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こんにちは！NEO FLAG.です。
皆さんは「働きがいのある職場」と聞いて、どのような環境を思い浮かべますか？多くの企業が「働きがいのある会社」を目指していますが、その実現方法は様々です。
特に社内コミュニケーションの活性化は重要な要素の一つで、適切な社内イベントの企画・実施が効果的です。総務・人事ご担当の皆様は、日々の業務に加えてこうした社内イベントの運営も任されることが多く、負担を感じているのではないでしょうか。 本記事では、「働きがいのある職場」の特徴や実現方法、外部リソースを活用した効率的な職場づくりについてご紹介します。
仕事における「働きがい」とは何か
仕事における「働きがい」とは、単に給与や待遇といった外的な要因だけでなく、自分の仕事に対する誇りや充実感、成長の実感など、内発的な動機づけによってもたらされる満足感を指します。マズローの欲求段階説に照らし合わせると、生理的欲求や安全欲求が満たされた上で、所属と愛の欲求、承認欲求、自己実現欲求といった高次の欲求が満たされることで「働きがい」が生まれるといえるでしょう。
具体的には、「自分の仕事が誰かの役に立っている」という実感や、「自分の能力を発揮できている」という達成感、「会社や同僚との良好な関係性」による所属感などが「働きがい」の要素。
米国の組織心理学者フレデリック・ハーズバーグは、動機づけ要因と衛生要因の二要因理論を提唱し、給与や労働条件といった衛生要因は不満を防ぐものであり、真の満足（働きがい）は、仕事の達成感や承認、成長の機会といった動機づけ要因からもたらされると説明しています。
総務・人事担当者の皆様は、こうした「働きがい」の要素を理解した上で、社内の制度設計や環境整備を行うことが重要です。特に、社内イベントなどを通じた社員間の交流促進や、功績を称える場の設定は、所属感や承認欲求を満たす重要な機会。NEO FLAG.では、こうした心理的要素も考慮した効果的な社内イベントをプロデュースし、真の「働きがい」を感じられる職場環境づくりをサポートしています。
「働きがい」と「働きやすさ」の違い
「働きがい」と「働きやすさ」は、しばしば混同されがちですが、本質的に異なる概念です。
「働きやすさ」が労働環境や条件に関する外的要因を主に指すのに対し、「働きがい」は仕事への意欲や満足感といった内的要因に関わるもの。両者の違いを理解することで、より効果的な職場環境の整備が可能になります。
「働きやすさ」は、フレックスタイム制度やテレワーク環境、休暇制度の充実など、物理的・制度的な側面に焦点を当てています。これらは確かに重要な要素ですが、これだけでは真の「働きがい」には繋がりません。一方、「働きがい」は、仕事の意義や成果の実感、成長の機会、同僚との信頼関係など、より精神的・心理的な充足に関わる要素です。
理想的には、「働きやすさ」と「働きがい」の両方をバランスよく追求することが重要です。社内イベントの企画においても、単に楽しい時間を提供するだけでなく、社員同士の絆を深め、会社の理念や価値観を共有する機会として設計することで、「働きがい」の向上に貢献が可能。NEO FLAG.では、企業の文化や課題に合わせたイベント設計により、「働きやすさ」と「働きがい」の両方を高める支援を行っています。
働きがいのある職場の特徴
働きがいのある職場には、いくつかの共通する特徴があります。これらの特徴を理解し、自社の状況と照らし合わせることで、より効果的な職場環境の改善が可能になるでしょう。働きがいのある職場づくりは、単発的な施策ではなく、組織全体の文化や仕組みに関わる継続的な取り組みが必要です。
特徴1：会社の経営理念が従業員に浸透している
働きがいのある職場の第一の特徴は、会社の経営理念や存在意義（パーパス）が従業員に深く浸透していること。単に経営理念が存在するだけでなく、その理念が日々の業務や意思決定の指針として機能している状態を指します。従業員が「自分たちは何のために働いているのか」「社会にどのような価値を提供しているのか」を明確に理解していることが重要です。
経営理念が浸透している組織では、従業員一人ひとりが自分の仕事の意義を理解し、より大きな目標に向かって協働する意識が育まれます。これは単なる帰属意識を超えた、仕事への誇りや使命感につながり、経営理念の浸透度は、従業員の行動や発言、顧客対応などに自然と表れるものです。
