を通して知り得た情報のみで十分だ」と考えている学生もいるかもしれません。

不参加の理由その5:プライベートな事情

冠婚葬祭やその他家庭の事情など、プライベートな理由で内定者懇親会を欠席する内定者もいます。

特に冠婚葬祭などは、なかなか日にちが読めないためいたし方ない事情だといえます。

内定者が参加したくなるイベント性の高い内定者懇親会

では、次に「内定者が参加したくなる内定者懇親会」の具体的な案についてご紹介します。まずは、イベント性の高い内定者懇親会です。

イベント性の高い内定者懇親会とは

一般的な内定者懇親会は、以下のような流れで行われることが多いです。

  • 役員or代表の挨拶
  • 会社のビジョンの共有
  • 先輩社員の言葉
  • 歓談タイム
  • 質問タイム など

これらのプログラムは紋切り型で、多くの会社がやっている内定者懇親会です。決まった通りの流れでは、なかなか内定者懇親会というイベント自体のイメージがつきにくいだけでなく、「行かなくてもイベントの内容がなんとなく想像できるから行かなくてもいいかもな」と思われてしまう可能性も。

効果的な演出でイベント性を高める

内定者に「内定者懇親会への参加意義」を感じてもらうため、イベント性の高い内定者懇親会を開催する企業が増えています。

内定者懇親会のイベント性を高めるため、さまざまな演出を加えてみましょう。

例えば、以下のような演出があります。

  • 映像(オープニング映像、会社紹介映像)
  • ゲームやレクリエーション
  • 料理、ドリンクの提供
  • ゲストを呼ぶ

映像(オープニング映像、会社紹介映像)

内定者懇親会の参加率アップ_会社紹介映像

内定者懇親会で先輩社員が出演している映像を放映。「あなたたちの入社を楽しみにしている」など一言メッセージを述べてもらう。

会社紹介映像では「工場見学」や「オフィスの風景」がわかるものを盛り込む。

ゲームやレクリエーション

内定者懇親会の参加率アップ_ゲーム、レクリエーション

チーム対抗戦ゲームや少人数で楽しめるレクリエーションを盛り込む。「内定者が一方的に人事担当や既存社員の話を聞く場」ではなく、「参加した全員が楽しめる場」にする。

料理やドリンクを準備する

内定者懇親会の参加率アップ_料理ドリンク
当社では内定者懇親会へのケータリングも承っております。詳しくはこちら

内定者懇親会に料理やドリンクがあると、緊張感の緩和にもつながります。

「会社のイメージカラー色のドリンク」や「(食品メーカーの場合)会社の代表商品を使ったメニュー」を提供するのもいいですね。

ゲストを呼ぶ

内定者懇親会の参加率アップ_ゲスト

内定者懇親会にゲストを呼び、トークセッションなどを行うのも効果的です。社外の著名人や文化人などをゲストに招き、社長と対談形式で話してもらうのもおすすめです。

内定者が参加したくなるコミュニケーション重視の内定者懇親会

交流機会を求めて内定者懇親会に参加する内定者もいます。過去の傾向や入社年度の浅い社員などに聞き取りをし、「コミュニケーション活性化を狙いとした内定者懇親会を開催したい」と考えている人事担当者も多いでしょう。

内定者懇親会でのコミュニケーションを通じて内定者に「充実した時間だった」と思ってもらうためには、意識的に交流機会をセッティングする必要があります。

緊張感を解くためのアイスブレイクを取り入れる

まずは内定者の緊張感を解くためのアイスブレイクを行うのが◎アイスブレイクとは、“初対面同士が緊張を解きほぐし、打ち解けるきっかけとなるアクション”のことです。

内定者懇親会におすすめのアイスブレイクは以下の記事で紹介しています。

アイスブレイク
リアルの内定者懇親会でも使える!アイスブレイクのテクニックを紹介(画像クリックで記事に遷移します)