特徴2：企業風土が根付いている
企業風土とは、その組織特有の価値観や行動規範、慣習の総体を指します。働きがいのある職場には、ポジティブで健全な企業風土が根付いており、それが社員の行動や意思決定の基盤になっています。良い企業風土は一朝一夕に形成されるものではなく、長年の積み重ねによって育まれるものなのです。
健全な企業風土の特徴として、以下が挙げられます。
- オープンなコミュニケーション
- 相互尊重
- チャレンジを奨励する姿勢
- 失敗から学ぶ文化
- 多様性の受容など
こうした風土が根付いている組織では、社員が安心して自分の意見を述べたり、新しいアイデアに挑戦したりすることができるでしょう。
NEO FLAG.では、クライアントの企業風土や価値観を反映したオリジナルの社内イベントを企画し、単なる親睦会を超えた「企業風土強化の場」を創出。オンライン・オフラインを問わず、その企業らしさが感じられるイベント設計により、企業風土の浸透と強化をサポートしています。
特徴3：十分な利益をあげている
働きがいのある職場の重要な特徴の一つに、企業として十分な利益を上げていることが挙げられます。これは単に財務的な安定を意味するだけでなく、会社の存続と成長、そして従業員への還元を可能にする基盤となるもの。適切な収益性は、企業活動の持続可能性を担保し、従業員が安心して働き続けられる環境を作ります。
利益を上げている企業では、従業員の給与や福利厚生を充実させる余裕があるだけでなく、人材育成や職場環境の改善、新たな事業への投資など、将来に向けた前向きな取り組みが可能。こうした好循環が、従業員の「この会社で働き続けたい」という意欲や帰属意識を高め、働きがいにつながります。
NEO FLAG.では、クライアント企業の業績達成を祝うイベントや、新たな目標に向けた決起集会など、企業の利益と従業員の働きがいを結びつける社内イベントのプロデュースも行っています。
特徴4：良好な社内コミュニケーションが保たれている
働きがいのある職場の核心的な特徴の一つは、良好な社内コミュニケーション。
情報の円滑な流れと、部署や階層を超えた活発な対話が存在する環境では、業務効率の向上だけでなく、従業員の心理的安全性や帰属意識も高まります。特に近年のリモートワークの普及により、意識的にコミュニケーションの機会を設ける重要性が増しています。
社内イベントがコミュニケーション促進に果たす役割
社内イベントは、日常業務では交わることの少ない部署間や、役職の異なる社員同士が交流する貴重な機会。以下に、効果的な社内イベントの事例を紹介します。
社内イベントの種類と効果について、具体的に見ていきましょう。
- 定期的な全社集会：経営陣から全社員への情報共有の場として、会社の方向性や業績、将来ビジョンを伝える機会となります。質疑応答の時間を設けることで、双方向のコミュニケーションが促進されます。
- 部署横断プロジェクト発表会：各プロジェクトの成果を共有することで、他部署の業務への理解が深まり、組織全体としての一体感が醸成されます。
- 社内表彰式とその後の懇親会：功績のあった社員や部署を表彰し、その後のケータリング付き懇親会で、より打ち解けた雰囲気での交流が可能になります。
NEO FLAG.では、クライアント企業の課題や文化に合わせた最適な社内イベントを企画・運営し、効果的なコミュニケーション促進をサポートしています。
オンライン・オフライン両方での交流機会の重要性
ハイブリッドワークが普及した現在、オンラインとオフライン両方での交流機会を適切に設計することが重要。それぞれの特性を理解し、目的に応じた使い分けが効果的です。
オンラインイベントの利点は、地理的制約がなく全社員が参加しやすいことや、録画による後日視聴が可能なこと。チャット機能を活用した意見収集や小グループでのブレイクアウトセッションなど、デジタルならではのインタラクションも魅力です。
一方、オフラインイベントでは、直接的な人間関係構築や、五感を通じた体験の共有が可能です。特に食事を伴う交流は、より自然な会話と関係構築を促します。ケータリングを活用した懇親会は、質の高い食事体験を通じて、より記憶に残るイベントとなります。
特徴5：社員個人の努力や成果が認められる
働きがいのある職場の重要な特徴として、社員個人の努力や成果が適切に認められる文化が挙げられます。人は自分の貢献が認識され、評価されることで、仕事への意欲や満足感が高まるでしょう。単に数値的な成果だけでなく、プロセスや努力、チームへの貢献なども含めた多面的な評価が、真の働きがいにつながります。
適切な評価と承認の文化がある職場では、社員は自分の存在価値を実感し、より主体的に業務に取り組むようになります。逆に、どれだけ努力しても評価されない環境では、やがてモチベーションが低下し、優秀な人材の流出につながりかねません。評価の透明性や公平性も重要な要素です。
表彰制度と慰労会・祝賀会の効果的な活用
社員の功績を称える表彰制度は、公式な評価・承認の場として効果的。表彰制度とそれに伴うイベントを効果的に活用することで、個人の達成感だけでなく、組織全体の士気向上にもつながります。
表彰制度の種類と効果についての具体例を見てみましょう。
- 四半期／年間ごとの社内表彰式：営業成績や業務改善、顧客満足度向上など、様々な観点での表彰を行います。公式な場での表彰は受賞者の誇りになるとともに、他の社員の目標にもなります。
- プロジェクト完了時の慰労会：大きなプロジェクトの完了後に、関わった全メンバーの労をねぎらう慰労会を開催します。プロジェクトの振り返りと成果の共有、チームの結束力強化につながるでしょう。
NEO FLAG.では、企業の表彰式や祝賀会において、単なる形式的なセレモニーを超えた、感動と記憶に残るイベントをプロデュースしています。
職場の働きがい向上のメリット
働きがいのある職場づくりは、単に従業員満足のためだけでなく、企業経営においても多くのメリットをもたらします。働きがいの向上が組織全体にどのような好影響を与えるのか、具体的な観点から見ていきましょう。
メリット1：業績向上につながる
働きがいのある職場環境は、企業の業績向上に直結します。従業員が自分の仕事に誇りと情熱を持って取り組むとき、生産性や創造性が高まり、結果として企業全体の業績向上につながるでしょう。グローバルコンサルティング企業ギャラップの調査によれば、エンゲージメントの高い従業員は、そうでない従業員と比較して17%も生産性が高いという結果が出ています。
働きがいを感じている従業員は、単に与えられた業務をこなすだけでなく、品質向上や効率化、顧客満足度向上のために自発的に努力する傾向があり、このような前向きな姿勢は、顧客との関わりにも表れ、サービス品質の向上や顧客ロイヤルティの強化にもつながります。
NEO FLAG.では、社内イベントを通じて従業員のエンゲージメントを高め、間接的に業績向上に貢献する取り組みをサポートしています。
メリット2：人材が定着する
働きがいのある職場では、従業員の離職率が低下し、優秀な人材が長期にわたって定着する傾向があります。人材の定着は、採用・研修コストの削減だけでなく、組織の知識・経験の蓄積という点でも大きなメリットをもたらすでしょう。
特に現代では、優秀な人材の獲得競争が激化しており、単に給与や福利厚生だけでなく、「働きがい」を感じられる環境を提供できるかどうかが、人材確保の重要な鍵。若い世代を中心に、仕事の意義や成長機会、企業文化との相性を重視する傾向が強まっています。
メリット3：人材が成長する
働きがいのある職場では、従業員の成長意欲が高まり、個人のスキルや能力が継続的に向上します。仕事に意義を見出し、将来のビジョンを持って取り組む従業員は、自己啓発や新しいチャレンジに積極的になる傾向があり、この成長志向は、組織全体の能力向上と革新性の基盤となります。
人材の成長には、公式な研修プログラムだけでなく、日常業務における挑戦的な機会や、上司・同僚からのフィードバック、異なる部署や役割の経験など、様々な要素が寄与します。特に重要なのは「成長のための心理的安全性」であり、失敗を恐れずに挑戦できる環境が整っていることです。
メリット4：新しいビジネスが生まれる
働きがいのある職場環境は、イノベーションや新規事業創出の基盤となります。従業員が心理的安全性を感じ、自由に意見やアイデアを出し合える文化があると、既存の枠組みにとらわれない発想が生まれやすくなり、異なる専門性や視点を持つ従業員同士の交流が活発な組織では、分野を横断した新たな価値創造が起こりやすくなります。