先輩社員との交流の時間を設ける

内定者懇親会の参加率アップ_先輩社員との交流

まずは先輩社員との交流の時間です。先輩社員が参加する内定者懇親会を開催するケースも少なくありません。しかし「先輩社員の言葉」や「質問タイム」を設けているだけになっているケースが多いように思います。それだけでは、内定者に「先輩社員と話したいけどハードルが高い」「話しかけにくい」と感じさせてしまいかねません。

そのため、意図的に先輩社員との交流の時間を設けることが大切です。

例えば…

  • グループワーク…内定者を少人数グループに分けて各グループに先輩社員を1名配置。レクリエーションを行う
  • チーム対抗戦ゲーム…先輩社員と内定者をミックスした混合チームに分かれて、対抗戦ゲームを行う
  • プレゼン対決…先輩社員と内定者で「模擬プレゼン」に挑戦する など

このようにコミュニケーションが取りやすい環境づくりをすることで、自然と会話が生まれます。

同期との交流の時間を設ける

内定者懇親会の参加率アップ_同期との交流

上記のアンケートでもわかる通り、同期同士の絆を深めたいと考えている内定者も少なくありません。そのため、同期と積極的にコミュニケーションがとれる時間を作りましょう。

例えば…

  • 他己紹介タイム…2人1組になって自己紹介しあい、10分後に「他己紹介タイム」として、相手のことを皆に向けて紹介する
  • ワークショップ…内定者が数人ごとのグループに分かれ、課題に挑戦する など

参加人数が多ければ多いほど、発言しにくい・コミュニケーションをとりにくいと感じるももの。そのため、少人数で行うレクリエーションを取り入れるとよいでしょう。

内定者懇親会にはプチギフトが◎参加率&入社意欲が高まる

内定者懇親会の参加率を上げるために、プチギフトを活用するのもひとつの方法です。ただ単にお菓子や文房具などを配布しても、興味を引くことは難しいです。そのため、自社のアピールにもなるような品を贈るとよいでしょう。

  • 会社ロゴ入りのクッキー
  • イメージカラーの文房具
  • (入社後も使えるような)タンブラーやカードケース など

当社ではプチギフトについてもご相談に乗っています。社内イベントで人気のプチギフトについて、以下の記事にまとめています。

内定者懇親会の参加率を上げる「お知らせメール」の書き方

内定者懇親会の内容が固まったら、内定者に告知する「内定者懇親会のお知らせメール」を作成します。

メールを作成する際にまず意識したいのが「内定者懇親会の内容がイメージできるメールかどうか」です。

誰しも、どんな内容か想像がつかない会に行くのは少し不安なもの。そのため、プログラムや会の雰囲気が伝わるメール文にできるよう心がけましょう。

以下の記事で、「内定者懇親会のお知らせメール」の具体的なメール例文を交えて紹介しています。

内定辞退_内定者へのメール

「内定者懇親会のお知らせメール」の具体的なメール例文をご紹介

内定者フォロー用メール例文6選|内々定や内定承諾後などプロセスごとに紹介

内定者懇親会は複数回開催するのも手

内定者懇親会は、必ずしも1回でなければならないという決まりはありません。必要に応じて複数回開催してもいいでしょう。

以下のような目的から、2-3回に分けて行っても◎

  • 学生のテスト期間を避ける
  • プログラム内容を一部変更する(例:登壇者やゲストを変えるなど)
  • 会の趣旨を変える(例:1回目は先輩社員との交流会、2回目は同期だけの懇親会など) など

当社では内定者懇親会の企画・運営代行も行っています。上記の他にも内定者懇親会の企画プログラムのノウハウがあります。

ぜひ1度お問合せくださいね。

内定者との関係性構築ならNEO FLAG.におまかせください

当社では、コミュニケーションを活性化させる社内イベント関連サービスを複数展開しています。開催形式もオンライン・リアル・ハイブリッドなど、あらゆる形式に対応OK。

内定者懇親会や内定式などの内定者向けイベントでも多くの企業・団体様にご利用いただいています。

ぜひご相談くださいね。

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