イノベーションの源泉として重要なのは「多様性」と「対話」です。様々なバックグラウンドや考え方を持つ人材が、オープンに対話できる環境があれば、従来にない組み合わせや発想が生まれる可能性が高まります。部署の壁や階層の壁を越えたコミュニケーションが、新しいビジネスのタネを育てると言えるでしょう。
メリット5：新しいアイデアや技術が生まれる
働きがいのある職場環境では、日常業務の改善から画期的な技術革新まで、様々なレベルでの創造的活動が活発化します。従業員が自分の仕事に主体性と責任感を持ち、より良い方法を常に模索する文化があれば、継続的な改善とイノベーションが組織全体に浸透するでしょう。
創造性を促進する要素として、「時間的余裕」と「心理的安全性」が特に重要。常に目の前の業務に追われ、思考する余裕がない状態では、創造的なアイデアは生まれにくくなります。Google社の「20%ルール」（勤務時間の20%を自由な研究開発に充てる制度）のように、業務外の創造的活動を奨励する仕組みも効果的です。
社内イベントから生まれるイノベーションの事例
社内イベントは、日常業務の枠を超えた発想や部署間の協働を促進し、新たなアイデアや技術の誕生につながります。効果的なイベント事例をいくつか見ていきましょう。
- アイデアソン・ハッカソン：特定のテーマや課題に対して、短期集中でアイデア出しから試作までを行うイベント
- クロスファンクショナルワークショップ：異なる部署のメンバーが協働して課題解決に取り組むワークショップ
職場の働きがいを高める方法
働きがいのある職場づくりは、一朝一夕に実現するものではなく、様々な要素を組み合わせた継続的な取り組みが必要です。ここでは、総務・人事担当者が具体的に実施できる施策について、実践的な方法をご紹介します。
方法1：仕事の意義と重要性を社員に共有する
従業員が自分の仕事の意義や全体における位置づけを理解することは、働きがいの基盤。単に「何をするか」だけでなく、「なぜそれが重要なのか」を理解することで、仕事への取り組み方が大きく変わります。経営理念や企業のビジョンと、個々の業務がどのようにつながっているかを明確に示すことが重要です。
全社集会やビジョン共有会の効果的な実施方法
全社集会やビジョン共有会は、会社の方向性や価値観を全社員で共有する重要な機会。形式的なプレゼンテーションに終わらせず、心に響く体験として設計することが重要です。
全社集会やビジョン共有会の効果的な実施方法について、以下に具体例を挙げます。
- ストーリーテリングを活用する：数字やデータだけでなく、具体的なストーリーや事例を通じて伝えることで、抽象的な理念を身近に感じられるようにします。顧客からの感謝の声や、社員の働きが実際にどのような変化をもたらしたかなど、感情に訴える内容を含めることが効果的です。
- 双方向のコミュニケーションを設ける：一方的な情報提供ではなく、質疑応答やグループディスカッションの時間を設け、参加者が自分の言葉で考え、発言する機会を作ります。特に、「この理念やビジョンが自分の仕事にどう関わるか」を考える時間は重要です。
NEO FLAG.では、クライアント企業の理念やビジョンを効果的に伝えるための全社イベントをプロデュースしています。
方法2：人材の適切な配置(適材適所)
従業員の能力や特性を適切に把握し、それぞれの強みを発揮できるポジションに配置することは、働きがい向上の基本的な要素。自分の強みや関心が活かせる仕事に取り組むことで、従業員は自然と高いパフォーマンスを発揮し、達成感や成長を実感できます。逆に、適性とかけ離れた業務では、努力しても成果が出にくく、モチベーションの低下につながりかねません。
適材適所の人材配置のためには、従業員の能力や適性を客観的に評価する仕組みが必要。定期的な能力評価や面談、キャリア志向の把握など、多角的な情報収集が重要です。
また、ジョブローテーションや一時的なプロジェクト参加などを通じて、様々な業務を経験させることで、本人も気づいていなかった適性や才能が見つかることもあります。
方法3：研修を充実させる(知識習得、技術向上)
従業員の成長を支援する充実した研修制度は、働きがい向上の重要な要素。単なるスキル習得の場としてだけでなく、自己成長を実感し、キャリア展望を広げる機会として、研修を位置づけることが重要です。効果的な研修は、業務に直結する実践的な内容と、長期的な成長に寄与する発展的な内容のバランスが取れています。
研修と食事を組み合わせたハイブリッド型イベントの効果
研修と食事を組み合わせたハイブリッド型イベントは、学びの効果を高めるとともに、参加者間の交流を促進し、より記憶に残る体験を創出します。食事の時間を単なる休憩ではなく、研修の一部として戦略的に活用することが重要です。
研修と食事を組み合わせたイベントの効果について、以下に具体例を挙げます。
- 朝食セミナー形式：朝の時間帯に軽食とともに行うコンパクトな研修です。脳が活性化している朝の時間帯を活用し、1日の業務前に新しい知識やアイデアをインプットします。
- ランチ＆ラーン：昼食時間を活用した学習セッションです。日中の限られた時間を有効活用でき、気軽に参加できるメリットがあります。
方法4：社内コミュニケーション活性化
活発で健全な社内コミュニケーションは、働きがいのある職場の基盤。情報や知識の共有だけでなく、信頼関係の構築や帰属意識の醸成においても、コミュニケーションの質と量は決定的な役割を果たします。
特に近年は、リモートワークの普及により、意識的にコミュニケーションの機会を設計することの重要性が高まっていると言えるでしょう。
部署間交流を促進する社内イベントのアイデア
部署間の壁を越えた交流は、組織の縦割り構造を緩和し、情報共有や協働の基盤を作ります。以下に、部署間交流を促進する社内イベントのアイデアを紹介します。
- 部署紹介リレー：毎月一つの部署が、自分たちの仕事内容や最近の取り組み、課題などを紹介するイベントです。他部署からの質問や提案を受け付けることで、相互理解と協力関係の構築につながります。
- クロスファンクショナルプロジェクト発表会：複数部署にまたがるプロジェクトの成果を全社に共有する場です。異なる専門性を持つメンバーがどのように協働したかを共有することで、今後の部署間協力のモデルケースとなります。
リモートワーク時代におけるオンラインイベントの成功例
リモートワークが広がる中、オンラインでの効果的なコミュニケーション方法が求められています。以下に、成功事例をいくつか紹介します。
- バーチャル朝会・夕会：短時間の定例ミーティングで、業務に関する情報共有だけでなく、簡単な雑談や「今日のハイライト」など、チームの一体感を醸成する要素を含めます。
- オンライン懇親会：各自がリモートワーク先で食事をしながら交流するオンライン懇親会です。業務の話題は最小限に抑え、プライベートな話題や趣味の共有など、人間関係構築を重視します。
方法5：福利厚生の充実化
福利厚生の充実は、従業員の生活の質向上と、会社への信頼感・帰属意識の醸成に寄与します。単に法定福利を満たすだけでなく、従業員のニーズや価値観を反映した独自の福利厚生制度が、働きがいのある職場づくりには重要。
近年は、多様な働き方やライフスタイルに対応した柔軟な制度設計が求められています。
質の高い社内食事会・ケータリングがもたらす効果
社内での食事提供は、単なる栄養補給の場を超えた、多面的な効果をもたらします。特に質の高い食事体験は、従業員満足度の向上や組織文化の醸成に大きく貢献するでしょう。
質の高い社内食事会・ケータリングがもたらす効果について、以下に具体例を挙げます。
- 従業員のウェルビーイング向上：栄養バランスの取れた質の高い食事は、従業員の健康維持・向上に直接寄与します。特に忙しい業務中でも、手軽に健康的な食事にアクセスできることは、長期的な健康管理の観点から重要です。
- コミュニケーションと文化の醸成：共に食事をする時間は、自然な交流が生まれる貴重な機会です。特に普段は接点の少ない部署間や役職間で、食事を通じた対等なコミュニケーションが可能になります。
方法6：労働環境の整備
物理的・制度的な労働環境の整備は、働きがいの基盤となる「働きやすさ」を支える重要な要素。適切な設備や動線、照明・温度などの環境要因、そして柔軟な勤務制度や適切な業務量の設定など、多面的なアプローチが必要です。特に近年は、オフィスワークとリモートワークのハイブリッド環境の最適化が課題となっています。
労働環境の整備において重要なのは、「標準化」と「カスタマイズ」のバランス。基本的な快適性や安全性は全社員に平等に提供しつつ、個々の業務特性や個人の事情に応じた柔軟性も確保することが理想的。また、環境整備においては従業員の声を積極的に取り入れ、実際のニーズに基づいた改善を行うことが効果的です。
働きがいは従業員満足度調査やES調査で測定可能
職場の働きがいや従業員エンゲージメントは、適切な調査・分析によって可視化し、改善につなげることが可能。定性的な印象や感覚だけでなく、定量的なデータに基づいたアプローチが、効果的な施策立案と評価には不可欠です。
従業員満足度調査
従業員満足度調査（Employee Satisfaction Survey）は、従業員が職場環境や待遇、業務内容などにどの程度満足しているかを測定する調査。主に、労働条件、職場環境、人間関係、評価制度、成長機会など、様々な側面について質問し、従業員の満足・不満足要因を特定します。
従業員満足度調査の特徴は、比較的具体的で目に見える要素（給与・福利厚生・作業環境など）に焦点を当てることが多い点です。これにより、特定の改善ポイントを明確に把握しやすいメリットがあります。一方、満足していることと、積極的に貢献する意欲があることは必ずしも一致しないため、エンゲージメントの全体像を把握するには不十分な面もあります。
ES調査
ES調査（Employee Satisfaction Survey）は、従業員の満足度を測定する調査手法で、上記の従業員満足度調査と同義で使用されることが一般的。しかし、近年ではよりフォーカスを絞ったバージョンとして、特定のテーマや部門に特化したES調査も増えています。
ES調査の実施において重要なのは、単に実施すること自体が目的化せず、結果を実際の改善につなげるプロセスを確立すること。そのためには、経営層の本気度と、調査結果に基づいた具体的なアクションプランの策定・実行が不可欠です。
イベント前後での効果測定の方法
社内イベントやケータリングサービスの効果を測定するには、イベント前後での変化を捉えることが重要。適切な効果測定により、投資対効果の検証や今後の改善につなげることができます。
イベント前後での効果測定の方法について、以下に具体例を挙げます。
- 事前・事後アンケートの実施：同じ質問項目でイベント前後のアンケートを実施し、意識や理解度の変化を数値化。例えば「チームワークに対する満足度」や「他部署との協力関係の評価」などの項目を5段階評価で比較します。
- 行動変容の観察と記録：イベント後の行動や業務パターンの変化を観察・記録。例えば、部署間ミーティングの頻度増加や、自発的な協力体制の構築などの具体的な変化を把握します。
働きがいのある職場を作るための取り組み事例
理論や方法論だけでなく、実際の企業事例から学ぶことも重要。ここでは、働きがいのある職場づくりに成功している企業の具体的な取り組みを紹介します。
事例1：株式会社ウェザーニュース
株式会社ウェザーニュースは、働きがいのある職場を実現するために、多岐にわたる取り組みを行っています。
- 働きがい認定企業
ウェザーニュースは「働きがい認定企業」として評価されています。この認定は、Great Place to Work® Instituteによる調査に基づき、従業員の意識や職場環境の質を測定した結果に基づいており、これにより、従業員の満足度や労働環境の改善が図られています。 - ダイバーシティとインクルージョン
同社では、多様な価値観を尊重し、従業員が自分のライフスタイルに合わせて柔軟に働ける環境を提供。特に、ライフイベントに応じた働き方の選択が可能であり、これは従業員の満足度を向上させる要因とされています。 - 内部コミュニケーションの促進
職場内部でのオープンなコミュニケーションを推進するため、定期的なフィードバックや意見交換の場を設定。これにより、従業員が自分の意見を自由に表現できる環境が整います。 - 社会貢献活動への参加
ウェザーニュースは、社会貢献の一環として防災活動や地域支援に積極的に参加。従業員は、自らの仕事が社会的な役割を果たしていることを実感でき、働きがいを感じやすくなります。
これらの取り組みは、従業員のモチベーションを高め、企業としての成長に寄与しています。
引用元：https://jp.weathernews.com/news/42025
事例2：日置電機株式会社
電気計測器メーカーの日置電機株式会社は、地方に拠点を置きながらも、高い従業員満足度とグローバルな競争力を両立させている企業です。同社の働きがい向上への取り組みは、「社員が幸せに働ける会社」という経営理念に基づいています。
近年、この企業は3年連続で「働きがい認定企業」として評価されており、人的資本の開示に積極的です。
同社は「ビジョン2030」を策定し、全社員がこのビジョンに基づいて取り組む体制を整えて、社員一人ひとりのニーズに応じたキャリア自律支援を実施し、個々の能力を最大限に引き出すことを重視。これにより、社員は自らのキャリアを主体的に築くことが可能になります。
日置電機は、社員の多様性を尊重し、持てるスキルや特性に応じた役割分担を行っており、特に女性や障がい者の雇用にも力を入れています。
また、企業の文化として人間性の尊重を掲げており、コミュニケーションの活性化を図っており、定期的なフィードバックや意見交換を通じて、社員が安心して意見を表明できる環境作りを行うことが、働きがいを向上させる鍵となっています。
引用元：https://hatarakigai.info/tip/survey/20240927_3577.html
事例3：株式会社コンカー
経費精算システムを提供する株式会社コンカー（SAP Concur）は、働きがいのある職場づくりにおいて特筆すべき取り組みを行っている企業です。同社は「従業員も顧客も大事にする」という理念のもと、社員の自律性とウェルビーイングを重視した施策を展開しています。
- フィードバック文化の促進
コンカーでは「フィードバックし合う文化」を積極的に推進。これは、全社員が相互にフィードバックを行うことによって、個々の成長機会を増やすことを目的としており、社員は上司や同僚だけでなく、他部門のメンバーともフィードバックをし合い、透明性のあるコミュニケーションを図っています。 - 環境づくりの工夫
コンカーの職場環境は「高め合う文化」に基づいており、社員同士の助け合いや感謝の気持ちを大切にしていて、お互いの成長を支援し合うために、様々なイベントや交流活動が定期的に行われています。 - 自己開発支援制度
社員は自分の成長を促進するために「セルフデベロップメント休暇」を取得可能。この制度により、社員は個人のスキル向上のための活動に充てる時間を確保できるようになっています。 - ハイブリッドワークの導入
コンカーでは「Pledge to Flex」という取り組みが導入されており、社員は自分のライフスタイルに合わせて出社日と在宅勤務日を柔軟に選択することが可能です。この柔軟な働き方が、働きやすさと働きがいを高めています。 - 毎年の評価と声反映
株式会社コンカーは、Great Place To Work Institute Japanの「働きがいのある企業」ランキングで7年連続1位を獲得。この評価は、社内での定期的なアンケートやフィードバックに基づいており、社員の声が経営戦略や職場環境の改善に活かされています。 - 社員交流プログラムの実施
コンカーでは、社員同士の交流を促進するための多様なプログラムが実施されていて、具体的には、コミュニケーションランチや社内イベント、趣味を共にする活動（タコティ、タコ巡りなど）を通じて、社員の横のつながりを強化し、会社全体でのコミュニケーションの活性化を図っています。 - 組織の健康診断
「働きがいのある会社」認定へのエントリーは、単なる名誉ではなく、組織の健康状態を確認するためのツールとして活用されています。社員からのフィードバックを基にして、組織が抱える課題を把握し、改善策を講じていて、社員一人ひとりが自身の意見を活かせる環境づくりが進められています。 - 教育と研修の充実
コンカーでは、フィードバックスキルやリーダーシップスキルを高めるための教育制度が整備されていて、フィードバック研修は特に注力されており、全社員が参加することでフィードバックの重要性や効果的なコミュニケーション方法を学ぶ機会が提供されています。
引用元：https://bizx.chatwork.com/case-navi/concur/
事例4：シスコシステムズ
グローバルネットワーク機器大手のシスコシステムズは、世界中で「働きがいのある会社」として高い評価を受けています。同社は「人を中心に据えた文化」を標榜し、多様性・公平性・包括性（DEI）の推進と、社員の成長支援に力を入れています。
- 組織文化とエンゲージメントの向上
シスコは、社員のエンゲージメントを成長戦略の基盤として位置付けています。具体的には、定期的に社員の意見を収集し、それに基づいて組織文化の改善を実施。また、1on1ミーティングを定期的に開催することで、個々のニーズに応じたサポートを提供しています。 - フレキシブルな働き方
シスコは、リモートワークやフレックスタイム制度を導入し、従業員が自分のライフスタイルに合わせた働き方を選択できるよう支援。この方針により、仕事と私生活の両立が促進され、従業員のストレスが軽減されるとともに、生産性の向上に寄与しています。 - 社会貢献活動の推進
カンパニー全体で社会貢献を重要視しており、ボランティア活動を推進。社員は自発的に地域への貢献活動に参加できる機会があり、このような活動はチームビルディングや従業員の満足度向上に役立っています。 - LGBTQの尊重
シスコは多様性を尊重し、LGBTQコミュニティへの理解を深めるためのPRIDEイニシアティブを推進。社員が自分自身をありのままに表現できる環境を整えることで、心理的安全性を確保し、働きがいをさらに高めています。 - マインドセットの定着とルールの最小化
シスコシステムズでは、働きがいの醸成において、マインドセットの定着にも注力。ルールは厳格にするのではなく、最小限に留めることで、社員が自ら考え、行動する環境を整えていて、これにより、社員は自律的に課題解決に取り組むことが奨励され、より高いエンゲージメントを実現しています。 - 仕事とパーパスの結びつき
シスコでは社員が自身の業務と企業のパーパスとのつながりを理解できるよう、キャリアパスワークショップを毎年開催。この取り組みにより、社員は自分の仕事がどのように社会に貢献しているかを実感しやすくなり、こうした活動は、働きがいを高めるだけでなく、企業文化の強化にも寄与しています。
引用元：https://jinjibu.jp/article/detl/tonari/3203/
https://saponet.mynavi.jp/column/detail/tn_romu_t00_interview-workandlife_180912.html
企業は「従業員一人ひとりが働きがいを感じる職場づくり」を促進しよう
これまで見てきたように、働きがいのある職場づくりは、従業員の幸福度向上だけでなく、企業の持続的成長と競争力強化にも直結する重要な経営課題。単なる福利厚生や待遇改善にとどまらず、企業文化の醸成や人材育成、コミュニケーション活性化など、多面的なアプローチが必要です。
NEO FLAG.は、「働きがいのある職場づくり」のパートナーとして、総務・人事担当者の皆様の業務負担を軽減しながら、質の高い社内イベントや取り組みを実現するサポート。単なるイベント実施にとどまらず、組織課題の可視化から効果測定、次の施策提案までを含めた包括的なアプローチにより、真の「働きがい」向上に貢献します。
オンライン・オフライン・ハイブリッドなど、あらゆる形態のイベント設計と運営の専門知識を活かし、社内コミュニケーションの活性化、企業文化の醸成、従業員エンゲージメントの向上など、組織の中核的課題の解決を支援します。
特に、質の高いケータリングサービスとの組み合わせにより、五感に訴える記憶に残るイベント体験を創出し、参加者の満足度と企画の効果を最大化します。
働きがいのある職場づくりは、一朝一夕に実現するものではありません。しかし、戦略的なアプローチと継続的な取り組みにより、従業員と企業がともに成長する好循環を生み出すことができます。NEO FLAG.は、そのプロセスをプロフェッショナルな視点からサポートし、クライアント企業の持続的な成長と競争力強化に貢献します。
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「社内イベント事例集40」にて社内イベントを実施した40社の口コミや開催形式をご紹介★
当社は、料理・イベント企画等でさまざまな形式の社内イベントに携わってまいりました。その数はオンライン・オフライン合わせて10000社以上に上ります(2022年7月現在)
本資料では、これまでに当社をご利用くださった法人・団体様の事例を40社分ピックアップしてご紹介。リアルな口コミや活用ポイントなどを、会の形式から探すことができます。
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